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暦要項（れきようこう）は、日本の国立天文台で計算した、特定の年の暦をまとめたもの。 1954年（昭和29年）、当時の東京天文台（現国立天文台）が翌1955年の内容を公示したのが最初である。1962年公示の1963年版までは毎年6月第1平日付の官報に掲載されていたが、1963年公示の1964年版以降は官報掲載日が2月第1平日付に変更された[注釈 1][注釈 2]。 日本の公式暦として位置付けられ、「国民の祝日に関する法律」で具体的に月日が明記されない国民の祝日のうち、「春分の日」と「秋分の日」の日付は、前年2月に官報に掲載された暦要項により確定する。 主な中身は、国民の祝日、日曜表、二十四節気および雑節、朔弦望、東京の日出入、日食および月食、水星・金星の日面経過等で構成されている。二十四節気、土用、入梅、半夏生の時刻は、太陽の視黄経により定義されていることから、定気法を採用している。 暦要項における「東京」は、東京都港区麻布台二丁目18番1で、現在は日本経緯度原点が設置されている[注釈 3]。また、日本で観測できる日食および月食、水星・金星の日面経過では、全国主要都市における予報値を掲載しているが、「札幌」は札幌市立天文台20cm赤道儀、「仙台」は東北大学構内子午儀、「京都」は花山天文台45cm赤道儀、「福岡」は九州大学農業気象教室屋上観測ドーム跡、「那覇」は那覇市弁ヶ岳の位置で計算している。 暦象年表 国立天文台で暦要項を所管しているのは、暦計算室（れきけいさんしつ）である。同室は、天文情報センター配下の組織であり、国際的に採用されている基準暦[注釈 4]に基づき、太陽・月・惑星の視位置を始め、諸暦象事項を推算し、国立天文台の設置目的の一つである「暦書の編製」として暦象年表（れきしょうねんぴょう）を発行している（国立天文台#国家事業参照）。また、この関連で、暦要項や理科年表の暦部も同室が主に編纂している。
歴史
概要
過去名暦象年表（理科年表暦部特輯）（昭和21年版（1946年版）のみ）
言語日本語
編集者
東京天文台（1946年 - 1988年）
国立天文台（1989年 - 現在）
詳細
出版社
地人書館（1946年版）
笠井出版印刷社（1947年版）
非売品（1948年版 - 現在）
[1]
出版国 日本
出版歴1946年 - 現在
出版間隔年刊
外部リンク
公式サイト
プロジェクト:出版／Portal:書物
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基準暦の変遷が望まれています。
昭和35年版（1960年版） - 昭和55年版（1980年版） : The Astronomical Ephemeris（英暦）
昭和60年版（1985年版） - 平成14年版（2002年版） : DE200
平成15年版（2003年版） - 平成27年版（2015年版） : DE405（英語版）[2][3]
平成28年版（2016年版） - DE430（英語版）[2]
脚注[脚注の使い方]
注釈^ ここでの「平日」について、1992年2月1日公示の1993年版までは、土曜日も含む。それ以降は2月1日が土曜日の年は翌々日の2月3日月曜日付になる。
^ 2月1日が日曜日の場合は2月2日に公示される。
^ 平成22年の暦要項までは、暦要項における東京の位置はかつて旧東京天文台の大子午儀があった場所「東経139度44分29秒27、北緯35度39分27秒7」（世界測地系）であるのに対し、平成23年の暦要項から日本経緯度原点の位置「東経139度44分28秒8759、北緯35度39分29秒1572」（同）に改められた。
^ 2022年時点では、DE430（英語版）[2]。
出典^ 暦計算室. “暦象年表の誕生”. 国立天文台. 2023年1月7日閲覧。
^ a b c d 暦計算室. “暦の改訂について（2016）”. 国立天文台. 2022年12月10日閲覧。
^ 暦計算室. “暦の改訂について（2003）”. 国立天文台. 2022年12月11日閲覧。
関連項目
理科年表
天体位置表
en:Jet Propulsion Laboratory Development Ephemeris - JPL DEまたはDEと略称される事がある。
en:Astronomical Almanac - en:HM Nautical Almanac Office発行のThe Astronomical Ephemeris（英暦）は前身の一つ。
外部リンク
暦要項 - 国立天文台暦計算室
暦象年表 - 国立天文台暦計算室
