新宿区の町である「新宿 (新宿区新宿)」とは異なります。
.mw-parser-output .pathnavbox{clear:both;border:1px outset #eef;padding:0.3em 0.6em;margin:0 0 0.5em 0;background-color:#eef;font-size:90%}.mw-parser-output .pathnavbox ul{list-style:none none;margin-top:0;margin-bottom:0}.mw-parser-output .pathnavbox>ul{margin:0}.mw-parser-output .pathnavbox ul li{margin:0}日本 > 東京都 > 葛飾区 > 新宿 (葛飾区)

新宿
町丁
亀有警察署
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度45分44秒 東経139度51分43秒 / 北緯35.762267度 東経139.862039度 / 35.762267; 139.862039
国 日本
都道府県 東京都
特別区 葛飾区
地域金町・新宿地域

人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]）
 人口16,803 人
 世帯数7,878 世帯

面積（[2]）
 1.397619385 km²
人口密度12022.59 人/km²
郵便番号125-0051[3]
市外局番03（東京MA）[4]
ナンバープレート葛飾
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にい宿のわたし （現在の葛飾区新宿付近にあった中川の渡し）

新宿（にいじゅく）は、東京都葛飾区にある町名。住居表示実施済み。現行行政地名は新宿一丁目から六丁目。
地理

葛飾区の北部、中川の東岸に位置する。北で南水元、東で東金町、金町および柴又、南で高砂、西で中川を挟んで亀有、青戸および足立区中川と隣接する。町域の中央を国道6号が東西に貫いている。町域内の多くは住宅地となっている。北部の六丁目にはかつて三菱製紙中川工場があったが、2003年に撤退後、現在では広大な空き地の一部が三菱ガス化学東京研究所として利用されている他、マンション、老人ホームなどが建設されている。東京理科大学葛飾キャンパスが2013年4月に開設され、理学部第一部の応用物理学科、 工学部の建築学科・電気工学科・機械工学科、先進工学部の電子システム工学科・マテリアル創成工学科・生命システム工学科が設置されている[5]。

国道6号（水戸街道）と新金貨物線が交差する新宿新道踏切を中心に激しい渋滞が発生するため、交通情報でよく聞かれる地名の一つである。
地価

住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、新宿1-21-11の地点で28万8000円/m2、新宿5-22-11の地点で28万9000円/m2となっている[6]。
歴史

江戸時代は水戸街道の宿場町で、成田街道（佐倉街道）との分岐点があった[7]。
常磐線の駅の開設問題

葛飾区の発行する葛飾区史に次のような記述がある。明治になり常磐線が開通した際、新宿に設置される計画があったとき亀有・新宿間に架かっていた有料橋中川橋の減収を懸念して住民が近くに駅を作ることに反対し、結局駅は亀有と金町に開設された[8]。

ただし、常磐線が新宿を通過する場所と金町の距離は500m程度であり、金町でも十分に近接の場所の駅となる。むしろ中川の鉄橋近くでは勾配の途中になり駅の設置が難しかった可能性が強く、この記述も鉄道忌避伝説に過ぎない。
地名の由来「新宿 (水戸街道)」も参照

由来は「新居の宿」の略称からといわれている。
世帯数と人口

2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目世帯数人口
新宿一丁目1,250世帯2,550人
新宿二丁目962世帯1,850人
新宿三丁目1,084世帯2,458人
新宿四丁目1,019世帯2,034人
新宿五丁目1,122世帯2,121人
新宿六丁目2,441世帯5,790人
計7,878世帯16,803人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移年人口
1995年（平成7年）[9]12,303
2000年（平成12年）[10]11,726
2005年（平成17年）[11]11,172
2010年（平成22年）[12]11,727
2015年（平成27年）[13]12,763
2020年（令和2年）[14]15,351

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移年世帯数
1995年（平成7年）[9]4,718
2000年（平成12年）[10]4,672
2005年（平成17年）[11]4,526
2010年（平成22年）[12]5,079
2015年（平成27年）[13]5,563
2020年（令和2年）[14]6,814

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年4月時点）[15][16]。