日立マクセル
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マクセル株式会社
Maxell, Ltd.

東京本社が入る太陽生命品川ビル
種類株式会社
機関設計監査等委員会設置会社[1]
市場情報東証1部 6810
1977年11月1日 - 2010年3月29日東証プライム 6810
2014年3月18日上場大証1部(廃止) 6810
1977年11月1日 - 2010年3月29日
略称マクセル
本社所在地 日本
108-8248


東京都港区港南二丁目16番2号(太陽生命品川ビル21階)



本店所在地618-8525
京都府乙訓郡大山崎町字大山崎小字小泉1番地
設立1960年昭和35年)9月3日
(マクセル電気工業株式会社)
業種電気機器
法人番号9120901001761
事業内容機能性部材料、電池、デバイス、光学部品および電気機械器具の製造・販売、グループ経営戦略立案等
代表者代表取締役社長:中村啓次
資本金122億300万円
発行済株式総数5,334万1,000株
売上高連結:1,450億41百万円
(2020年3月期)
純利益連結:△104億87百万円
(2020年3月期)
純資産連結:929億12百万円
単独:892億57百万円
(2020年3月31日現在)
総資産連結:1,788億73百万円
単独:1,403億67百万円
(2020年3月31日現在)
従業員数連結:4,180名
(2022年3月31日現在)
決算期3月31日
主要子会社マクセルフロンティア株式会社 100%
関係する人物勝田善春
外部リンクhttps://www.maxell.co.jp/
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日立マクセル時代の本店(2010年、大阪府茨木市

マクセル株式会社(: Maxell, Ltd.)は、電池磁気テープ、光学部品、理美容、健康、医療などの製造・販売、CDDVDなどの光ディスクの販売を行う日本の企業。マクセルグループの中核企業である。

旧社名は日立マクセル株式会社(ひたちマクセル、英: Hitachi Maxell, Ltd.)で、日立グループの一社だった。

ブランドタグラインは「Within, the Future」。
概要

当時日立グループだった日東電工(現在は独立)が、1961年乾電池、磁気テープ事業から撤退するのに先立ち、受け皿として1960年に設立された企業である。大阪府を発祥の地とし、2015年5月までは同府茨木市に本社を置いていた。

記録メディアと電池を中心とした電気機器メーカーで、微粒子材料をセパレータやフィルムに付着させる技術から、乾電池や磁気テープが生まれたといわれる。音楽用オープンリールテープ、および音楽用カセットテープが有名だが、もともとフィリップスが提案した磁気テープの規格であるコンパクトカセットを日本初で製品化し、1966年7月に発売を開始したことから始まる。電池ではアルカリマンガン乾電池や酸化銀電池を日本初でそれぞれ製品化している。過去には、記憶メディア部門はTDKソニー、乾電池部門はパナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社とのシェア争いが熾烈を極めた時期もあったが、現在の部門別売上高ではそれぞれ後塵を拝している。

社名の「マクセル」は乾電池のブランド名「MAXELL」(Maximum Capacity Dry Cell=最高の性能を持った乾電池)から[2]

1980年代から1990年代末までは、個人用途(民生品)のカセットテープやミニディスクのブランクメディア商品のテレビCMで、ミリオンセラーを達成した有名アーティストの楽曲をタイアップにした作品が放送されていた事でも知られる。

設立の経緯から日立グループに属し、共同で材料の調達や、日立製作所OEMで製品の供給も行っていた。しかし営業面では、マクセルの主力分野が乾電池や磁気テープ、光ディスクであることからも判るように、他の日立グループの企業とはやや独立した活動を行っている面があった(「 ⇒企業集団の状況」)。

当社は委員会等設置会社だったが、上場廃止および100%子会社化の際に監査役設置会社に戻っている。また、2011年4月に事業再編により電池事業を日立製作所完全子会社の日立マクセルエナジーに移管したため、当社の社名の由来である電池事業は一部の製品の販売が残るのみとなっていたが、2013年1月に吸収合併したため、両社で一時期分担して手掛けていた電池事業に関する一切の事業を再び担うこととなった。
日立製作所による完全子会社化

2009年平成21年)7月に日立製作所が「社会イノベーション事業の強化」と称して、上場している日立グループ5社を順次株式公開買付け(TOB)と株式交換方式で完全子会社化させる方針を決定。このうちマクセルについては電池事業などで日立製作所の社会インフラ部門とのシナジー効果を期待する点が挙げられた。2009年(平成21年)8月から10月上旬にかけてTOBが実施されたが全株取得には至らなかったため、2010年(平成22年)4月1日に簡易方式での株式交換を実施し、完全子会社化される事が2010年(平成22年)1月に発表された。


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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