日本の島の一覧（にほんのしまのいちらん）は、日本にある島の一覧である。日本の行政機関の一つである国土地理院の2023年（令和5年）2月28日の発表によれば、日本全国の島の数は14,125島である[1][2][3][4][5]。これは、法令等に基づく島に加えて、2022年1月時点の電子国土基本図[注釈 1]に描画された120,729の陸地から、コンピュータを用いて以下の条件を満たすものを島として数えたものである[注釈 2]。
周囲長0.1 km以上の海岸線で囲われている。
自然に形成されたと判断できる（人工島は除外する）。
内水面にある陸地（湖沼の島、河川の中州）は除外する[2][3][4][5]。
この島数の発表以前には、海上保安庁が1987年（昭和62年）に公表した6,852島が広く用いられていた[7]（詳細は#日本の島の数の変遷参照）。また、国土地理院は、面積が1 km2以上の島のリストを毎年公表している[8]。本項では、この国土地理院のリストに掲載された島の名称及び面積を網羅するとともに、海上保安庁による島数を都道府県別に付す。また、それ以外の島名も列挙する。
日本の島の数『古事記』の島産み瀬戸内海の島々
島の計数方法に国際的な取り決めはない[9]が、国際的にはオーストラリア大陸より小さな陸地を「島」とするのが一般的であり、日本の領土はすべて「島」から構成されていることになる[10]。しかし、「水域に囲まれた陸地」という観点では「大陸」と「島」とのあいだには相対的な大小の関係しかない。日本国内ではこれと同様に、北海道、本州、四国、九州、場合によってこれに沖縄本島を加えた4島ないし5島を「本土」と扱い、一般的には「島」をつけては呼ばない。このため日本の島の数を数える際に、この「本土」を数に入れない場合もある[注釈 3][11][10]。
日本語では「水域に囲まれた小さな陸地」を意味する表現として「島」のほか、「岩」「瀬」「嶼」「山」「鼻」「礁」「丸」「根」「碆」「石」などの語がある。海洋法に関する国際連合条約では、「自然に形成された陸地」で「高潮時も水面上にある」ものを「島」と定義しており、面積の大小は問われない。このため日本では「島」の総数の把握は困難である[14][10]。 1946年（昭和21年）に初めて「日本の島の総数」が公的機関から発表された。これはGHQの指揮のもとで海上保安庁が調査したもので、外海で1,025、内海と港湾内の島を含めると「2,394余り」とされた。その後、トカラ列島、奄美群島、小笠原諸島や沖縄の返還に伴って数は増え、1969年（昭和44年）までに「3,922」となり、この数値は1989年（平成元年）まで政府の公式見解として用いられてきた。ただし、具体的にどのような基準で数えられ、どの島が含まれているののかは不詳であった[11][注釈 4]。 1987年（昭和62年）に、海上保安庁が発表した昭和62年版『海上保安の現況』では、新たに日本の島嶼の総数が「6,852」とされた[11][15]。これは、最大縮尺海図や、2.5万分1の地形図を使用し、以下の条件を満たすものを島として数えたものである。 この島嶼数は、1989年（平成元年）に『第三十九回日本統計年鑑』（総務省統計局）に「国土構成島数」として記載され、日本政府の公式な「日本の島嶼の総数」として用いられるようになった。『日本統計年鑑』では、「都道府県別の総数」及び「瀬戸内海の島嶼数」だけが発表され、個々の島の位置、名称、大きさなどは非公表である[11][13][16][10][11][17][10]。 国土地理院が毎年（2019年10月以降は年4回）発表する『全国都道府県市区町村別面積調』には、面積が1 km2以上の島が掲載されており、その数は332である（2022年10月1日時点）[18]。これには湖沼中の島も含まれている。その面積は埋め立てや掘削などで毎年変動しているが、特に2013年度（平成25年度）と2014年度（平成26年度）の間ではその差が大きい。これは、2013年度（平成25年度）までは1988年（昭和63年）に地形図上で測定されたものに毎年の埋め立て分を加算して算出していたが、2014年度（平成26年度）からは面積の算出方法が変更され、電子国土基本図による測定値になったためである[注釈 5][17][19][20][21][22]。 これらとは別に、1982年（昭和57年）に財団法人日本離島センター
日本の島の数の変遷
周囲が0.1 km以上である。
何らかの形で本土と繋がっているものについては、橋や防波堤のような細い構造物で繋がっている場合は島として扱い、それより幅が広く繋がって本土と一体化しているものは除外する。
埋立地は除外する[11]。
