この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
出典検索?: "日明貿易" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2019年9月）
日明貿易船旗 万暦十二年（1584年）重要文化財（山口県文書館蔵）

日明貿易（にちみんぼうえき）は、室町時代に日本と明（中国）と行った貿易。特に室町幕府や大内氏との朝貢貿易は、倭寇や密貿易と区別し正式な遣明使船である事が確認できるよう勘合（勘合符）を使用したことから勘合貿易（かんごうぼうえき）とも呼ばれる。ただし、勘合はあくまで外交使節に発給された通行証であり、貿易許可証ではないため「勘合貿易」と言う呼称は使用するべきではない、という意見が通説となっている[1]。
歴史

室町幕府3代将軍の足利義満は、博多商人肥富より対明貿易が莫大な利益を生むことを聞いていた。義満は1401年（応永8年）に、肥富と僧祖阿を明へ遣明使として派遣し、彼らは翌年に明の国書を持ち帰国する。明使の在日中に靖難の変で永楽帝が即位すると、明は再び国書を送り、日本と明の間に国交と通商の合意が成立した。1401年（応永8年）から1549年（天文18年）まで、19回に渡り交易が行われた。1404年（応永11年）以降は勘合を所持した者に限られるようになり、1432年（永享4年）に宣徳条約で回数などが規定される。勘合とは、公文書となる勘合底簿の上に料紙をずらして重ね、両紙にまたがるように割印もしくは墨書したもので、「日字勘合」と「本字勘合」の2種類が存在した[1]。「日字勘合」は明→日本の使行に、「本字勘合」は日本→明の使行に使われ、持参した料紙とそれぞれが持つ底簿を照合したと推測されている[1]。

公式の貿易が行われた他、博多や堺などの有力商人も同乗し、明政府によって必要な商品が北京にて買い上げられる公貿易や明政府の許可を得た商人・牙行との間で私貿易が行われていた。遣明船に同乗を許された商人は帰国後に持ち帰った輸入品の日本国内の相場相当額の1割にあたる金額を抽分銭として納付した。

当時の明王朝は、強固な中華思想イデオロギーから朝貢貿易、すなわち冊封された周辺諸民族の王が大明皇帝に朝貢する形式の貿易しか認めなかった。そのため勘合貿易は、室町幕府将軍が明皇帝から「日本国王」として冊封を受け、明皇帝に対して朝貢し、明皇帝の頒賜物を日本に持ち帰る建前であった。本来、日本において王号は天皇から臣下に与えられるものであり、東アジア圏における政治システムにおいては王号を受けること自体が天皇や皇帝に対する臣従を示した。つまり、足利家が天皇ではなく中華皇帝から王として冊封されたという事実は、天皇に対する文字通りの反逆であった。日本国内の支配権確立のため豊富な資金力を必要としていた義満は、実利のために名分を捨てたと言える。しかしこの点は当時から日本国内でも問題となり、義満死後、4代将軍足利義持や前管領の斯波義将らは1411年（応永18年）貿易を一時停止する。具体的な理由として、足利義持が重篤な病にかかった時に医療への再認識が高まり、朝貢貿易の主要物が薬膳（生薬）と合薬、それも南方産の香薬が主で、それらは中国では産しないことから朝鮮・琉球との通交が確保できることを前提に朝貢を通じた交易から脱却しようとしたとされる。朝鮮・琉球との貿易で日明間の朝貢貿易を肩代りさせ、天皇家を裏切る形での明に対する冊封関係を断ち切ろうとしたものである[2]。