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日本テレビネットワーク協議会(にほんテレビネットワークきょうぎかい、英: Nippon Television Network System、略称:NNS)は、日本テレビ(日テレ、NTV)をキー局とする日本の民放テレビ番組供給組織。
日本ニュースネットワーク(NNN)と合わせて日本テレビ系列(日テレ系列、NTV系列)ともいう。
概説.mw-parser-output .side-box{margin:4px 0;box-sizing:border-box;border:1px solid #aaa;font-size:88%;line-height:1.25em;background-color:#f9f9f9;display:flow-root}.mw-parser-output .side-box-abovebelow,.mw-parser-output .side-box-text{padding:0.25em 0.9em}.mw-parser-output .side-box-image{padding:2px 0 2px 0.9em;text-align:center}.mw-parser-output .side-box-imageright{padding:2px 0.9em 2px 0;text-align:center}@media(min-width:500px){.mw-parser-output .side-box-flex{display:flex;align-items:center}.mw-parser-output .side-box-text{flex:1}}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .side-box{width:238px}.mw-parser-output .side-box-right{clear:right;float:right;margin-left:1em}.mw-parser-output .side-box-left{margin-right:1em}}この項目では色を扱っています。閲覧環境によっては、色が適切に表示されていない場合があります。NNS系列のリモコンキーID地図
NNSは主に番組の相互供給を目的に組織されたネットワークである。ニュース供給のネットワークは、別組織の日本ニュースネットワーク (NNN)が担っている。
NNSは、フジテレビ(CX)をキー局とするフジネットワーク(FNS)の発足から3年後の1972年6月14日に発足した[1]。しかし、FNSに比べてテレビ番組などにおいても「NNS」の名称が使われることは極めて少ない。
「NNS」を使用した数少ない実例として、『全民放電波広告料金表』(放送広告代理店中央連盟)の1978年版に掲載の日本テレビ出稿の全面広告がある。内容は「日本テレビが誇る大ネットワーク、全国ニュースのNNN(日本ニュースネットワーク)、力の結集NNS(日本テレビ・ネットワーク・システム)」の見出しと、どちらか一方を含む当時の加盟局(NNNオブザーバー加盟扱いのテレビ熊本を含む)の地図型一覧で、「NNS」のロゴは「NNN」と似たデザイン(SはNを反転させて横にした様な形態)が使われていた。
現時点において、29局が加盟している。なお、NNSに加盟している局は全てNNNにも加盟しているが、テレビ宮崎(UMK)のみNNNには加盟しているものの、NNSには加盟していない。
基幹局は日本テレビ、札幌テレビ、ミヤギテレビ、中京テレビ、読売テレビ、広島テレビ、福岡放送の7局で構成されていて、全てテレビ単営局である[注 1]。
NNS(NNN)加盟局のうち、札幌テレビ、静岡第一テレビ、中京テレビ、読売テレビ、広島テレビ、福岡放送、長崎国際テレビ、くまもと県民テレビの8局は、日本テレビの放送持株会社「日本テレビホールディングス」の持分法適用関連会社(関連局)である[2]。
加盟局は全国高等学校サッカー選手権大会の主催団体である「民間放送43社」を構成するメンバーとなっている(残りの14社はTOKYO MXを除く全国独立放送協議会加盟12局とNNS非加盟の宮崎放送・沖縄テレビ)。
地上デジタル放送のリモコンキーIDは、日本テレビを始めとして「4」が多いが、RAB・KNB・JRT・NKTが「1」、STV・FBSが「5」、FBCが「7」、ytvが「10」である。 1951年9月に正力松太郎によって日本テレビ放送網構想が公表され、日本各地に直営局を持つ放送・通信網が想定されていた(正力構想)[3]。しかし、マイクロ回線を専用線として貸し出す方針を示していた電電公社や、テレビ事業への進出を検討していた新聞業界の反対(新聞社69社の反対声明)などもあり頓挫した[3]。 1957年10月22日に民間放送34社36局に一斉予備免許が交付され、地方に次々と民放テレビ局が開局すると日本テレビとラジオ東京(1960年以降はTBS)2社を中心とするステーションネットが形成されることになった[3]。このネットワークを拡大・強化させたイベントが1959年4月10日の「皇太子ご成婚パレード」で、民間テレビ各社はラジオ東京系列と日本テレビ系列の2つに分かれて中継を行い、日本テレビの中継には13社が参加した[3]。 この表は、地域や都道府県の配列に際し、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページ
歴史
加盟局
現在の加盟局
■ - ラテ兼営局
□ - TV単営局であるがラジオ局を子会社・関連会社に持つ局
放送対象地域略称/ID社名開局日又は
テレビ放送開始日NNS加盟日備考記号
北海道STV 5札幌テレビ放送1959年4月1日1972年6月14日発足時基幹局。□[注 2]
青森県RAB 1青森放送1959年10月1日1972年6月14日発足時[注 3]■
岩手県TVI 4テレビ岩手1969年12月1日1974年9月10日[4][注 4]□[注 5]
宮城県MMT 4宮城テレビ放送1970年10月1日1974年9月10日[4]基幹局。[注 6]