日蘭修好通商条約
署名安政5年7月10日
（1858年8月18日）
署名場所江戸
締約国 日本
オランダ
関連条約安政五カ国条約
日蘭和親条約
日蘭追加条約
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日蘭修好通商条約（にちらんしゅうこうつうしょうじょうやく）とは、安政5年7月10日（1858年8月18日）に江戸において日本（江戸幕府）とオランダとの間で結ばれた条約である。

安政五カ国条約の一つ。全11条及び税則7則によって構成されている。
概要

日本側の調印者は永井尚志・岡部長常・岩瀬忠震、オランダ側の調印者はヤン・ドンケル・クルティウス（最後のオランダ商館長、実質上の初代総領事）。

黒船来航後、日本とオランダとの間で日蘭和親条約及び日蘭追加条約が結ばれていたが、日米通商修好条約締結に合わせる形で締結された。

なお、この条約によってシーボルト事件におけるシーボルトの処分は免責され、翌年彼は再来日を果たしている。
関連項目

日蘭関係

表

話

編

歴
日本が締結した主な国際条約・協定・合意
開国の時代
江戸時代末期
(1854年?1867年)

日米和親条約 (1854年)

下田追加条約 (1854年)

日英和親条約 (1854年)

日露和親条約 (1855年)

日蘭和親条約 (1856年)

日米追加条約 (1857年)

日蘭追加条約 (1857年)

日露追加条約 (1857年)

安政五カ国条約 (日米・日蘭・日露・日英・日仏) (1858年)

日葡修好通商条約 (1860年)

日普修好通商条約 (1861年)

ロンドン覚書 (1862年)

パリ約定 (1864年)

日白修好通商条約 (1866年)

日伊修好通商条約 (1866年)

明治維新の時代
明治前期
(1868年?1893年)

日西修好通商航海条約 (1868年)

日墺修好通商航海条約 (1869年)

日清修好条規 (1871年)

日布修好通商条約 (1871年)

日秘修好通商航海条約 (1873年)

台湾事件に関する互換条款並互換憑単 (1874年)

樺太-千島交換条約 (1875年)

メートル条約 (1875年)

日朝修好条規 (1876年)

万国郵便条約 (1877年)

済物浦条約 (1882年)

漢城条約 (1885年)

天津条約 (1885年)

日布渡航条約 (1886年)

日暹修好通商に関する宣言 (1887年)

日墨修好通商条約 (1888年)

日清・日露戦争の時代
明治後期
(1894年?1905年)

日英通商航海条約 (1894年)

日朝盟約 (1894年)

日米通商航海条約（陸奥条約） (1894年)

日伊通商航海条約 (1894年)

日清講和条約（下関条約） (1895年)

日伯修好通商航海条約 (1895年)

遼東還付条約 (1895年)

日独通商航海条約 (1896年)

小村-ウェーバー協定 (1896年)

山県-ロバノフ協定 (1896年)

日白公開通称条約 (1896年)

日清通商航海条約 (1896年)

日仏通商航海条約 (1896年)

日蘭通商航海条約 (1896年)

日智修好通商航海条約 (1897年)

日墺通商航海条約 (1897年)

日亜修好通商航海条約 (1898年)

日暹修好通商航海条約 (1898年)

西-ローゼン協定 (1898年)

日仏追加条約 (1898年)

日独追加条約 (1898年)

北京議定書 (1901年)

第一次日英同盟 (1902年)

日清追加通商航海条約 (1903年)

日韓議定書 (1904年)

第一次日韓協約 (1904年)

日露講和条約（ポーツマス条約） (1905年)

第二次日英同盟 (1905年)

桂-タフト協定 (1905年)

第二次日韓協約 (1905年)

日清満洲善後条約 (1905年)

日露戦争後から
第一次世界大戦まで
明治末期?大正前期
(1906年?1919年)

日加修好通商条約 (1906年)

日仏協約 (1907年)

第三次日韓協約 (1907年)

第一次日露協約 (1907年)

日米紳士協約 (1907年)

高平-ルート協定 (1908年)

満洲及び間島に関する日清協約 (1909年)

第二次日露協約 (1910年)

韓国併合条約 (1910年)

改定日米通商航海条約（小村条約） (1911年)

改定日英通商航海条約 (1911年)

改定日仏通商航海条約 (1911年)

改定日独通商航海条約 (1911年)

第三次日英同盟 (1911年)

膃肭獣保護条約 (1911年)

ハーグ陸戦条約 (1911年)

改定日蘭通商航海条約 (1912年)

第三次日露協約 (1912年)

改定日加通商航海条約 (1913年)

日支条約（対華21ヶ条要求） (1915年)

第四次日露協約 (1916年)

石井-ランシング協定 (1917年)