日本の歴史
川中島の戦い
旧石器時代 – 紀元前14000年頃
縄文時代前14000年頃 – 前3-5世紀
弥生時代前3-5世紀 – 後3世紀中頃
古墳時代(大和時代)3世紀中頃 – 7世紀頃
飛鳥時代0592年 – 0710年
奈良時代0710年 – 0794年
平安時代0794年 – 1185年
王朝国家10世紀初頭 – 12世紀後期
平氏政権1167年 – 1185年
鎌倉時代1185年 – 1333年
建武の新政1333年 – 1336年
室町時代1336年 – 1573年
南北朝時代1337年 – 1392年
戦国時代
日本の戦国時代(せんごくじだい、.mw-parser-output .lang-ja-serif{font-family:YuMincho,"Yu Mincho","ヒラギノ明朝","Noto Serif JP","Noto Sans CJK JP",serif}.mw-parser-output .lang-ja-sans{font-family:YuGothic,"Yu Gothic","ヒラギノ角ゴ","Noto Sans CJK JP",sans-serif}旧字体:戰國時代)は、日本の歴史(にほんのれきし)において、15世紀末から16世紀末にかけて戦乱が頻発した時代区分である。世情の不安定化によって室町幕府の権威が低下したことに伴って、守護大名に代わって全国各地に戦国大名が台頭した。領国内の土地や人を一円支配(一元的な支配)する傾向を強めるとともに、領土拡大のため他の大名と戦闘を行うようになった。こうした戦国大名による強固な領国支配体制を大名領国制という。
名称』の「諸国の守護たる人廉直をさきとすべき事」の条に、守護領国制を指して「諸国の国司は一任四ケ年に過ぎず、当時の守護職は昔の国司に同じといへども、子々孫々につたへて知行をいたす事は、春秋の時の十二諸侯、戦国の世の七雄にことならず」とある。また、近衛尚通の日記『後法成寺尚通公記』(近衛尚通公記)の永正5年(1508年)4月16日条に「戦国の世の時の如し」とある。「…にことならず」「…の時の如し」という直喩表現からも明らかな通り、当時の公家が使った「戦国の世」という語は、古代中国の戦国時代を指していた[1]。
江戸時代にベストセラーとなった『日本外史』でも、巻十一に「降りて戦国に至り、この兵各々群雄の分ち領する所となり(中略)之に教へて後戦う者は、武田・上杉より過ぐるはなし。故に我が邦の兵の精はこの時に極る」とある(原漢文)。漢文で書かれた『日本外史』でさえ「戦国」という語の出現頻度は意外に少ない。庶民が慣れ親しんだ講談や落語などでは「元亀天正の頃」といった表現の方が一般的であった。日本史の時代区分としての「戦国時代」という術語が一般でも広く使われるようになるのは、明治維新以後である[2]。 戦国時代の始期と終期については、いくつかの概念がある。室町時代末期から安土桃山時代にかけて、政権に因む時代区分と平行して「戦国時代」と呼称される。 戦国時代は一般的に15世紀後半から16世紀後半、応仁の乱(応仁元年?文明9年、1467年?1477年)から織田信長の上洛(永禄11年、1568年)までの期間とされている[3]。小谷利明は室町幕府と地方の関係を重視するのであれば、戦国時代は日本列島というまとまりの中で論じることになるが、それぞれの地域の歴史を重視するのであれば、各地域毎の時間軸で戦国時代の期間を設定することも可能であるとしている[4]。永原慶二も、通説としては応仁の乱から足利義昭と織田信長の上洛までの期間を戦国時代とするものの、統一権力を重視するか、或いは地域権力を重視するかで始期と終期は変化するとしている[5]。1960年代には鈴木良一が、明応の政変を戦国時代の始期とする説を提唱した[6]。鈴木は戦国時代を、明応の政変によって将軍権力が全国的な統治能力を喪失したことを契機として始まったと捉えていた。しかしその後研究が深化し、1990年代になると明応の政変は義稙系・義澄系による2つの将軍家の抗争が地方の対立と関連を持ち始め、中央と地方の政治情勢が連動していく起点として重要視されるようになっている[7][8]。 戦国時代の終期については、前記の織田信長が足利義昭に供奉して上洛した永禄11年(1568年)とする理解の他、室町幕府が滅亡した天正元年(1573年)を下限とする見解[9]、豊臣秀吉が関東・奥羽に惣無事令を発布した天正15年(1587年)[要出典]、秀吉が小田原征伐で後北条氏を滅亡させ全国統一の軍事活動が終了とされる天正18年(1590年)[要出典]、九戸政実の乱を鎮圧し奥州仕置が完成した天正19年(1591年)とする説などがある[要出典]。 戦国時代の始期と終期は地域ごとに異なるとする見解も有力である。この場合、終期は各地域が統一政権の支配下に入った年代を終期とするため[10]、都鄙(中央と地方)で約20年の時期差が生じ、始期についても地域ごとに大きく異なっている。 畿内では明応2年(1493年)の明応の政変を戦国時代の始期とし[11]、永禄11年(1568年)の足利義昭と織田信長の上洛を終期とする[注釈 1]。また、関東地方では、享徳3年(1455年)に勃発した享徳の乱によって、利根川を境界に古河公方足利氏と関東管領上杉氏によって東西二分化されて戦国時代が始まり[12]、天正18年(1590年)の豊臣氏による小田原征伐によって戦国時代が終わったとされている。東北地方では、永享の乱によって陸奥・出羽両国が鎌倉府の支配から離れた永享10年(1438年)が戦国時代の始まりとされ[13]、豊臣氏による天正18年(1590年)の奥羽仕置が戦国時代の終焉とされている。一方で、中国・四国・九州の西国地域のように具体的な始期を検出できない地域も存在する[14]。 慢性的な紛争状態が続いた時代だが、毎日が戦争状態にあったわけではない。室町幕府によって保証されていた古い権威が否定され、守護の支配下にあった者や新興の実力者などが新しい権力階級にのし上がり領国を統治していくこととなった。中には家臣が盟主を追放して下剋上により地位を手に入れた者もおり、様々な経歴の戦国大名が登場する。 畿内中央から、全国各地の地域に及ぶそれぞれの実力者同士の利害衝突に端を発する衝突が広く日本各地で行われ、旧来の上位権力による制御が困難となった。このような永続的な衝突を可能にする背景は貨幣経済の浸透と充実により国衙や荘園の統治機構や畿内中央の首都経済の需要のみには依存しない地域経済が急速に質量ともに発達していき、それまでの無名の庶民が様々な形で成功を収めることができる経済成長期であったことにあり、在地の経済や文化の発展が時代を支えていた。社会構造が急速かつ大幅に変質していき、従前の社会体制の荘園公領制を支えていた職の体系が崩壊すると、それに伴って荘園公領制もこの時期にほぼ形骸化した。経済の急成長に伴い大量に発生した新興地主や新興商人が紛争の絶えない時代に開墾や内外の通商を通じて発展して貨幣経済をさらに拡大する中で自らの実力にふさわしい発言力を社会に対して要求した時代でもあった(豊臣秀吉は「針売り」が出世の始めという伝説がある)。こうした経済発展と頻発する武力紛争に対応して都市部では町、農村部などでは惣村という重武装した新興の自治共同体が、それぞれ町人身分と百姓身分の一揆契約に基づく団体として自生・発展を続け、武家領主たちの統治単位も旧来の国衙領や荘園を単位にしたものから、これらの町村へと移行する。戦国大名の領国もこの町村を背景にしたものとして組織されたものであり、後の幕藩体制や近代の地方自治体もこの時誕生した町村を基盤とすることとなる。 長享3年(1489年)3月の足利義尚の没後、翌延徳2年(1490年)7月に将軍位に就いた足利義材(→義尹→義稙。以下義稙で統一)は将軍主導の専制政治を展開した。延徳3年(1491年)に再び六角征伐を行い[15]、その後明応2年(1493年)2月には畠山氏の内紛に介入し河内親征を行った[16]。 しかし同年4月、義稙との関係が悪化していた細川政元らが明応の政変と言われるクーデターを起こし、新たに足利義澄(義遐→義高→義澄。
始期と終期
全国一律の始期と終期
地域ごとの始期と終期
概説
戦国時代通史
細川政元と明応の政変(明応・文亀年間)「細川政権 (戦国時代)」および「明応の政変」を参照足利義稙細川政元
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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