日独関係



ドイツ
日本

日独関係（にちどくかんけい、ドイツ語: Deutsch-Japanische Beziehungen）では、日本とドイツの関係について述べる。17世紀以降、紆余曲折を経て現在のような関係が築かれた。ドイツ統一が成る前の日本とプロイセンの関係（ドイツ語: Preusisch-japanische Beziehungen）についても本項で扱う。
両国の比較

ドイツ 日本両国の差
人口8319万人（2020年）[1]1億2614万6000人（2020年）[2]日本はドイツの約1.5倍
国土面積35万7000平方キロメートル[1]37万7975平方キロメートル[3]日本はドイツの約1.06倍
首都ベルリン[4]東京
最大都市ベルリン東京都区部
政体議院内閣制議院内閣制[5]
公用語ドイツ語日本語（事実上）
国教なしなし
GDP（名目）3兆8060億6000万米ドル（2020年）[6]5兆648億7300万米ドル（2020年）[6]日本はドイツの約1.3倍
防衛費528億米ドル（2020年）[7]491億米ドル（2020年）[7]日本はドイツの約0.93倍

日独関係史
江戸時代まで

江戸幕府の鎖国政策によってオランダ以外の欧米諸国との国交はなかったが、出島のオランダ商館の医師としてレムゴー出身のエンゲルベルト・ケンペルや、ヴュルツブルク出身のフィリップ・フランツ・フォン・シーボルトのようなドイツ語圏出身者の滞在例は存在した[注釈 1]。

1858年に日米修好通商条約が締結されて幕府が開国政策へ転換すると、プロイセンも国交樹立へと動き、1859年8月9日、フリードリヒ・アルブレヒト・ツー・オイレンブルク伯爵を特派公使としての遠征計画が起草され、1860年9月初旬、アルコーナ号とテーテイス号が江戸湾に到着、1861年1月24日に日普修好通商条約を成立させた[注釈 2][8][注釈 3][注釈 4]。これは他の欧米諸国との条約と同様、日本側に不利な不平等条約であった。1862年12月、初代駐日領事としてマックス・フォン・ブラントが着任した。1868年の戊辰戦争では、プロイセンはイギリス、フランス、オランダ、アメリカ、イタリアと共に局外中立を宣言したが、新政府に抵抗する奥羽越列藩同盟を支援する姿勢を見せたとされる。しかし、戦局を左右する事態にはならず、戦争終結後も日本とプロイセンとの外交関係は維持された。明治維新後の1871年にドイツ帝国が成立するが、@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}日普修好通商条約はそのまま引き継がれた[独自研究?][注釈 5]。
明治維新から第一次世界大戦前まで在ドイツ日本公使館の印（明治時代初期）

戦前は、政治・経済・文化に至るまで、ドイツを模範とした体制を採り入れた。歴史的な経過から、ドイツ語がオランダ語（同じゲルマン語派の西ゲルマン語群）に近く翻訳しやすい素地があったうえ、プロイセンによるドイツ帝国成立と明治維新はほぼ同じ時期に起きており、西欧近代化の範例として受け入れやすく日本の軍事、法体系、政体、あるいは医学、哲学など民生の多くで影響を受けた。