手話
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日本手話の「山」指文字の「か」米国指文字の「K」日本手話の「男」日本手話の「女」Preservation of the Sign Language (1913)

手話(しゅわ、英語:sign language)は、手指動作と非手指動作(NMS, non-manual signals)を同時に使う視覚言語で、音声言語と並ぶ言語である。手話は、聞こえない人(聴覚障害者聾者)、聾者の親を持つ聴者であるコーダ等が中心となっている。(sign language)
概要

手話とはを使う手指動作だけでなく、非手指動作と呼ばれる、顔の部位(視線、眉、頬、口、舌、首の傾き・振り、あごの引き・出しなど)が感情表現の他に文法要素となる場合もある。この非手指動作によって、使役命令疑問文、条件節、理由節などの文法的意味を持たせることができる。ただし、日本手話の受け身形については空間定位による。格関係、主述関係は動詞に内蔵される項(arguments)が示すと考えられている。

手話は「あいうえおかきくけこ…」の五十音、またはアルファベットをあらわす指文字と、「山」「犬」「走る」「美しい」などの名詞動詞形容詞などの語が基本である。聴者が普段する身振り(例えば日本では「男」を親指で、「女」を小指で示すなど)と共通した表現も多く見られる。
日本の手話

日本では、ろう者同士、またはろう者聴者の間で自然発生的に生まれて広まった日本手話(Japanese Sign Language, JSL)のほか、日本語と手話の語をほぼ一対一に対応させた日本語対応手話(Signed Japanese)、その両者の中間的な表現(中間手話Pidgin Signed Japanese)等が使われているとされるが、実際には日本語対応手話と中間手話の区別は曖昧である。日本手話の言語構造は日本語とは全く異なるので、日本手話と日本語対応手話も全く異なるものである。日本語対応手話は自然言語ではないのでろう者には習得しにくいとされる。日本手話しか使わないろう者には日本語対応手話は通じないので、新たに手話を習得しようとする場合は、日本の手話には2つ(あるいはそれ以上)の種類があるという点に十分注意が必要である。日本手話の文法では、非手指動作(表情や頭部の動き、口型など)が文法的な意味を持つとされるが、すべての文法が非手指動作で表現されるわけではなく、未だ研究途上にある。日本語対応手話は、語順が日本語のため、日本手話のような非手指動作はほとんど使われないとする意見もあるが、名詞の多くが手指表現+口型で意味が確定されることも多く、日本語の活用語尾の多くが口型で示されることが多い。言語学的な観点でみると両者は異なるが、実際の運用面では両者がある程度混在している[1]

地域によって一部の手話単語が異なる。有名な例(手話単語の方言)では、「名前」の手話単語が東日本と西日本で異なることが挙げられる。日本手話では地域方言の他に個人方言も多く観察される。

急進的なろう者とそれに同調する聴者(D-PROや全国ろう児をもつ親の会金澤貴之など)は、日本語対応手話は独自の文法を持っていないので手話とはいえず、これに対し手話という文字列を使うべきではないと主張し、1990年代から2000年代前半にかけては「手指日本語」、「シムコム」という語を用いていた[2]。だが、このような主張については排他的であるとの批判的な意見が多数だったことから[3]、最近では「手指日本語」、「シムコム」という用語の使用は少なく、「(日本語)対応手話」との呼び方がほぼ定着している。また、近年「ハイブリッド手話」という名称の提案もある。
手話と法律

日本では1933年以降、2011年まで、手話は日本の法律上では『言語』として認められておらず、公立のろう学校でも、積極的に教授されているところが多くなかった。多くのろう学校ではむしろ、「口話法」(相手の口を見て話を理解する技術)が主流となっているが、口話法は習得が難しいと指摘する専門家が少なくない。これまで、多くのろう者は、先輩等の手話を見て憶えるのが主流だった。そこで、手話言語法という、手話を言語として認める法律を制定しようという動きが出た。国際連合障害者権利条約には、手話が『言語である』と明記されている。

2011年(平成23年)7月29日、「言語」と規定された改正障害者基本法案が参議院本会議で全会一致で可決、成立し、8月5日に公布された。この改正により、日本で初めて手話の言語性を認める法律の裏付けが制定された[4]2013年(平成25年)には、日本で初めて、鳥取県が「手話は言語である」と明記した鳥取県手話言語条例を制定した[5][6][7][8][9]2014年(平成26年)11月27日には近畿の自治体では初めて、兵庫県加東市で手話言語条例が可決された。施行は翌年4月[10]。北海道新得町でも同様の条例が施行された[11]

平成27年4月に生まれつきの聴覚障碍者として、初めて議員当選した家根谷敦子が同年6月22日、明石市議会で初の手話による一般質問を行った[12][13]
その他の国の手話手話の地域分類 .mw-parser-output .legend{page-break-inside:avoid;break-inside:avoid-column}.mw-parser-output .legend-color{display:inline-block;min-width:1.5em;height:1.5em;margin:1px 0;text-align:center;border:1px solid black;background-color:transparent;color:black}.mw-parser-output .legend-text{}  フランス手話族   アメリカ手話 (ASL)群   ロシア手話群   チェコ手話群   デンマーク手話族   スウェーデン手話族   ドイツ手話族   ベトナム手話・タイ・ラオス   アラブ手話族   インド・パキスタン手話   中国手話   日本手話族(台湾手話含む)   イギリス手話語族   南アフリカ手話   孤立した言語   No data詳細は「en:List of sign languages」および「手話の一覧」を参照

手話は世界共通ではなく、アメリカの ASL・イギリスのBSL・フランスのLSF等のように原則的に各国で異なるが、分布は必ずしも国とは一致していない。

その地域で使われる音声言語と手話との間には関係がない。例えば、アメリカとイギリスは音声言語の英語を共有するが、手話のASLとBSLは全く異なる。ところがフランスでは英語を用いないのにもかかわらずLSFはASLに比較的近いと言われる。カナダのフランス語圏ではLSFでなくLSQを使う。アイルランド手話もASL系であるし、アフリカの手話の多くもASL系である。

こうした状況の背景には、手話の先進地域で手話や手話による聾教育を学んだ人物が、別の地域で手話や手話による聾教育を広めるという現象がある。例えばASLがLSFに近いのは、そもそもアメリカで手話による聾教育を広めたトマス・ホプキンス・ギャローデットがフランスで手話や聾教育を学んだからである。同様にアフリカの手話にASL系が多いのは、アメリカで聾教育を学んだ人物がアフリカで活動した結果である。
世界聾連盟主催の国際会議、国際大会など、国際的な場では国際手話が使われる。実際の国際交流の場ではASLが一番広まっている。その理由は、アメリカの影響力や、世界中の留学生が学ぶギャローデット大学がアメリカに所在しているためである。

日本に日本手話・日本語対応手話・中間手話が存在するように、アメリカにも英語対応手話(Signed English)や中間手話(Conceptually Accurate Signed English/Pidgin Signed English)が存在しており、それぞれ無視できない数の使用者を持っている。


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