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出典検索?: "ネットワーク" 放送
放送におけるネットワークは、放送事業者が開設する放送局同士のつながりで、「放送系列」とも称される。
ネットワーク内では、放送番組、ニュース素材やニュース番組の送受などが行われる。系列内で融通される番組は、ラインネットとテープネットの2種類がある。ほかに再放送、他系列から番組販売で放送される番組もある。
ネットワーク内各社で、報道ヘリコプターの共同運航、海外取材の諸経費の分担などを定める「ニュース・ネットワーク」協定が存在する場合がある[1]。 単一のネットワーク協定に加盟する放送局を「フルネット局」、複数のネットワーク協定に加盟する放送局を「クロスネット局」[2]、複数のキー局から番組供給を受ける状態を「クロスネット」[3][4]、それぞれを称する。 日本では郵政省がUHF帯の電波割当開始を受け、1968年 - 1970年にUHF局が多数設立されたのと前後し、JNN系列(1959年)、NNN系列(1966年)、FNN系列(1966年)、ANN系列(1970年)が成立した[3]。この時期は系列化はあまり進行しておらず、クロスネット状態の地方局が多かった[3]。1974年以降はクロスネット局が減少し、系列化が強固になった[3]。 この項ではテレビジョン放送におけるネットワークについて記述する。ラジオ放送におけるネットワークは、ラジオネットワークを参照。 戦前の政府による放送への介入や東京一極集中への反省から、1950年(昭和25年)制定にされた放送法で、一般放送事業者(現 民間地上基幹放送事業者)の民間放送局は都道府県またはそのいくつかを併せた区域を放送対象地域とし、全国放送はできないこととされ、日本テレビが構想していた全国放送計画は頓挫した。 マスメディア集中排除原則により、日本放送協会(NHK)以外は複数の放送局を開設することも原則として認められていない[注 1]。ニュース系列(ニュース映像の配信・相互利用を行う)がまず形成され、次いで放送番組の配信・供給を行うネットワークが生まれた。 まず東京放送(TBSテレビ)がJNNを結成し、加盟した事業者(加盟局)にニュース以外の番組もTBSがスポンサーつきで配給した。現在も、TBS系では一般番組の加盟局向セールスはJNNの付帯業務として行われている。地方局は営業の省力化、TBSには番組予算の拡大、と両者に利点が生じた。 他局も続いてネットワークを形成した。当初は地方の局数が絶対的に少なく、地方局でもどの局の番組を放送するかや自社制作番組の挿入に比較的選択の余地が大きかったが、1968年(昭和43年)以降地方の多局化が進むとともにネットワークの力が大きくなり、両者はほとんど事実上一体となる。形式上分けている系列もある。日本における放送ネットワークは新聞社との関係が強いが、郵政大臣時代に大量開局を実施した田中角栄が新聞社に放送免許を与える路線をとったためである[5]。 放送番組の供給に関し、放送法第110条で地上基幹放送事業者は「特定の者からのみ放送番組の供給を受けることとなる条項を含む放送番組の供給に関する協定を締結してはならない。」と規定しているが、実際は多くの時間帯で、ネットワークの番組を強制的に放送するような仕組みとなっている。東京のキー局のみでなく準キー局などからの番組もネットワーク番組に織り交ぜることにより、110条を逃れている。「ゴールデンタイム」は、系列局で放送する前提のもと、スポンサーとの契約をキー局が一括して行っている。ネットワークセールス枠を参照。この契約の無い番組は、系列局側で自社制作番組や購入番組に差し替えることも可能だが、自社制作番組は番組制作やスポンサー探しなど系列局の負荷が大きく、キー局の放送する番組をそのまま放送することも可能である。 系列[注 2]ネット
フルネットとクロスネット
日本
一覧(日本)
ラジオ放送(日本)「ラジオネットワーク」を参照
テレビジョン放送(日本)「ニュース系列」も参照
ワーク名
(略称)キー局事業者数[注 3]
合計内訳
フルネットクロスネット
日本テレビ系列NNN日本テレビ(NTV)30273[注 4]
NNS29[注 5]2[注 4][注 5]
テレビ朝日系列ANNテレビ朝日(EX)26242
TBS系列JNNTBSテレビ(TBS)28排他協定により禁止[注 6]
テレビ東京系列TXNテレビ東京(TX)60
フジテレビ系列FNNフジテレビ(CX)28262
FNS