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出典検索?: "有機電子論" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2011年7月）

有機化学において、有機電子論（ゆうきでんしろん、英: electronic theory of organic chemistry）とは、化学結合の性質および反応機構を、

電荷の静電相互作用：イオン結合、水素結合、ファンデルワールス力、双極子相互作用など

原子を構成する価電子（原子価電子）の挙動

の二者により説明する理論である。有機化学の領域では単に電子論（英: electronic theory）と呼ばれる。
概要

1932年4月のR・ロビンソンの講演が、有機電子論が世に認められる契機となった[1]。1910年代にG・ルイスの研究により先鞭がつけられ、1920年代から1930年代にイギリス学派のロビンソンやC・K・インゴルドたちの研究により有機電子論が確立した。

日本における有機電子論は、上記の有機化学に関する"electronic theory"が第二次世界大戦時に「有機電子論」の名で輸入されたことに始まる[1]。その後、大阪大学（大阪帝国大学）の村上増雄が中心となって有機化合物の反応機構の研究が進展した[1]。

有機電子論は経験的パラメーターを使用した定性的な理論である。したがって、量子力学により電子の挙動を記述する今日の量子化学的反応論のような精密性は持ち合わせない。一方、対象となる反応物分子の官能基と他の基の配置が決まれば、化学反応が生じる位置や方向を推定するのには十分であることから、化学者が化学反応や合成計画を直感的に扱うには便利な理論である。

しかしながら定量性が無いために、例えばペリ環状反応や芳香族性などのように、本来の有機電子論では扱うことが出来ない反応や化学的性質が存在することも事実である。しかしそのような事例に対しては、例えば「超共役」の概念など、量子化学の知見をパラメーター化して、有機電子論を拡張することで対応することも可能であり、そのように量子化学概念で拡張された有機電子論は今日的な意義を失ってはいない。
原子価と価電子

ルイス以前には、化学結合の概念を表す原子価と原子構成要素の電子との間には明確な関連性は見出されていなかった。すなわちドルトンの倍数比例の法則から原子には結合部分を概念的に現す原子価というものが存在し、化学反応においては原子と原子の原子価を充当するように新しい結合が生成することが知られていた。言い換えると原子価とは原子が他の原子と連結するための接合部位の数であり、原子と原子との原子価が充当された結果として化学結合が生成している。それゆえ、原子価が表現している実体は、化学結合の物理学的実体と等価と考えられた。その実体に関する研究は無機化合物において先行し、原子価の変化は酸化数変化と対応づいており、電子の移動が原子価が表現している実体であることが明確になった。同時に電子の移動により発生する電荷の偏りから生じる静電的相互作用の力（クーロン力）がイオン結合の実体であることも判明したので、電子が原子価と化学結合（正確にはイオン結合）の主体であると説明付けられた。