この項目では、大日本帝国の軍隊について説明しています。1954年に創設された防衛組織については「自衛隊」をご覧ください。
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出典検索?: "日本軍" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2021年3月）

大日本帝国の軍隊

陸軍の軍旗

海軍の軍艦旗
創設1871年（明治4年）
解散1945年（昭和20年）
派生組織 大日本帝国陸軍
大日本帝国海軍
本部陸軍省：東京都牛込区
（現在の東京都新宿区）
海軍省：東京都麹町区
（現在の東京都千代田区）
指揮官
大元帥明治天皇
大正天皇
昭和天皇
陸軍大臣
海軍大臣下村定（最後）
米内光政（最後）
参謀総長
軍令部総長梅津美治郎（最後）
豊田副武（最後）
総人員
徴兵制度リスト

徴兵令
（満20歳の男子・3年間）
兵役法

関連項目
歴史リスト

日清戦争
乙未戦争
義和団の乱
日露戦争
第一次世界大戦
シベリア出兵
日中戦争
第二次世界大戦
その他は日本の合戦一覧を参照

陸海軍の階級
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日本軍（にほんぐん、にっぽんぐん）は、広義には日本が有する軍隊のことであるが、狭義には第二次世界大戦前の大日本帝国が保持していた軍隊（日本陸軍と日本海軍の両軍）を指す。
概略

第二次世界大戦の敗戦により解体されたため、戦後は旧日本軍（きゅうにほんぐん、きゅうにっぽんぐん）、旧軍（きゅうぐん）などと略称する。

また、戦前からの名称・呼称としては陸海軍（りくかいぐん）、帝国陸海軍（ていこくりくかいぐん）、国軍（こくぐん）、皇軍（こうぐん、すめらみくさ）、官軍（かんぐん）などがある[注釈 1]。

戦後、日本の防衛組織として創設された「自衛隊（陸上自衛隊・海上自衛隊・航空自衛隊）」については、日本国内では「日本軍」と称されることはほとんどない。日本語以外の言語地域では正式には英語名称で「Japan Self-Defense Force」など「自衛隊」に相当する語で表現するが、「日本軍」に相当する語（「Japanese Military」、「Japanese Army」など）で表す場合もある。本項では「旧日本軍」について詳述する。
組織

天皇の統帥の下に陸軍と海軍があり、それぞれ陸軍大臣と海軍大臣が軍政について天皇を輔弼し、参謀総長（陸軍）と軍令部総長（海軍）が軍令を統括した。陸軍の総軍・方面軍・軍の司令官、師団長、海軍の艦隊司令長官・鎮守府司令長官は天皇に直隷する親補職として軍隊（部隊）を指揮統率した。独立した空軍（日本空軍）は存在せず、陸海軍にそれぞれ航空部隊があり各個の軍・艦隊等に隷属し運用されていた（陸軍航空部隊・海軍航空部隊）。

概ね昭和10年代初めの平時編制として、陸軍は内地が東部、中部、西部に区分されてそれぞれの地域に防衛司令部が設置され、また、内地に14個師団と北海道に1個師団が配備されていた。朝鮮には朝鮮軍司令部と2個師団が、台湾には台湾軍司令部と台湾守備隊が、関東州・満洲には関東軍司令部と関東軍守備隊が置かれている。海軍は平時編制ではまず艦船を現役艦と予備艦に分け、現役艦を以って第一艦隊と第二艦隊から構成される連合艦隊、または警備艦として鎮守府に所属した。

天皇（最高指揮官たる大元帥）

元帥府 - 天皇に対する軍事問題の最高顧問。元帥によって構成される。法的に定められた職責はない。

軍事参議院 - 重大な軍事問題についての天皇の諮問を受け、意見を上奏する合議機関。

（大本営 - 戦争・事変の勃発を受けて、必要に応じて参謀本部と軍令部をもって設置する。）

陸軍（陸軍大臣・参謀総長・教育総監の三職を特に「陸軍三長官」と呼称した）

陸軍大臣 - 国務大臣の一人として、軍政について天皇を輔弼する。

参謀総長 - 帷幄の機関の長として、天皇に直隷し参謀本部（戦時は大本営陸軍部）を統括し、作戦計画・動員計画（軍令）などを掌る。