この項目では日本におけるカトリック教会（にっぽん、にほんにおけるカトリックきょうかい）について概説する。
歴史

キリスト教（カトリック）は、日本に1549年、イエズス会宣教師のフランシスコ・ザビエルによって初めて伝えられ、キリシタンやキリシタン大名が増加した。その後、江戸時代には禁教となり弾圧されたが、一部の者は『隠れキリシタン』として、密かに信仰を受け継ぎ、幕末の1865年に長崎の大浦天主堂での「カトリック信徒発見」と、1873年の明治政府による禁教令撤廃で、再び宣教が行われるようになった。詳細は「日本のキリスト教史」を参照
統計

毎年夏に前年12月現在の集計（『カトリック教会現勢』）が取りまとめられてカトリック中央協議会から発表されるが、2019年12月現在の集計[1][2]では、日本のカトリック教会の信者数は43万7,607人（聖職者・修道者・神学生を除く平信徒数は43万1070人）[1][2]。日本の人口比では約0.343%と社会的少数者であるが、このうち長崎県（長崎大司教区）では隠れキリシタンの子孫が多くいた歴史的経緯もあり、人口の4.368%と突出して多い。その中でも佐世保市の黒島（約450人の島民の8割）[3] 、平戸市民（2019年で人口約36000人のうち、カトリック信者は10%以上の約4600人[4]）や五島列島の島民における信者の割合が高い（2016年で五島列島の総人口の約14.6%[5]、新上五島町内では信者が総人口の約25%を占めている[6]）。また、信者数の絶対数は減少傾向にあるが、それ以上に日本の人口減少が大きいため、結果として人口比ではほとんど変わらない傾向にある。

日本国内には961のカトリック教会、746の修道院があり、これらが41の医療施設、639の社会福祉施設、833の教育施設（ミッションスクール、特別支援学校等）を運営する（いずれも2019年12月現在[2]）。

文化庁『宗教年鑑』平成29年版によると、日本のカトリック教会の信者数は44万1107人（これは2016年の集計値と一致する[1]）で、日本においてキリスト教主流派およびキリスト教系新宗教すべてを含むキリスト教系教団の中では最大勢力とみられるが、日本の宗教教団全体では天照皇大神宮教（47万9067人）、生長の家（45万9531人）、円応教（44万9090人）など日本発祥の新宗教を下回る教勢に留まる。
教区概要教区を表した地図

日本には15の教区（司教区）が置かれ、それぞれ司教が教区長を務める。このうち東京教区、大阪教区、長崎教区の3か所は大司教が教区長を務める大司教区となっており、同時に複数の教区を統括する教会管区となっている。またカトリック教会では、宗教法人法上の宗教法人格を持つのは各教区であり、個々の教会は法人格を持たない。