日本サッカー協会


事務所が入居するトヨタ東京ビル
名称
日本語表記公益財団法人日本サッカー協会
英語表記Japan Football Association
略称JFA
FIFAコードJPN
歴史
設立1921年
FIFA加盟1929年-1945年、1950年-現在
AFC加盟1954年
EAFF加盟2002年
組織
国または地域 日本
本部 東京
文京区後楽1丁目4番18号 トヨタ東京ビル
会長 宮本恒靖
公式サイト

公益財団法人日本サッカー協会（にほんサッカーきょうかい、英語: Japan Football Association、JFA）は、日本のサッカー界を統括し代表する国内競技連盟。サッカー競技の普及および振興を図り、もって国民の心身の健全な発達に寄与することを目的とする。

日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）や日本フットボールリーグ（JFL）、日本女子プロサッカーリーグ（WEリーグ）、日本女子サッカーリーグ（なでしこリーグ）の試合や天皇杯全日本サッカー選手権大会、皇后杯全日本女子選手権大会などの公式サッカー大会を主催する。プロ・アマの活動を一本化して管理している。

2012年4月1日より財団法人から公益財団法人へ移行し、文部科学省から完全に独立した[1]。公益財団法人化のメリットなどの詳細も、JFA財務内容の項で後述する[2]。
所在地

1921年9月10日 - 東京府京橋区宗十郎町(のちの中央区西銀座付近)岸清一法律事務所内体協事務所大日本体育協会(のちの日本スポーツ協会)第2代会長岸清一の法律事務所内を間借り[3]。

1923年 - 東京府芝区伊血町 岸清一邸関東大震災で移転[3]。

1925年 - 東京府京橋区宗十郎町 岸清一法律事務所内[3]

1931年 - 東京府市外高田町 鈴木重義自宅[3]

1932年 - 東京府芝区新橋　駒場ビル2階[3]

1941年 - 東京府神田駿河台 岸記念体育会館[3]
日本サッカー協会ビル

1964年 - 東京都渋谷区神南1-1-1 岸記念体育会館岸記念体育会館が新築に伴い移転したため[3]。

1994年 - 東京都渋谷区道玄坂 五島育英会ビル2階[3]

1999年 - 東京都渋谷区道玄坂 渋谷野村ビル3階年間賃料は1億円を超えていたという[3]。

2003年9月 - 東京都文京区本郷3丁目10番15号 日本サッカー協会ビル(JFAハウス)日本サッカー協会自体がビルのオーナー[3][4]。

2023年6月26日 - 東京都文京区後楽1丁目4番18号 トヨタ東京ビル4 - 7階[5][6]

概要

サッカーに関する上位組織としては国際サッカー連盟（FIFA）およびアジアサッカー連盟(AFC)にそれぞれ所属している。日本サッカー協会はアジアサッカー連盟(AFC)創設（1954年5月8日）メンバーであり[7]、創設年の10月にAFCに加盟している[8]。また、上位組織ではないが、周辺7協会と共に2002年5月28日に東アジアサッカー連盟（EAFF）を創設し、同時に加盟している[9]。オリンピック競技ないしはスポーツの一つとして国際オリンピック委員会（IOC） - 公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）・公益財団法人日本スポーツ協会にも所属する。日本サッカー協会の下位組織としては日本国内を大きくブロックに分けた9地域（北海道・東北・関東・北信越・東海・関西・中国・四国・九州）のサッカー協会と、各都道府県毎に置かれた46の都府県（北海道は地域の協会も兼ねる）サッカー協会を有し、国内トップリーグであるJリーグの1部（J1）所属チームから、社会人、学生チームなどのアマチュアチームに至るまで、必ずいずれかの都道府県サッカー協会に所属するかたちとなっている。

2002年10月、川淵三郎がキャプテン（川淵のみが在任中呼ばせたJFA会長職の呼称）就任後、日本サッカーの基盤強化を図るため、「JFAキッズプログラム」「JFAファミリーフットサルフェスティバル」など幼児期からの政策や、女子サッカーの強化などを盛り込んだ「キャプテンズ・ミッション」を発表した（後にプレジデンツ・ミッションへ改称）。2005年1月1日、JFA理念実現のための『JFA2005年宣言』を発表し、その中で中期目標として「2015年に世界のトップ10入り」、長期目標として「2050年までにFIFAワールドカップ優勝」という目標を立てている（詳細はJFA2005年宣言の項で後述）[10]。

サッカー日本代表人気もあって、スポンサーからの巨額の資金を受けており、2006年度予算時点で、公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）の2倍以上の157億円に達した。12年後の2018年度予算では、2018年ロシアワールドカップのベスト８進出（=準々決勝進出）を想定し、ベスト8賞金1600万ドルと大会準備金150万ドル計1750万ドル（約18億6700万円）のFIFAからの収入[11][12] を盛り込み、2018年度収入を前年度比約52億9000万円増の234億9001万1千円、支出を前年度比約50億9000万円増の236億4764万2千円と収入・支出の両方で過去最大額で計上している[13](実際は、日本代表はロシアＷ杯ベスト１６の成績だったので、賞金1200万ドル(約13億3009万8000円)と大会準備金150万ドル(約1億6629万3000円)計1350万ドル(約14億9661万円)の収入)[12]。キリンホールディングス（キリンビール、キリンビバレッジ）と2007年4月からの8年間で推定総額120億円（年間15億円）でオフィシャルスポンサー契約を結んでいたが、2014年5月25日、JFAとキリングループが対等な関係で、サッカーの普及・促進に寄与していくという意志を込め、名称を従来の「オフィシャルスポンサー」から「オフィシャルパートナー」に変更した上で、2015年4月1日から2022年12月31日まで(7年9か月)契約を更新した[14][15]。