1963年にこの項目で説明している財団法人から独立して設立された、旧称が株式会社日本交通公社の「JTB」とは異なります。

公益財団法人日本交通公社
Japan Travel Bureau Foundation団体種類公益財団法人
設立1942年12月1日（法人の設立日）
1912年3月12日（任意団体として）
所在地東京都港区南青山2丁目7番29号
日本交通公社ビル
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度40分15.4秒 東経139度43分21.3秒 / 北緯35.670944度 東経139.722583度 / 35.670944; 139.722583座標: 北緯35度40分15.4秒 東経139度43分21.3秒 / 北緯35.670944度 東経139.722583度 / 35.670944; 139.722583
法人番号5010005018866
主要人物会長 末永 安生
活動地域 日本
主眼旅行及び観光に関する学術的、実践的な調査研究等を行い、その成果を広く社会に発信することによって、日本の観光文化の振興に寄与し、豊かな社会を実現すること
活動内容旅行及び観光に関する文化の振興 他
ウェブサイト ⇒http://www.jtb.or.jp/
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公益財団法人日本交通公社（にほんこうつうこうしゃ、英: Japan Travel Bureau Foundation）は、旅行・観光レクリエーション・リゾート分野に関する様々な調査研究を行うために設立された日本のシンクタンクである。なお、株式会社JTB（旧株式会社日本交通公社）は、当法人の一部であった営業、出版部門を民営化の上で分離したものであり、現在は当法人が同社の筆頭株主である。
概説

旅行や観光に関わる自主的な調査を行う「観光文化振興事業」と、政府や地方公共団体を主たる依頼主とした「受託調査事業」の2つに区分される。また日本交通公社ビル内に国内外の旅行、観光情報を収めた「旅の図書館」（一般利用可・無料）も開設している。
沿革
法人の変遷
ジャパン・ツーリスト・ビューロー


1912年3月12日 - 鉄道院運輸部営業課長の木下淑夫らが中心となり任意団体「ジャパン・ツーリスト・ビューロー（Japan Tourist Bureau、略称：JTB）」創立[1]。

初代幹事に鉄道院技師の生野團六が就任[1]。

木下淑夫は、同年2月帝国ホテルでの発起人会で平井晴二郎鉄道院副総裁から「鉄道業者とホテル業者とが密接な関係を保持し……」とその目的を委託されていた。したがって、その事務所は、東京駅構内に置かれていた。


1913年 - 観光振興に寄与するため　邦文・英文両文による観光雑誌ツーリスト（tourist）を発刊[1]。「旅の図書館」に保存されている。

1927年6月23日- 社団法人化される[1]。

日本旅行文化協会（のちの日本旅行協会）


1924年 - 旅行関係諸団体の中央連絡機関として日本旅行文化協会（のちに日本旅行協会に改称）が設立される[2]。

事務局を鉄道省内に設置[2]。後述の雑誌『旅』や『汽車時間表』を発行[2]。


1924年 - 「日本旅行倶楽部」の名義で雑誌『旅』（新潮社）の刊行を開始した。日本旅行協会廃止の後はJTBが引き継いで刊行[3]。

1925年 - 時刻表（現在の『JTB時刻表』JTBパブリッシング）を創刊する。