日本水力株式会社種類株式会社
略称日水
本社所在地 日本
大阪市北区中之島5丁目60番屋敷[1]
設立1919年（大正8年）10月10日[2]
解散1921年（大正10年）2月9日[3]
（大阪送電と合併し解散）
業種電気・化学
事業内容電気供給事業、硫安の製造販売
代表者取締役社長 山本条太郎
取締役副社長 宮崎敬介
公称資本金5000万円
払込資本金1400万円
株式数甲株：88万株（12円50銭払込）
乙株：12万株（25円払込）
総資産1590万8951円（未払込資本金除く）
収入57万8475円
支出18万4544円
純利益39万3931円
配当率年率5.0%
株主数1万2305人
主要株主佐々木久二 (4.9%)、電気化学工業 (3.3%)、大日本人造肥料 (2.0%)、日本生命保険 (1.5%)、山本条太郎 (1.3%)、島徳蔵 (1.2%)、大倉喜八郎 (1.1%)
従業員数243人（社員・嘱託）
決算期5月末・11月末（年2回）
特記事項：資本金以下は1920年5月期決算による[4]。
テンプレートを表示

日本水力株式会社（にっぽんすいりょくかぶしきがいしゃ）は、大正時代に存在した日本の電力会社。大正から昭和初期にかけての大手電力会社大同電力株式会社の前身の一つである。

設立は1919年10月。関西地方の電力会社2社と福井県を事業地とする北陸電化株式会社（ほくりくでんか）の各社関係者によって起業された。北陸地方を中心とする電源開発構想と関西地方への送電計画を立ち上げたが、北陸電化を吸収して水力発電所1か所と硫安工場を経営した以外に事業は進展せず、道半ばの1921年2月に大阪送電によって木曽電気興業とともに合併され、大同電力となった。

本項では母体となった北陸電化についてもあわせて記述する。こちらは2年先立つ1917年に設立され、1920年に日本水力へ合併された。
概要北陸電化・日本水力社長山本条太郎

日本水力株式会社は1919年（大正8年）10月10日[2]、北陸電化株式会社と関西地方の大阪電灯・京都電灯の3社の関係者が中心となって設立した、発電・送電事業を主体とする電力会社である[5]。資本金は4400万円、のち北陸電化の合併により5000万円となった[5]。社長は山本条太郎[5]。合併した北陸電化というのは、1917年（大正6年）8月の設立で、福井県に発電所と石灰窒素や硫酸アンモニウム（硫安）の製造工場を建設していた企業である[6]。

発足なった日本水力は、岐阜県北部から北陸3県を回って京都・大阪へと至る送電線建設の許可を受け[7]、関係者から北陸・関西の6府県における水利権を集めてこれを開発し、その発生電力を関西方面へと供給する構想を立てた[5]。しかしながら戦後恐慌を期に、関西方面への送電を目指すという点で目的を同じくする大阪送電および木曽電気興業（社長は福澤桃介）との合併話が浮上し、1920年（大正9年）10月に合併契約に調印[8]。翌1921年（大正10年）2月25日付で木曽電気興業とともに大阪送電に合併され、大同電力株式会社となった[8]。

日本水力が所有した発電所はその後の変遷を経て北陸電力に継承されている。また兼業の硫安事業は後に信越化学工業へと統合された。
北陸電化の展開

以下、日本水力の前史、すなわち北陸電化株式会社の沿革について記述する。
会社設立

日本水力の起源である北陸電化株式会社は、1917年（大正6年）8月30日、資本金600万円をもって設立された[9][10]。本社は東京市麹町区有楽町3丁目3番地[9]（現・東京都千代田区）。福井県を流れる九頭竜川にて水力発電所を建設、その発生電力により窒素肥料の一種硫酸アンモニウム（硫安）を製造することを事業目的とした[10]。社長は山本条太郎、常務取締役には浅野長七・佐々木久二が就任し、取締役に大田黒重五郎らが名を連ねた[11]。社長に就任した山本条太郎は、現在の福井県の生まれで三井物産出身の実業家である[12]。

北陸電化は、山本や佐々木らが1916年（大正5年）11月に九頭竜川における水利権を取得したことに端を発する[10]。福井県ではすでに京都電灯（福井支社）が存在して電気供給事業・電気鉄道事業の地盤を固めており、発電所を建設したとしてもこの方面には進出の余地がないことから、山本らは新興の電気化学工業、なかんづく硫安の製造に参入することとなった[13]。水利権許可後、水利権を基礎として電気化学工業の工場経営を目的に「九頭竜川電気工業会社設立準備組合」を組織し、翌年これを改組して北陸電化が成立した[10]。
硫安工場

北陸電化の硫安工場は、一旦石灰窒素を製造した上でそれから硫安を得る、という手法を採用した[10]。同法による硫安製造の手順は、
酸化カルシウムに炭素原料（木炭・石炭・コークスなど）を加えて電気炉で加熱し、炭化カルシウム（カルシウムカーバイド）を製造。

粉末の炭化カルシウムを窒化炉で加熱し窒素と反応させ、石灰窒素とする。

石灰窒素を高圧水蒸気で分解しアンモニアを製造。

アンモニアを硫酸に吸収させて硫安とする。

というものである[14]。ここでは中間製品になる石灰窒素自体も肥料として利用できるが、当時は一般的ではないためさらに硫安へと変成していた[15]。日本における石灰窒素製造は、国外から特許実施権を得て1909年（明治42年）に開始した日本窒素肥料（現・チッソ）を嚆矢とし、同社にいた藤山常一が独立して創業した北海カーバイド工場（電気化学工業・現在のデンカの前身にあたる）が1913年（大正2年）より製造を始めてこれに続いていた[16]。