戦死（せんし、英語: Killed in action: KIA）とは、軍人が戦争、戦闘、武力紛争により死亡すること[1]。その定義や範囲は複数存在するが、通常は戦争による民間人の死亡は含まれない。
用語日本軍の南京入城式において、従軍僧らによって捧持される戦死した将兵の位牌と遺骨

日本語において「戦死」は、基本的には軍人が戦争や戦闘で死亡する事である。類義語の戦没（せんぼつ、戰歿）は狭義では戦死と同義だが、広義では軍人の戦闘以外の死亡や、更には民間人の戦災死も含む場合がある[2]。明治から第二次世界大戦終結までは、仏教用語の「散華」も戦死の婉曲表現として使用された。また戦死者を「英霊」とも呼んだ。

英語では、以下の頭字語も使用されている。

KIA - Killed in action - 戦死

WIA ? Wounded in action - 戦傷

MIA ? Missing in action - 行方不明兵

POW - Prisoner of war - 戦争捕虜

定義

戦死は殉職の一種だが、その定義や範囲は国・時代・法令などにより異なる。また公的に「戦死」と認定されると、国家や社会による評価、追悼、軍人恩給などが変わる場合もある。対象には、軍人や軍属の他、国境警備隊などの準軍事組織や民兵なども含まれる場合があるが、警察官や消防士などは通常は含まれない。また平時の死亡や、戦時でも訓練中の事故死や病死、戦病死などは通常は含まれない。

北大西洋条約機構（NATO）の定義では「即死、または医療施設への到着前の負傷が原因となり死亡した、戦闘犠牲者」である[3]。アメリカ国防総省では、敵の武器で撃たれた場合だけでなく、敵の攻撃により殺害された場合を「戦死」と呼んでおり、自動車事故などの事故や、敵によるものではない事件、テロリズムなどによる死亡は含めていない[4][5]。日本では、明治から大正・昭和初期を経て第二次世界大戦終結まで（大日本帝国期）は、軍人・軍属の戦闘による死者を「戦死」と呼んだ。第二次世界大戦終結後の自衛隊では、「軍隊」ではないとの立場により「戦死」ではなく「殉職」と呼んでいる。
戦死者数

近代以前や大規模な戦争での戦死者数は、大半が推定数である。一般に異民族間の戦争では多数の戦死者・被災者が発生した。また、いわゆる騎士道、武士道、国際法などにより必要以上の損害を抑制する試みが行われた。近代以降では国民軍が形成されヨーロッパ全土を戦場としたナポレオン戦争や、世界規模で国家総力戦が行われた第一次世界大戦および第二次世界大戦では、大量の戦死者・被災者が発生した。

18世紀時点の戦死者数は700万人、19世紀になり、2千万弱と推定され、第一次世界大戦において一度の会戦で100万人が戦死し、総じて800万が戦死し、二次大戦に至り、1680万人が戦死し、20世紀の1世紀だけで戦争犠牲者は1億人に達する[6]。

イギリスの数学者ルイス・フライ・リチャードソンが戦死者数5千から1万の戦争、1万から1万5千までの戦争と、戦争の発生回数をグラフにしたところ、ある規模の戦争がどれだけの頻度で発生したかを表す曲線を得て、単純なべき乗則の成立を発見した。それによると、死者数が2倍になるたびに戦争の頻度が4分の1になるという結果であった[7]。

2000年代の対テロ戦争では民間軍事会社が広く使われ戦闘を行う例も増加したが、民間人扱いのため戦闘による死者でも「戦死者数」には計上されていない。
戦死確認と葬儀アメリカ軍の認識票

人道的見地からの戦死体の保護への関心はヨーロッパで義務兵役制が整った18世紀半ばから高まり、1949年のジュネーヴ条約によってはじめて明文化された[8]。戦死体は戦傷者と同様に保護の対象となり、その捜索は紛争当事国の義務となっている。戦地における戦死者の管理や埋葬が規定され、戦死体への非人道的行為は禁止されている。

戦死確認の作業は、損害と影響の確認、戦死者への対応、遺族への通知や処遇、遺族感情や国民感情への配慮などの理由で行われるが、戦死者の遺体や遺骨の回収をどの程度行うかは、その国・民族・時代などの意識にもよる。

一般には、部隊の全滅・敗退などの混乱、爆死・焼死・水死・生き埋めなどの死亡時状況、密林・砂漠などの自然環境、現地での埋葬・火葬・水葬などの遺体処理、更には負傷・捕虜・逃亡などの別の理由によって、「戦死」と判断するための生死確認・遺体回収・個人識別などが困難な場合もある。このため「行方不明」の状態が続く場合や、逆に公式に「戦死」とされた後で生存が確認された場合もある。