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日本ビデオ倫理協会（通称: ビデ倫、英: Nihon Ethics of Video Association、略してNEVA）は、かつて存在した日本のアダルトビデオの制作会社で構成する会員制の自主審査組織で、法人格を有しない任意団体である。
沿革
摘発増加を背景に発足

1960年代後半以降、業務用ビデオの普及によって、性表現を取り入れたビデオ作品が制作されるようになった。

1970年代初頭に、警察による摘発が相次いだことをきっかけに、1972年2月、当時の主要メーカーだった東映ビデオ、日活、日本ビコッテの3社が、映倫管理委員会（映倫）の審査基準を準用して作品の自主審査を行う成人ビデオ倫理自主規制懇談会を発足させた。

その後、1975年から1976年にかけて、ベータマックス・VHS方式のビデオが相次いで発売され、家庭向けのビデオ市場が急拡大したのに伴い、1977年1月に名称を「日本ビデオ倫理協会」と変更し、定款や規約、審査体制を整備して他メーカーにも広く門戸を開いた。

1982年末に、ビデオレンタルシステムが確立するが、同時期に無審査メーカーに対する摘発が相次いだことから、レンタルビデオ業界ではビデ倫加盟メーカー以外のアダルトビデオを取り扱わない傾向が強まり、加盟メーカーの数が急増した。
業界の足並み揃わず迷走

1990年代前半、写真集や週刊誌などでヘアヌードが解禁されると、加盟各社より、陰毛規制を緩めるよう要望が出たが、ビデ倫はこれに反対し、結果としてインディーズメーカーの台頭を許した[1]。

審査基準の異なる自主規制団体が複数存在する事態となり、その後の業界再編に少なくない影響を与えた。

2006年4月より、経済産業省の指導により映倫管理委員会（映倫）、コンピュータソフトウェア倫理機構（ソフ倫）、コンピュータエンターテインメント協会（CESA）、コンピュータエンターテインメントレーティング機構（CERO）、日本アミューズメントマシン工業協会（JAMMA）と共に映像コンテンツ倫理連絡会議（仮称）において、審査基準・表示の一本化を協議することが決定している。

2007年8月23日、アダルトDVDの審査が不十分だとして、警視庁保安課による家宅捜索を受け、資料を押収された。モザイク処理の薄いDVD（後述）の販売を幇助した容疑によるもので、同組織にとって初の警察による強制捜査となった。2008年3月1日、ビデ倫の審査部統括部長とビデオ制作会社社長がわいせつ図画頒布幇助の容疑で逮捕された。

この事件の影響で2008年6月限りで作品の審査業務を終了、過去に審査した作品の管理に専念することが決定した。

2008年6月25日、ビデ倫加盟メーカーが新たに設立した新団体「日本映像倫理審査機構」（日映審）は、同年7月より2006年にビデ倫、コンテンツ・ソフト協同組合（CSA）、日本映像ソフト制作・販売倫理機構（制販倫）の合意のもと設立、従来CSA作品の審査を行っていた「審査センター」に審査業務を委託することが発表された[2]。