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持続可能性（じぞくかのうせい、英: sustainability〈サステナビリティ、サステイナビリティ〉）は、将来にわたって現在の社会の機能を継続していくことができるシステムやプロセスのこと。

一般的にはそういった仕組みを指すが、環境学的には生物的なシステムがその多様性と生産性を期限なく継続できる能力のことを指し、さらに組織原理としては、持続可能な発展を意味する。すなわち、人間活動、特に文明の利器を用いた活動が、将来にわたって持続できるかどうかを表す概念であり、エコロジー、経済、政治、文化の4つの分野を含むものとされる。

経済や社会など人間活動全般に用いられるが、特に環境問題やエネルギー問題について使用される。この概念は「ブルントラント報告」（国連環境と開発に関する世界委員会、1987年）[1]で提起された。以上から転じて、企業の社会的責任（CSR）との関係で、企業がその活動を持続できるかどうかという意味で論じられることもあるが、これは本来の用法とは異なる[2]。

持続可能性の経済的側面については議論がある[3]。学者たちは、「弱い持続可能性」と「強い持続可能性」という概念で議論してきた。例えば、「万人のための福祉と繁栄」という考え方と環境保全の間には常に緊張関係があり[3][4]、トレードオフが必要である。経済成長と環境悪化を切り離すアプローチが望ましい。しかし、それを実行するのは難しい[5][6]。

持続可能性の測定は難しい[7]。指標は環境、社会、経済の領域を考慮する。指標は進化している。現在、認証制度、企業会計の種類、指標の種類などがある。

持続可能性の移行を可能にするためには、持続可能性に対する多くの障壁に対処する必要がある[8][9] 自然とその複雑さから生じる障壁もある。その他の障壁は、持続可能性の概念に外在するものである。例えば、各国の支配的な制度的枠組みに起因するものである。

環境の持続可能性に移行するために、人々が取りうるアプローチは数多くある。生態系サービスの維持、食品廃棄物の削減、植物性食品への食生活のシフトの促進などである。また、出生率を低下させることで人口増加を抑えることもできる。その他にも、新しいグリーン・テクノロジーを推進し、化石燃料への補助金を段階的に廃止しながら再生可能エネルギーを採用することもある[10]。2015年に国連は持続可能な開発目標（SDGs）に合意した[11]。

持続可能な開発への障壁を克服するための選択肢の1つは、経済成長と環境保全を切り離すことである[6]。これは、経済成長をしながらも、単位生産量あたりの資源使用量を減らすことを意味する[12]。これを実行するのは難しい。専門家の中には、それが必要な規模で行われているという証拠がないと言う人もいる。グローバルな問題は、グローバルな解決策を必要とするため、取り組むのが難しい。国連やWTOのような既存のグローバル組織は、現行のグローバル規制を実施する上で非効率的である。その理由の一つは、適切な制裁メカニズムがないことである[8]:135-145 持続可能性のための行動源は政府だけではない。企業グループは、エコロジーへの関心と経済活動との統合を試みている[13]。宗教指導者は、自然への配慮と環境の安定の必要性を強調している。個人もまた、より持続可能な生き方をすることができる[8]。
定義

持続可能性は「規範的概念」[14][15][16][17]であり、人々が何を重視し、何を望ましいと考えるかに基づいている： 「持続可能性の追求は、科学的研究によって知られていることを、人々が未来に望むことを追求する応用に結びつけることを含む」[17]。
水産資源の持続可能性

もともと、sustainability（持続可能性）は水産資源を如何に減らさずに最大の漁獲量を得続けるかという水産資源における資源評価という分野の専門用語であった。日本政府も、国際連合食糧農業機関（FAO）に対し持続可能な開発と水産物貿易に関する日本提案を行っている。
畜産資源の持続可能性

人口増加や中間層の台頭を背景に肉の消費量が増え、将来の食料不足への懸念が高まっている。こうしたなかで、動物由来の食材や成分を使わない「ミートレス」への取り組みが広がっている。植物由来の原材料で作る「代替肉／プラントベースドミート（植物肉）」や、肉の代わりのたんぱく源として昆虫食を開発するスタートアップが注目されている[18]。
限りある資源の持続可能性

可採年数に限りのある物質を消費し続ける人間活動は持続可能性がない。

化石燃料は採掘しつくせば得ることはできなくなる。化石燃料の可採残量には限りがあるため、化石燃料に依存した文明は持続可能性がない。代替エネルギー源として再生可能エネルギーが期待されている。

金属（鉄・銅・レアメタル等）にも可採残量に限りがあり、これら金属を消費し続ける人間活動は持続可能性がない。リサイクルによる資源の再生利用や、代替金属の開発が期待されている。

廃棄物処理の持続可能性

廃棄物が完全に無害でなければ持続可能性がないとされる。
持続可能な開発詳細は「持続可能な開発」を参照

ブルントラント委員会は「将来世代のニーズを損なうことなく現在の世代のニーズを満たすこと」を持続可能な開発の条件として挙げており、開発に限らずこの条件は、"持続可能性"の条件となっている。

Learning for sustainability（持続可能性への学び）は、愛・地球博地球市民村のテーマとなっていた。
ユネスコによる持続可能性

国連を筆頭に多くの国際機関が持続可能性を追求している。世界遺産による持続可能性の提議は関心を引き付けるだけの力がありうる（詳細は「持続可能な開発#世界遺産における持続可能な開発」を参照）。