「ブレットトレイン」はこの項目へ転送されています。2022年公開のアメリカ合衆国の映画については「ブレット・トレイン」をご覧ください。

サンリオによる男児向けキャラクターについては「しんかんせん」をご覧ください。
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この項目は画像改訂依頼に出されており、路線図を北陸新幹線敦賀延伸開業を反映したものへの画像改訂が求められています。（2024年4月）

新幹線
基本情報
国 日本
種類高速鉄道
開業1964年10月1日
所有者
国鉄時代の開業路線、ミニ新幹線
JR各社[注 1]
整備新幹線
鉄道建設・運輸施設整備支援機構
運営者JR各社（詳細は路線節を参照）
詳細情報
総延長距離フル規格: 2,956 km
ミニ新幹線 :276 km
在来線扱い: 10 km
路線数フル規格: 8路線
ミニ新幹線: 2路線
在来線扱い: 2路線
駅数114（ミニ新幹線、在来線扱いを含む）
軌間1,435 mm
電化方式交流25,000 V 架空電車線方式（東北、上越、北海道は50 Hz。東海道、山陽、九州は60 Hz。北陸は50 Hzと60 Hzの区間が混在）
交流20,000 V 50 Hz 架空電車線方式（山形、秋田）
最高速度320 km/h（東北新幹線の一部区間。詳細は定義節を参照）
通行方向左側通行
路線図

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東北・秋田・上越・北陸新幹線の車両。
左からE5系、200系、E4系、E2系、E3系、E926形、E1系東海道・山陽新幹線歴代車両。左から100系、0系、N700系、300系、700系E編成、500系、300系

新幹線（しんかんせん、英: Shinkansen）は、主たる区間を列車が時速200キロメートル (km/h) 以上の高速度で走行できる日本の幹線鉄道[1]。

「高速鉄道」のコンセプトを世界に広めた存在であり、速度・輸送力（座席数）・安全性において世界の高速鉄道の先駆けとなる存在である[2]。.mw-parser-output .toclimit-2 .toclevel-1 ul,.mw-parser-output .toclimit-3 .toclevel-2 ul,.mw-parser-output .toclimit-4 .toclevel-3 ul,.mw-parser-output .toclimit-5 .toclevel-4 ul,.mw-parser-output .toclimit-6 .toclevel-5 ul,.mw-parser-output .toclimit-7 .toclevel-6 ul{display:none}
概要

日本国有鉄道（国鉄）が1964年（昭和39年）10月1日に東海道本線の線路容量逼迫（ひっぱく）対策として、東京駅 - 新大阪駅間の線増区間として開業した東海道新幹線を端緒とする。その後国鉄時代には山陽本線の線増区間として建設された山陽新幹線の開業を経て、全国新幹線鉄道整備法に基づく基本計画を根拠として東北・上越の各新幹線が開業した。国鉄分割民営化により国鉄の事業がJRに移行した後は、北陸[注 2]・九州（鹿児島ルート）・北海道・西九州（九州〈西九州ルート〉の一部）の4路線が開業し、加えて従来のJR線（在来線）と新幹線とで直通運転を行うミニ新幹線（法令上は標準軌の在来線。詳細後述）として山形・秋田の2路線が開業しており、新幹線網の拡大は半世紀にわたって続けられている。2024年（令和6年）時点でも北海道・北陸・中央の各新幹線が建設中である。

2023年（令和5年）の時点で、フル規格8路線（合計2,830 km）とミニ新幹線2路線（合計276 km）が営業中で、2015年度（平成27年度）の年間利用者数は3億6000万人に上る[3]。

高速度での都市間輸送を前提としており、在来線と異なる規格（軌間・線形・架線電圧など）を採用するなど、様々な技術的特徴がある（#主要技術参照）。走行する車両も空力や低騒音に配慮した、流線形の外形を採用し高出力のモーターを搭載した専用の電車（新幹線車両）が用いられている。こうした技術投入の結果、定時性が極めて高く、年間13万本以上の列車が運転される東海道新幹線でも平均遅延時間は24秒に留まる（2016年度）。また50年以上にわたる新幹線の歴史の中で、車両や線路の施設や設備の異常、運行側の不手際などに起因する乗客などの死亡事故は一度も発生していない（#安全性参照）。
建設

新幹線建設の計画（建設を開始すべき新幹線鉄道の路線を定める基本計画）は全国新幹線鉄道整備法第4条の規定に基づき国土交通大臣が決定するものと定められている[4][5]。

全国新幹線鉄道整備法施行以前の新幹線路線の建設工事については、東海道新幹線・山陽新幹線は事業主体である日本国有鉄道（国鉄）が建設主体でもあった。全国新幹線鉄道整備法施行後は同法第6条の規定に基づき国土交通大臣が営業主体および建設主体を指名することになっており、東北新幹線は国鉄が建設主体であった[6]が、上越新幹線は日本鉄道建設公団が建設主体となった[6]。国鉄分割民営化後の東北・上越新幹線東京延伸の際は、当時新幹線の地上設備を一括して所有していた[7]新幹線鉄道保有機構が建設主体であった[8]。さらにその後に建設された北陸新幹線や九州新幹線などのいわゆる整備新幹線については、日本鉄道建設公団および新幹線鉄道保有機構の権利を継承した鉄道建設・運輸施設整備支援機構が建設主体となっている。