戦陣訓（せんじんくん）は、
戦陣での訓戒のこと[1]。日本では室町時代や戦国時代に多く発表され、家訓などともに読まれた[1]。

また、特に1941年1月8日に陸軍大臣東條英機が示達した訓令（陸訓一号）を指す。陸訓一号も軍人としてとるべき行動規範を示した文書だが、このなかの「生きて虜囚（りょしゅう）の辱（はずかしめ）を受けず」という一節が有名であり、法規範として軍人・民間人による玉砕や自決の原因となった[2]。

前史

戦陣訓とは戦陣(戦場）での訓戒であり、特に室町時代や戦国時代に多く発表され、武士道の歴史においても家訓などともによく読まれた[1]。
軍人勅諭と日清・日露戦争詳細は「軍人勅諭」を参照

1882年（明治15年)には軍人勅諭が明治天皇より発布された。

日清戦争中に第一軍司令官であった山縣有朋が清国軍の捕虜の扱いの残虐さを問題にし、「捕虜となるくらいなら死ぬべきだ」という趣旨の訓令が「生きて虜囚の辱を受けず」の原型との指摘もある[要出典][3]。敵国側の俘虜の扱いは極めて残忍の性を有す。決して敵の生擒する所となる可からず。寧ろ潔く一死を遂げ、以て日本男児の気象を示し、日本男児の名誉を全うせよ。 ? 1894年8月13日、山縣有朋、平壌にて[要出典]

日露戦争時に捕虜となった兵士が敵軍に自軍の情報を容易く話したため、これが問題となり、以降「捕虜になっても敵軍の尋問に答える義務はない」ということが徹底されたともいう。また、明治初期以降の欧化主義への反動から明治20年代より国家主義・日本主義が流行していたが、日清・日露戦争の勝利の影響で”皇道的武士道”が登場する[1]。1905年(明治38年)に井上哲次郎は『武士道叢書』[4]を発表、戦国時代の戦陣訓や葉隠の「武士道とは死ぬことと見つけたり」等を収めたうえで、日清日露戦の勝利は日本古来の武士道によるとし、天皇への唯一無二の忠誠を唱え、忠義や滅私奉公、国家のためには死をも厭わぬものとして武士道を解釈した[1]。これはのちに1942年（昭和17年）に『武士道全書』へと継承され、太平洋戦争における「皇道的武士道」へ影響を与えた[1]。しかし捕虜となった将兵に対しても捕虜となるまでの戦功に応じて適宜勲章を授与しており、無条件に捕虜＝不名誉とされていた訳ではない。

また俘虜の待遇に関する条約（ジュネーヴ条約）を調印しながら批准しなかった理由のひとつとして、軍部による「日本軍は決して降伏などしないのでこの条約は片務的なものとなる」と反発した例（官房機密大一九八四号の三『俘虜の待遇に関する千九百二十七年七月二七日の条約」御批准方奏請に関する件回答』）や、1929年の「万国赤十字会議関係一件」では帝国軍人の観念よりすれば俘虜たることは予期せざるに反し外国軍人の観念においては必しも然らず従て本条約は形式は相互的なるも実質上は我方のみ義務を負う片務的なものなり…俘虜に関する優遇の保証を与えることとなるを以てたとえば敵軍将士が目的達成後俘虜たることを期して空襲を企図する場合には航空機の行動半径倍大し帝国として被空襲の危険大となる等我海軍の作戦上不利を招くに至る恐れあり(原文カナ)

とある[5]。

こうしたことから、太平洋戦争における日本兵の降伏拒否や自決は、東条英機の戦陣訓示達以前から発生しており、『戦陣訓』によって日本軍の玉砕や自決が強制されたようになったとは考えにくいとする意見もある[誰によって?]。
昭和陸軍の戦陣訓
目的

日中戦争での軍紀紊乱への対策として教育総監部が軍人勅諭を補足するものとして作成をはじめた[6]。岩畔豪雄が発案したといわれる[7][8]。岩畔は中国戦線での略奪強姦や一般民の虐殺などが横行する状況を憂い、軍紀紊乱対策として「盗むな」「殺すな」「犯すな」を平易な言葉で表現したものとして提案したが、完成された戦陣訓は古典的な精神主義を前面に出したもので当初の岩畔の意図とは異なるものとなった[9]。

この戦陣訓の起案を行った教育総監部の今村均本部長も、自分自身が翌年に中国での戦線に出てからこの戦陣訓はあまりに文を並べすぎて長文のために、その目的が達せられていないと後悔したという[10]。

今村は、むしろ簡潔に「抗戦する敵は撃破するが、降伏してきた者はいつくしみ、無辜の住民を愛護し、略奪強姦のごとき、不法な行為を行わないことが軍人軍隊の最大最高の義務であり、責任である」「国際法による陸戦法規の遵守は、国家と国軍の威徳を昂揚し、とくに敵兵との投降を誘致し、戦勝に資しえるものである。日清、北清、日露、日独の諸戦役はこれを確証している」[10]、というぐらいに、短くはっきり表明するべきだった、と述懐している。

また、当時この文章の校閲に関わった島崎藤村は、今村との会話のなかで、草案を読んだ感想を「戦時訓を拝見し、戦地での特性上どうしても心がすさむのでそれをご心配しての訓と推量した」と述べている[10]。

それが示達されたようなものになったのは、あれもこれもと陸軍各方面からの意見を取り入れすぎたと振り返り、それがゆえに重点を失ってしまったものと反省している[10]。
発案

陸軍大臣畑俊六が発案し[要出典]、教育総監部が作成を推進した。当時の教育総監であった山田乙三や、本部長の今村均、教育総監部第1課長鵜沢尚信[7]、教育総監部第1課で道徳教育を担当していた浦辺彰[7]、陸軍中尉白根孝之[7]らを中心として作成された。

国体観・死生観については井上哲次郎・山田孝雄・和辻哲郎・紀平正美[11]らが参画し、文体については島崎藤村[11][7]・佐藤惣之助・土井晩翠[11]、小林一郎[11]らが校閲に参画した。島崎藤村は昭和15年（1940年）春に湯河原の伊藤屋旅館で「戦陣訓」を校閲した[12]。

東条英機陸軍大臣が戦陣訓を主導したという通説があるが、岩畔豪雄によれば戦陣訓は前任の板垣征四郎陸相、阿南惟幾陸軍次官の時にすでに作成が開始されており、起草作業が長引き、東条が大臣の時に完成した[8]。
示達

陸軍省が制定し、1941年（昭和16年）1月7日に上奏、翌8日の陸軍始の観兵式において陸訓第一号として全軍に示達した。同日に新聞などのメディアはこれを大きく報じた。読売新聞は「昭和の軍人魂昂揚『戦陣訓』を制定す―けふ全将兵に配布―」と題する記事で「世界動乱に対応し最精強の皇軍錬成を目ざす陸軍では皇軍兵士が座右において実践服行するいはゆる昭和武人鑑ともいふべき「戦陣訓」を新たに制定、七日午後上奏御裁可を経たので八日の陸軍始観兵式の佳日を下し東條陸相の名において全軍に示達、各兵士に一葉宛を配布(後略)」と報道し、『戦陣訓』の全文も掲載した。また、15日付けの週報（内閣情報局編集）では、「国民の心とすべき」と民間人にも実践を求めている。

軍人への浸透のため、陸軍省は『軍隊手牒』と同サイズの『戦陣訓』を作製した。翌1942年の版からは軍隊手牒に印刷することとした。また別に『戦陣訓解釈』(1942年)も発行している。

当時は軍人や官僚が書籍を出版し印税という形式で賄賂を送り（あるいは媚びを売り）、他の出版物の出版許可を得る風潮があった[13]が、『戦陣訓』の印税受領は不明である。
構成

「戦陣訓」は「序」と「本訓」「結」から成っており、「本訓」はさらに「其の一」から「其の三」までに分かれている。

序

本訓（其の一）

第一「皇国」