新共同訳聖書

正式名称聖書 新共同訳[1]
略称NI[2]
言語日本語[1]
完全版
出版時期1987年（昭和62年）9月5日[1][3]
原文旧約聖書：『ビブリア・ヘブライカ・シュトットガルテンシア』（ドイツ聖書協会）[4]
旧約聖書続編：『ギリシア語旧約聖書』（ゲッティンゲン研究所）ほか[4]
新約聖書：『ギリシア語新約聖書（修正第3版）』（聖書協会世界連盟）[4]
翻訳の
種類逐語訳[5]
出版社日本聖書協会[6]
著作権状態共同訳聖書実行委員会・日本聖書協会[7]
教派エキュメニズム[8]

『聖書 新共同訳』（せいしょ しんきょうどうやく、英: Bible, The New Interconfessional Translation）は、聖書の日本語訳の一つ。カトリックとプロテスタントの共同により訳され、日本聖書協会が出版している[2][9]。より新しい、似た背景の聖書翻訳に、聖書 聖書協会共同訳がある。
背景

20世紀初めからキリスト教諸教会相互の間で推進されてきた教会再一致運動（エキュメニズム）は、1962年から開催された第二バチカン公会議で『エキュメニズムに関する教令』が発布されたことで、大きく前進することとなった[10]。日本国においても1965年（昭和40年）に、カトリック司教協議会にエキュメニズム委員会とキリスト教用語委員会が置かれた[11]。エキュメニズム委員会は、日本聖書協会が『聖書 口語訳』の改訂を検討していると知ると、米国でカトリック教会とプロテスタント諸教会の双方で利用されている改訂標準訳聖書（RSV）を例に、カトリックが受け入れられるよう改訂できないか提案が出された[11]。これを受けてフランシスコ会聖書研究所と日本聖書協会とで会議が持たれ、次に出版する聖書は、単なる口語訳の改訂ではなく、新たな翻訳とするという結論に達した[11]。一方、キリスト教用語委員会は、「公教要理（カテキズム）」改訂に向けた作業を進めるにあたって、フランシスコ会聖書研究所との共同調査で、カトリック教会で用いる固有名詞と『聖書 口語訳』で用いられている固有名詞とで不一致な語を、日本で広く知られている語に優先した場合、九割が『聖書 口語訳』の語となることがわかり、教派を超えた用語統一実現の可能性を見ることとなった[11]。このようにして、1969年（昭和44年）には日本聖書協会に日本聖書翻訳研究会が置かれるとともに、カトリック司教団と日本聖書協会の共同委員会として聖書訳語委員会及び共同訳聖書可能性検討委員会が組織された[11]。共同訳聖書可能性検討委員会は一年間の討議を経て、共同訳聖書の実現は可能かつ必要であると答申した[11]。
翻訳事業の開始

共同訳聖書可能性検討委員会の答申に基づき、カトリック司教団と日本聖書協会は1970年（昭和45年）に共同訳聖書実行委員会を組織し、翻訳作業が始まった[11]。1964年に開催された世界教会指導者会議における「あらゆる教会との協力によって共通の聖書が準備されることを要望する」ドリーベルゲン宣言をきっかけに、共同聖書翻訳のための「標準原則[注 1]」が公表されていた[13][14]。共同訳聖書実行委員会は、この「標準原則」で謳う「意味がよく通じ、しかも公衆の面前で朗読できるような文章を目指すべき」という一文から、対象とする読者を「信者ではない大衆」とし、[11]、訳文はユージン・アルバート・ナイダに先導され動的等価翻訳理論で得られる「直訳を避けた日本語として妥当な表現」が正しいとした[11][15]。底本は、旧約聖書はルドルフ・キッテル編纂のビブリア・ヘブライカ第3版、新約聖書は聖書協会世界連盟のギリシア語新約聖書第3版、外典はゲッティンゲン研究所のギリシア語旧約聖書などを用いることが決まった[15]。共同訳聖書実行委員会に続き、1972年（昭和47年）には翻訳者協議会及び編集委員会、1973年（昭和48年）には検討委員及び国語委員の各機関が整備され翻訳作業が始まった[16]。