文化的特異点（ぶんかてきとくいてん／英語：Cultural Singularity）は、「偶発的な出来事[1]や、それ以前にはいなかった[2]タイプの人物による革新的な（革命的な）行動や思想の表明などにより、その後の文化を一変させた事象」を指すための用語で、「技術的特異点（シンギュラリティ）」から派生した用語であり、2010年代以降アメリカで社会文化的進化を論じる際に用いられるようになった、文化人類学・人文科学等の分野における用語である。学術的には従来（そして現在でも）、新たな特徴を備えた人物による革新的な思想の表明や行動があらわれたことを、そうした特異なことが起きた時代であること、「転換点となった時代（回転の軸となった時代）」であるということに焦点を当てつつ「枢軸時代 Axial Age」と呼んでおりその用語が強く定着しているわけだが、それに加え、従来「eventイベント」「eposエポス」「impactインパクト」などといった（漠とした）語で呼ぶことが一般的であった「歴史的転換点（Historical turning point）」までも含めて、新たな用語や切り口でとらえなおし表現しなおしたものである。目次

1 例

2 文化の突然変異

3 文化政策

4 文化経済

5 未来学

6 文化遺産における特異点

7 脚注

8 関連項目

9 外部リンク

例

人類史においては、原始の「火の利用」や「言語の使用」、先史時代の「農耕・牧畜の開始」や「土器の製作」、古代では「文字の発明」や「（中国での）紙の発明」などが文化的特異点の典型例といえる。

また、イエス・キリスト（イエスという人物）、アウグスティヌス、ルターらが宗教分野から、孔子や毛沢東などは思想分野から、ピタゴラスやガリレオ・ガリレイは自然科学分野から、文化的特異点をもたらした人物とされる。

20世紀のテレビやインターネットの登場は、技術史と大衆文化にとって大きな文化的特異点となった。
文化の突然変異

上記のような事例をこれまでは二重相続理論に基づき、歴史学的範疇として「文化の突然変異（cultural mutation）」や「文化の突発的進化（unexpected evolutional culture）」「文化の爆発的展開（drastic culturation）」などと形容していた。

歴史学者のウィリアム・ハーディー・マクニールは、「文化的進化が生物学的進化の先に立った時、本来の厳密な意味での歴史が始まる」として[3]、現代人に更なる進化（非物質的な）を促した。

社会学者のリア・グリーンフィールド（英語版）は著書『Mind, Modernity, Madness』[4]の中で、「My claim is that culture, like life, is also an emergent empirical phenomenon, that it is the third layer added historically on top of the material foundation, studied by physics, and the organic layer, studied by biology. Like life, culture is an autonomous reality with causal laws specific to it, but logically consistent with biological and physical laws; like life, too, it is a result of a highly improbable accident, which cannot be explained, and for this reason, the science of culture, like biology, should not be preoccupied with the origins of culture, but, instead, should focus on its forms.（文化は生命と同様に創発する経験的現象であり、歴史的には物理学の対象である物質的土台と、生物学の対象である有機の層の上に、第三の層を加わえているというのが私の考えである。生命と同様に文化もそれに特化した因果法則を含む自立的な現実であるが、生物学的法則や物理法則に論理的に一致している。また生命と同様に、説明がつかない有り得ない出来事の結果、その理由から生物学と同様に文化研究は文化の起源に占有されるべきではなく、その形式に注目すべきである。）」と、文化の突然変異を唱えている。
文化政策

2016年アメリカ合衆国大統領選挙における共和党のドナルド・トランプ候補による不法移民やイスラム教徒に対しアイデンティティを否定する文化的不寛容がアメリカ合衆国大統領就任後に文化政策として実現した暁には文化浄化や文化戦争を招く文化的特異点になるとする論評がある[5]。