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美容外科学（びようげかがく、Cosmetic Surgery、Plastic Surgery）は、人体の機能上の欠損や変形の矯正よりも、専ら美意識に基づく人体の見た目の改善を目指す臨床医学の一つで、独立した標榜科目でもある。医療全体がクオリティ・オブ・ライフ(QOL)重視の流れにあり、日本経済の成熟と医療市場の拡大により広まった医療分野である。外科学の一分野であり、医療を目的とした形成外科学とは異なる。また、整形外科学と混同されがちであるが全く分野の異なるものである。
他科との関係

近年になってからは、形成外科学の一分野である認識もあり（日本における歴史的背景では美容整形は形成外科にも含まれないものだった）、大学病院や総合病院において美容外科がある場合は形成外科内に併設されている場合が多い。しかし、歴史的に美容外科が大学病院などで扱われはじめたのは比較的最近のことであり、街の開業医たちによって技術が育まれてきた異色の側面があった。その経緯と、既に標榜科の整形外科や形成外科の定義付けに、美容外科的なものが含まれていなかった事もあり、美容外科は1978年（昭和53年）に標榜科目に認可された。それは遡ること形成外科を標榜科目に申請する際、形成外科の重鎮が日本医師会会長の武見太郎に『形成外科は美容を含まない。』旨の一筆を入れていたからでもある。なお、美容外科に類似する名称として「美容皮膚科」があり、これは近年標榜科目としては認可された。しかし「美容内科」の名称は認可されていない）。また、近年の形成外科に美容外科を併設する風潮は、多くの形成外科が病院経営という視点において、年間ベースで赤字である、あるいは低利益であるという状況から、収益向上を図る傾向が背景にある。

美容外科は呼称として「整容外科」、「形成美容外科」、「美容整形外科」とも言われる。これはまたこの分野の施術は、一般には「整形手術」、「美容形成手術」、「美容整形手術」などと言われることが多いが、これは法律的な根拠のない俗称であり、正しくは「美容外科手術」と呼ぶべきものである。なお「整形」という言葉から誤解を受けがちであるが、整形外科は美容外科とまったく異なる診療科である。

美容外科手術を受けた患者が術後の「駆け込み寺」として形成外科の窓口を相談の場として訪れるケースが多い。上述のとおり形成外科とは身体外表の機能上の変形を取り扱う診療科目である。美容外科においても、診療の大前提として術前のインフォームド・コンセントがなされていないケースも多く問題となっている[1]。
健康保険の適用

この分野の施術の多くは、病気の治療ではないため健康保険は適用されず、全額自己負担の自由診療（保険外診療）となる。

但し腋臭症や先天性の母斑、血管腫・眼瞼下垂・包茎など、保険適用が認められる疾患も多い。しかしながら、腋臭症に関しても治療法によっては保険適用外になることがあり、実際に希望する施術が保険適用施術であるか否かは、事前に確認する必要がある。

腋臭症の例を挙げると、厚労省の診療報酬点数表上では「皮弁法、皮膚有毛部切除術、その他のもの」という三区分で保険診療の対象となっている[2]。
美容外科の問題点
安全性に関する問題

日本における美容外科の歴史において、美容外科が正式な医療行為であるとの認知に比較的時間がかかったのは、それが健康な身体に外科的侵襲を加える行為であるのに対して、安全性の確立が不十分であったことが一つの大きな要因としてある。

実際、初期の美容外科治療においては、豊胸術や顔の若返り術と称して、皮下に直接ゲル状のシリコンを注入し、合併症を引き起こしたり、隆鼻術と称して解剖学的に無謀なプロテーゼ（シリコン樹脂を板状に加工したもの）の挿入を試み、プロテーゼが後年に皮膚を突き破って出てくる症例などが散見された。

日本では、厚生労働大臣の許可を受けた場合のみ標榜することができる診療科は麻酔科のみであり、医師免許を有していれば、誰でも「美容外科医」を名乗ることができる。この「自由標榜制」は、世界的に見ても特異な制度である[3]。

よって、経験の浅い医師の稚拙な技術や、ずさんな管理体制での施術により死に至ったり、機能障害の発生や、非可逆的な身体への侵襲を受けるケースも多くみられる。大手美容外科などの脂肪吸引での死亡事故や[4]、広範囲におよび皮膚皮下組織の壊死が起こった例[5]、豊胸手術の際の麻酔のミスで遷延性意識障害（いわゆる「植物状態」）になってしまうなどの医療事故[6]、わきがの治療での麻酔による死亡など、このような医療事故は現在に至っても定期的に起こっている[7]。

なお、国民生活センターには、現在美容医療機関での危害の報告が年間200?300件ほど寄せられている[8]。

また保険外診療が中心の美容外科で使用される薬剤や挿入物などの安全性についても懸念されている。それらの使用物は通常、医師が自身の判断で個人輸入し使用している。ボトックスなどは未承認のものが使われるケースが9割以上であり、未承認薬は、医薬品医療機器等法に基づき販売されている承認薬に比べよりリスクが高いと厚生労働省は注意を促している[9]。豊胸手術用の乳房インプラントに関しては厚生労働省はいずれも薬事承認しておらず、安全性に関して保障していない[10]。

他、フィラーを注射しての「プチ整形」を巡り、後遺症や痛みが残ったなどとして訴訟に発展するケースも相次いでいる。フィラーに用いられる医薬品が未承認であることも少なくなく、専門家はトラブルに注意を呼び掛けている[11]。

アメリカのハーバード大学医学部によると、もちろんDIY美容整形はリスクが高すぎるため、控えるべきとのことである[12]。
契約に関する問題

全国の消費生活センターには、美容外科医院でのトラブル事例が多く寄せられており、取引の適正化がされていない現状が明らかになった。

「手術は早いほうがよい」などと契約を急かされたり、「ひどい状態で深刻」などと不安を煽り手術を勧める、長時間の勧誘やキャッチセールスをしたりするケースもあり、利用者が断ると値引きやクレジットの利用を進めるなど、強引な契約例が多数あるという。解約を申し出ると「解約できない」と説明される、または高額な解約料を請求されたというケースも見受けられる。

副作用・手術のリスクについてや、効果が出ない場合などの十分な説明（インフォームド・コンセント）がされていないケースも見られ、健康保険適用の疾患（包茎など）の場合、健康保険の適用外であるとの説明を受けていないなどの例もあった。このように施術内容やリスクについての説明だけでなく、価格等の契約上の説明も不十分であったり、説明そのものが行われていない場合も多い[1]。内閣府消費者委員会は二度、厚生労働大臣に改善のための対応を求める建議を行っているが、トラブルは減っていない[13]。
広告に関する問題

昨今では美容外科医院のテレビCMを見る機会も珍しくなくなった。美容整形を受け、人生が変わったという女性達を特集する番組さえある。