日本三大都市(にほんさんだいとし、にっぽんさんだいとし)とは、日本の都市の中で代表的な3つの大都市の総称。以下、三大都市と略す。 現代では、一般に東京都区部(旧東京市)、大阪府大阪市、愛知県名古屋市を指す[1]。三大都市を合わせた東名阪(とうめいはん)という略称も用いられる。「三大都市圏」も参照 1908年(明治41年)4月1日には、三市(東京市、大阪市、京都市)と名古屋市、計4市に大都市制度が導入されることとなった[2]。大正時代になると、開港五港のうちの神戸市や横浜市も京都市と人口で遜色なくなり、「三市」という枠の意味がなくなった。そのため、1922年(大正11年)3月30日には「六大都市行政監督ニ関スル法律」が施行され、『東京市、京都市、大阪市、横濱市、神戸市及名古屋市』が六大都市とされた(記載順は上記法律の原文通り)。国勢調査が開始した1920年(大正9年)10月1日には、神戸市の人口が京都市の人口を上回り、人口順は、東京市・大阪市・神戸市・京都市・名古屋市・横浜市となった。 1923年(大正12年)9月1日に関東地震(関東大震災)が発生すると、大きな被害を受けた東京市と横浜市の人口が減少し、移住者の多かった大阪市と名古屋市の人口が急増した。震災によって被災した東京市の人口は減ったが、震災の影響が少なかった隣接郡の人口は急増した。すなわち、東京では「天災によるドーナツ化現象」が発生した。 1925年(大正14年)4月1日には大阪市が隣接2郡45町村を編入して市域を3倍以上に拡大し (57.05 km2 → 185.13 km2)、大大阪時代が幕を明けた。合併後の大阪市の面積は東京市の約2.3倍となり、同年の国勢調査人口では大阪市(211万4804人)が東京市(199万5567人)を上回り、六大都市の人口順は大阪市・東京市・名古屋市・京都市・神戸市・横浜市となった。 1927年(昭和2年)4月1日には横浜市、1931年(昭和6年)9月1日には神戸市にも区制が施行され、六大都市とされた市の全てに大都市制度が導入された。1932年(昭和7年)10月1日、東京市は隣接5郡82町村を編入して領域を拡大し(81.24 km2 → 550.85 km2)、人口で再び大阪市を超え、大東京市の時代を迎えた。
概要
六大都市(明治末 - 大正期)
関東大震災後
六大都市への大都市制度導入(昭和初期)
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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