持続可能な開発（じぞくかのうなかいはつ、英: sustainable development; SD）とは、「将来の世代の欲求を満たしつつ、現在の世代の欲求も満足させるような開発」のことである[1]。「持続可能な発展」と訳されることもある。また、持続可能な開発が行われ持続可能性を得た社会を、持続可能な社会と言う。
概要

「持続可能な開発」は、現在、環境保全についての基本的な共通理念として、国際的に広く認識されている。これは、「環境」と「開発」を、互いに反するものではなく共存し得るものとしてとらえ、環境保全を考慮した節度ある開発が可能であり重要であるという考えに立つものである[注釈 1]。
初出

この理念は、1980年に国際自然保護連合 (IUCN)、国連環境計画 (UNEP) などがとりまとめた「世界保全戦略」に初出した。その後、1992年の国連地球サミットでは、中心的な考え方として、「環境と開発に関するリオ宣言」や「アジェンダ21」に具体化されるなど、今日の地球環境問題に関する世界的な取り組みに大きな影響を与える理念となった。翌1993年に制定された日本の環境基本法でも、第4条等において、循環型社会の考え方の基礎となっている。

さらに、人権や法の支配、腐敗防止の観点から、国際連合は1993年のウィーン宣言及び行動計画（第1部27項）や2003年の国際連合腐敗防止条約（前文）においても「持続可能な開発」に言及している。
ブルントラント委員会

日本の提案によって設けられた国際連合の「環境と開発に関する世界委員会」（WCED = World Commission on Environment and Development、委員長のブルントラント・ノルウェー首相（当時）の名前から「ブルントラント委員会」と通称される）が1987年に発行した最終報告書“Our Common Future”（邦題『地球の未来を守るために』、通称「ブルントラント報告」）では、その中心的な理念とされ、このときさらに広く認知されるようになった。

ブルントラント報告では、この理念は「将来の世代のニーズを満たす能力を損なうことなく、今日の世代のニーズを満たすような開発」と説明されている[2]。

1992年の地球サミットを受けて2002年に開かれた地球環境問題に関する国際会議は、「持続可能な開発に関する世界首脳会議」と銘打たれた。
持続可能な開発の課題

世界の持続可能な開発を目指すということは、先進国と開発途上国の双方で持続可能性を追求することであり、世界の南北問題とも関連が深い。

持続可能な開発を実現するためには
開発・貧困解消と環境保全のために政府開発援助は、どのようにあるべきか

国境を越えた直接投資はどのようにあるべきか

環境保全を理由とした貿易制限（関税、非関税障壁）はどのようにあるべきか

といった経済協力のあり方が重要である。
持続可能な開発の担い手とESD（持続可能な開発のための教育）

持続可能な開発では、さまざまなステークホルダーが担い手となる。国際機関、国家、企業、地方自治体と並んで、NGO・NPO、農家や漁師、市民・住民あるいは草の根民活の自助努力・参加が必要となる。

このような担い手を育むために、持続可能な開発のための教育（ESD）が推進されている。
「持続可能な開発のための2030アジェンダ」と「持続可能な開発目標（SDGs）」

2015年9月25日の国連総会において、向こう15年間の新たな持続可能な開発の指針として「持続可能な開発のための2030アジェンダ」が採択された[3]。

これには、2015年までのミレニアム開発目標（MDGs）を継承・発展させた持続可能な開発目標（SDGs）が含まれている。SDGsは複雑な社会的、経済的、環境的課題を幅広くカバーしており、「17の目標と169のターゲット」からなる。ESDとの関係においては、特に教育機関における人材育成と関係しているほか、大学・研究機関における研究や産学官連携・イノベーションにも関係している[4]。
世界遺産における持続可能な開発

ユネスコ世界遺産は知名度が高いため、そこでの持続可能な開発の実践は関心を集めやすい[5]。