日本の航空会社の一覧（にほんのこうくうかいしゃのいちらん）は、国土交通省より航空運送事業の認可を受け、定期路線を運航している航空会社[注 1]の一覧。
日本の主な航空会社一覧

日本の主な航空会社一覧航空会社ICAOIATAコールサイン就航年グループ[注 2]備考[注 3]
日本航空JALJLJAPAN AIR1951年JAL特定、国際
全日本空輸ANANHALL NIPPON1952年ANA特定、国際
日本トランスオーシャン航空JTANUJAY OCEAN1967年JAL特定
日本貨物航空NCAKZNIPPON CARGO1985年?特定、国際
エアージャパンAJXNQAIR JAPAN1991年ANA特定、国際
スカイマークSKYBCSKYMARK1998年?特定
AIRDOADOHDAIR DO1998年?特定
ANAウイングスAKXEHALFA WING2002年ANA特定
ソラシドエアSNJ6JNEW SKY2002年?特定
スターフライヤーSFJ7GSTARFLYER2006年?特定
Peach AviationAPJMMAIR PEACH2012年ANA特定、国際
ジェットスター・ジャパンJJPGKORANGE LINER2012年JAL特定、国際
スプリング・ジャパンSJOIJJEY SPRING2014年JAL特定、国際
ZIPAIR TokyoTZPZGZIPPY2020年JAL特定、国際
東邦航空THK??1960年?
オリエンタルエアブリッジORCOCORIENTAL BRIDGE1961年?
新中央航空CUK?CHUOU AIR1978年?
日本エアコミューターJACJCCOMMUTER1983年JAL
琉球エアーコミューターRAC?RYUKYU AIR1986年JAL
ジェイエアJLJ?J AIR1996年JAL
北海道エアシステムNTH?NORTH AIR1998年JAL
天草エアラインAHXMZAMAKUSA AIR2000年?
アイベックスエアラインズIBXFWIBEX2000年?
フジドリームエアラインズFDAJHFUJI DREAM2009年?
トキエアTOKBVTOKI AIR2024年?


国土交通省の認可を受け、定期便[1]を運航している航空運送事業者[2]のみ掲載。

脚注[脚注の使い方]
注釈^ 航空法において、「航空運送事業」とは、他人の需要に応じ、航空機を使用して有償で旅客又は貨物を運送する事業をいう。[1]と定められており、国土交通大臣の許可を受けなければならない[2]。航空法第2条の21における航空機使用事業の一覧は、航空機使用事業#日本の航空機使用事業の一覧を参照のこと。
^ JALグループ会社情報、ANAグループ企業一覧 に掲載されている航空会社
^ 特定（特定本邦航空運送事業者）：客席数が100又は最大離陸重量が5万kgを超える航空機を使用して行う航空運送事業者[3]
国際（国際航空運送事業者）：本邦内の地点と本邦外の地点との間又は本邦外の各地間において行う航空運送事業者[1]

出典^ a b c 航空法2条 - e-Gov 法令検索
^ a b 航空法第100条 - e-Gov 法令検索
^ 航空輸送統計調査 - e-Stat 政府統計

関連項目

航空会社の一覧

日本の企業一覧 (空運)

航空機使用事業#日本の航空機使用事業の一覧

定期航空協会

外部リンク

航空会社一覧 - 国土交通省

東京・大阪航空局管轄の航空運送事業者・航空機使用事業者一覧（注記：本省許可の航空運送事業者であるが、航空機使用事業者ではない事業者は掲載されていない）

表

話

編

歴
日本の航空会社
国土交通省より認可を受け、国内・国際定期運送事業を行っている航空運送事業者
本邦国際航空運送事業者


日本航空

全日本空輸

日本貨物航空

エアージャパン

Peach

ジェットスター

スプリング・ジャパン

ZIPAIR

特定本邦航空運送事業者
（上記除く）

日本トランスオーシャン航空

スカイマーク

AIRDO

ANAウイングス

ソラシドエア

スターフライヤー

国内定期航空運送事業者
（上記除く）

東邦航空

オリエンタルエアブリッジ

新中央航空

日本エアコミューター

琉球エアーコミューター

ジェイエア

北海道エアシステム

天草エアライン

アイベックスエアラインズ

フジドリームエアラインズ

トキエア

過去の定期航空運送事業者
（2004年以降）

日本エアシステム

ハーレクィンエア

エアー北海道

エアトランセ

日本アジア航空

ギャラクシーエアラインズ

旭伸航空

ANA&JPエクスプレス

エアーセントラル