「中央標準時」はこの項目へ転送されています。アメリカ合衆国の中央標準時については「中部標準時」をご覧ください。 7月30日(火) 15:36 (UTC)
UTC・JST
7月31日(水) 00:36 (JST
日本標準時(にほんひょうじゅんじ、英語: Japan Standard Time、略語:JST)は、国立研究開発法人情報通信研究機構の原子時計で生成・供給される協定世界時(UTC)を9時間(東経135度分の時差)進めた時刻(すなわちUTC+9)をもって、日本における標準時としたものである[1][2][3]。同機構が決定するUTCは“UTC(NICT)”と称され[4]、国際度量衡局が決定する協定世界時 (UTC) との差が±10ナノ秒以内を目標として調整し管理されている[5]。一般的には日本時間とも呼ばれる。情報通信研究機構が通報する標準時は、日本全国で日本放送協会 (NHK) などの放送局やNTT (117) の時報に用いられている[6][7]。
一方、中央標準時(ちゅうおうひょうじゅんじ、英語: Japan Central Standard Time、略語:JCST[8][9][10])は、大学共同利用機関法人自然科学研究機構国立天文台が決定し、現実の信号として示す時刻で[11]、水沢VLBI観測所の天文保時室でセシウム原子時計が運転されている[12]。なお、国立天文台が編纂する「理科年表」では中央標準時について、中央標準時=協定世界時+9h としている[13]。
日本標準時 (JST) と協定世界時 (UTC) との差を示す場合などには、「12:31:40(UTC+0900)」(日本標準時で12時31分40秒の場合)などと表記される。 日本における「標準時」に関する法令は十分に整理されておらず、法令上「標準時」と「中央標準時」という名称は現れるが、「日本標準時」という名称は現れない[14]。 日本国の法令では、標準時の定義について「東経135度の子午線の時」をもって日本における一般の標準時と定め[15]、その標準時を中央標準時と称する[16]こと以外に具体的な定めはない。 ただし、標準電波の発射及び標準時の通報に関しては、総務省(情報通信国際戦略局技術政策課)がその事務をつかさどる[17][18](この所掌事務は、旧電気通信省[19]から旧電波監理委員会[20]、旧郵政省[21]を経て総務省に引き継がれている)。さらに、郵政大臣(総務大臣の前身)が法令に基づいて発した郵政省告示により[22][23]、標準電波で通報される標準時は協定世界時を9時間進めた時刻とされる[3](この定めは、1971年(昭和46年)の郵政省告示(1972年(昭和47年)1月1日施行)[24]からである)。なお、独立行政法人情報通信研究機構は法令と告示に基づいて標準電波を発射し、及び標準時を通報する業務を行う[25]。
目次
1 標準時と中央標準時
2 夏時間(サマータイム)
3 JSTと定義が同じ標準時
3.1 既に廃止されたJSTと定義が同じ標準時
4 歴史
4.1 South Ryukyu Islands時間
4.2 標準時の通報の歴史
4.2.1 標準時の報時のはじまり
4.2.2 無線報時のはじまり
4.2.3 標準電波による標準時の通報
4.2.4 振り子時計から水晶時計へ
4.2.5 時刻、時間、周波数(時間の逆数)の乖離
4.2.6 原子的標準に基づく周波数と時間
4.2.7 うるう秒の導入
4.2.8 国際標準と結ばれた時刻、時間、周波数
4.2.9 インターネットによる標準時の配信
4.2.10 日本標準時の高精度化と冗長化、分散局の設置
5 日本標準時の作成
6 日本標準時の供給と標準電波
7 NTP
8 UTCとJSTの換算
9 日本標準時を変更する動き
10 脚注
11 参考文献
12 関連項目
13 外部リンク
標準時と中央標準時