救助工作車（きゅうじょこうさくしゃ）は、日本の消防の特別救助隊や特別高度救助隊等が使用する日本の消防車の一つ。東京消防庁の救助車II型

正式な名称は救助工作車○型。一般では救助隊の通称である「レスキュー隊」が使用することから、レスキュー車とも称される。東京消防庁や札幌市消防局などでは救助車と呼ばれている。

火災や交通事故、自然災害など一般生活上で起きるさまざまな救助事案に対応するため、多数の救助資機材を積載し現場へ急行して救助活動を展開する。

また、警察には消防の救助工作車を水色や緑色で配色した広域レスキュー車や機動救助車等のレスキュー車が存在する。
概要

救助工作車や救助車、レスキュー車などと呼ばれている。

主にウインチ、照明装置、クレーンなどを装備し、中型トラックをベースとした車両が一般的。フロントにウインチを装備するため、バンパーが他の消防車よりも大きく張り出しているのが特徴である。近年ではバンパーの張り出しを抑えた車両も登場している。ほとんどがダブルキャブの車両だが、シングルキャブの車両も存在する。

全国の消防本部に特別救助隊が設置されたのに合わせ、II型の救助工作車が全国の消防に多く導入されていた。この後、阪神・淡路大震災の教訓から震災対策・広域応援のために緊急消防援助隊制度が発足し、東京消防庁の消防救助機動部隊（通称:ハイパーレスキュー）や政令指定都市の消防局及び中核市消防本部に特別高度救助隊・高度救助隊など震災対応部隊が創設された。現在ではI型からIV型の車両があり、自治体の規模や受け持ち地区の地形、用途などによりハイルーフ（屋根を高くしている車）、バス型などの車両が配備されている。
車体側面のシャッター部には稲妻マーク（つばめマークやコウノトリの羽根とも）や所属本部名等のマーキングがつき、自治体によって個性が見られる。
類似の車両としては林野火災の装備を積載した林野工作車や水難救助隊の装備を積載した水難救助車が存在する。
救助工作車の運用方法については、各自治体によって異なる場合がある。東京消防庁の場合、特別救助隊及びハイパーレスキュー(特別高度救助隊)が専任として運用しているが、京都市消防局の場合、専任救助隊ではなく兼任救助隊が救助工作車を運用しているケースがある。これは、各自治体の特色に合わせた合理的な運用方法で、ポンプ車あるいは化学車と、救助工作車を兼用で運用している。
救助工作車の種類

消防が運用する救助工作車は車両のサイズや装備する救助資機材などによりI型からIV型に分類されている。
救助工作車 I型

主に2?3tクラスのトラックシャーシをベースにした車両[1]。以前は小規模な自治体が運用していることが多かったが[2]、近年はI型を配備する自治体は減少傾向にある。
I型は国庫補助が受けられないことと、近年では救助専任ではなく、消火活動も行う兼任救助隊または一般の消火隊（ポンプ隊）が救助を兼任し使用する車両に救助資機材を積載し、救助対応ポンプ車として運用する自治体が増えている[3]。例外として狭い道路が多い地域、建物密集地域、山間部などを管轄する自治体[4]ではあえてI型を配備している。
救助工作車 II型

最も普及しているのがこのII型で、主に5?7tクラスのトラックシャーシをベースにしている[5]。消火も行える車両[6]を配備する自治体[7]もある。
この場合は見た目がII型でも省令上の救助資機材や装備を満たさない場合はI型に扱われたり、そもそもポンプ車やタンク車に救助資機材を積載したものでポンプ車に分類される車両も多い[8]。

近年はハイルーフ化（屋根を高くしたもの[9]）して車内で救助資機材の着装などを楽に行なえるスペースを確保したものが一般的となっている[10]。

地域の特性によって7?10tクラスのシャーシを使い、通常の救助資機材の他に水難救助や山岳救助など特定の資機材を充実させた車両や、逆に5?7tクラスのシャーシに後部クレーンを装備せず[11]、
全長を短くして道路の狭い地域や山間部等での使い勝手や積載資機材の収納スペース確保を優先させた車両もある。
クレーン等がなくても規格上II型に適合するが、阪神大震災以降配備される車両では後部クレーンと照明装置を装備した車両が一般的である。
シングルキャブを改造し、ハイルーフ化と後部座席のスペースを追加した車両をバス型と呼ぶ。バス型は車内で救助資機材の収納・取り出しや装備の着装などを行なえる広い後部スペースをもつ事から近年導入が増えている[12]。
因みにバス型とは車両の形状を示す総称で、救助工作車の規格名ではない。

なお、通常はダブルキャブであるが職員数の関係や運用車両の数等の理由からあえてシングルキャブの車両[13][14]を配備する自治体も存在する。

標準的なII型（前部）