日本アンチ・ドーピング機構
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公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構
Japan Anti-Doping Agency団体種類
公益財団法人
設立2011年(平成23年)4月1日
所在地東京都文京区小石川一丁目12番14号
法人番号8011505001508
主要人物鈴木秀典(代表理事会長)
赤間高雄(代表理事副会長)
浅川伸(代表理事専務理事)
ウェブサイトwww.playtruejapan.org
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公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構(にほんアンチ・ドーピングきこう、略称:JADA(ジャダ)、英語: Japan Anti-Doping Agency)は、日本国内のドーピング検査やドーピングに関する啓発活動を行う、独立した国内調整機関である。

世界の反ドーピング運動の流れを汲んで、日本オリンピック委員会(JOC)、日本体育協会(JASA)、日本プロスポーツ協会(JPSA)を中心にして、2001年平成13年)9月16日に財団法人日本アンチ・ドーピング機構として創立された。

2011年(平成23年)4月1日には、内閣総理大臣より公益財団法人への移行認定を受け、公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構へ改組。
概要

日本アンチ・ドーピング機構(JADA)は、国際オリンピック委員会(IOC)や世界アンチ・ドーピング機関(WADA)、各国の国内オリンピック委員会(NOC)等のドーピング・コントロール機関と連携して、競技者の人権及び健康に配慮しながら、ドーピング検査や教育・啓蒙活動、情報管理・提供、調査・研究等を行い、国内のアンチ・ドーピング活動を推進することを目的としている。
加盟団体

2020年12月現在で93団体が加盟している。

日本体育協会は、2003年(平成15年)の静岡国体からドーピング検査を実施している。

2007年(平成19年)8月日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)が川崎フロンターレの選手とクラブをドーピング違反で処分したことに関連して、各チームの医師がJリーグのドーピングコントロール委員会委員長の辞任を求めるとともに、JADAに見解を求めた。
未加盟団体

日本野球機構(NPB)は、2007年(平成19年)からドーピング検査を実施しているが、日本アンチ・ドーピング機構には加盟せずに、独自のシステムにより実施している。違反者は程度に応じて、けん責、10試合以下の公式戦出場停止、1年以下の公式戦出場停止、無期限出場停止などの制裁が科されることが示されている。


日本ゴルフツアー機構は、2009年(平成21年)から本格的にドーピング検査を実施しているが、日本アンチ・ドーピング機構には加盟せずに、独自のシステムにより実施している。ドーピング検査で採取した検体は、世界アンチ・ドーピング機構(WADA)認定の検査機関に空輸で送り検査を受けている。


日本相撲協会は、ドーピング検査を実施していない。


日本ボクシングコミッションは、日本アンチ・ドーピング機構に未加盟である上、これまでドーピング検査の報告がなく、またドーピング検査に関する規定、及び禁止物質検査機関などを公表していないため、ドーピング検査を実施しているかは不明。

ドーピング検査実績

JADAの平成26年度事業状況報告書より転載[1]

平成26年度実施ドーピング検査数種別競技会検査
(血液検査数)競技会外検査
(血液検査数)項目計
(血液検査数)
JADA主管検査3,271(0)2,488(291)5,759(291)
IF/WADA他受託検査559(6)48(26)607(32)
小計(血液検査数)3,830(6)2,536(317)6,366(323)
総計(血液検査数)6,366(323)

 *()内は血液検査数
ドーピング防止規則違反

平成26年度に実施したドーピング検査に対し、7件の違反が発生

競技種目検出物質若しくは違反内容制裁内容
バレーボール
カンレノン競技成績の失効
資格停止:3ヶ月
パワーリフティングメチルエフェドリン競技成績の失効
資格停止:3ヶ月
未成年のため非公開メトキシフェナミン競技成績の失効
資格停止:3ヶ月
ボディビルメチルテストステロン競技成績の失効
資格停止:2年
ラグビーフットボールツロブテロールNFの決定を条件として
競技成績の失効
資格停止:3ヶ月
バレーボールツロブテロールNFの決定を条件として
競技成績の失効
資格停止:2ヶ月
自転車競技ツロブテロール競技成績の失効
資格停止:3ヶ月

脚注[脚注の使い方]^ “平成26年度事業状況報告書(PDFファイル)”. 日本アンチ・ドーピング機構(JADA). 2016年2月14日閲覧。

関連項目

世界アンチ・ドーピング機関(WADA)

スポーツ仲裁裁判所

LSIメディエンス - 日本で唯一のWADA認定ドーピング分析機関

ドーピング

薬剤師認定制度

外部サイト

公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構(JADA)


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