この項目では、2009年に発生が確認されたH1N1亜型に属する新型インフルエンザ(A/H1N1)の日本における状況について説明しています。世界における状況については「2009年新型インフルエンザの世界的流行」をご覧ください。
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大阪や神戸などで新型インフルエンザが拡大していることを受け、マスクが各地で品薄となった。新型インフルエンザへの感染を防ぐため、マスクをして大阪の地下鉄[1]に乗る人々

日本における2009年新型インフルエンザの感染は、2009年5月9日に成田空港での検疫でカナダの交流事業から帰国した高校生ら3人において初めて確認された[3- 1]。 5月16日には国内で初めての感染が確認され[3- 2]、その後兵庫県や大阪府の高校生を中心に急速に感染が拡大した。

当初は感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律第6条第7項の「新型インフルエンザ等感染症」に分類され、感染者は強制入院の対象となっていたが、2009年6月19日に厚生労働省がこの方針を変更し、季節性インフルエンザとほぼ同等の扱いとなっている[2- 1]。また、同年7月24日からは感染者数の全数把握を中止し、クラスターサーベイランスに移行した[2- 2][2- 3][2- 4]。

2010年1月3日までに、日本では203人が新型インフルエンザにより死亡したと発表されている [3- 3]。 これらの死者は、気管支喘息や糖尿病などの基礎疾患（持病）を持っている者が多かった。しかし、死因が新型インフルエンザと確定しきれない例なども含まれている。

H1N1亜型は猛威を振るうことはなく、大量に蓄えられたオセルタミビル（タミフル）は不発に終わった。
背景と収束

2004年1月の山口県の養鶏場において、日本では79年ぶりにH5N1型の高病原性鳥インフルエンザが流行し、多くの鳥が死んでいる映像が報道され、行政によって大量処分がなされ大々的に注目されるようになり、2005年2月大分県で、続いて京都府で確認された。

また大韓民国・中華人民共和国・東南アジアで、鳥インフルエンザの流行が報道され、翌2006年から2008年でもH5N2型も含め日本の養鶏場から、また2008年4月には、十和田湖とサロマ湖で死んでいた白鳥からも、鳥インフルエンザウイルスが発見され、人間には感染しにくいが、インフルエンザウイルスは変異しやすいため、種を超えて数千万人の死者を出した1918年のスペインかぜのようなインフルエンザのパンデミックを引き起こしかねない、抗体をもつワクチンの製造には、6か月かかるため接種の優先順位を定め、国家レベルで重症化を防ぐために抗ウイルス薬のノイラミニダーゼ阻害薬（タミフルなど）を備蓄すべきだ、日本は対策が遅れていると、そのように世論が煽られていたさなかにあった[2]。

本来、H5N1の鳥インフルエンザの予測と対策で論じられてきた脅威であったが[3]、そのようなさなかに、H1N1亜型の新型インフルエンザ（豚インフルエンザが由来）のパンデミック宣言が2009年6月に世界保健機関からなされ、かつ死者は少ないことを喚起し、ほとんどが軽症で処置がなくても快復するものであり、致命的な症例の急激な拡大の性質がないものであった[4]。