愛媛新聞
愛媛新聞社本社
種類　日刊紙
サイズブランケット判

事業者愛媛新聞社
本社愛媛県松山市
代表者代表取締役社長 土居英雄
創刊1876年（明治9年）9月11日
前身本県御用 愛媛新聞
言語日本語
価格1部 200円
月極 4,000円
発行数18万4284部（2022年6月、日本ABC協会調べ[1]）
ウェブサイト愛媛新聞ONLINE
株式会社 愛媛新聞社
The Ehime Shimbun Co.,Ltd.
本社所在地 日本
〒790-8511
愛媛県松山市大手町一丁目12番地1
事業内容日刊新聞の発行
設立1941年（昭和16年）12月19日
業種情報・通信業
資本金1億5,000万円
売上高101億円（2021年度決算時）
従業員数276人
主要子会社株式会社愛媛新聞サービスセンター
株式会社愛媛プレスウイン
株式会社愛媛電算
株式会社愛媛CATV
株式会社愛媛新聞旅行
株式会社四国中央テレビ
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愛媛新聞（えひめしんぶん）は、株式会社愛媛新聞社（えひめしんぶんしゃ）が発行する愛媛県の地方紙。現存する地方紙としては全国で7番目に古いとされている[2]。
沿革

1876年9月11日 - 「本県御用 愛媛新聞」として創刊[2]。

1877年 - 「海南新聞」と改題。

1902年 - 「南予時事新聞」創刊。

1923年 - 「伊予新報」創刊。

1941年 - 新聞統廃合令で海南新聞、南予時事新聞、伊予新報の3紙が「愛媛合同新聞」として統合。

1944年 - 「愛媛新聞」と改題。

1945年 - 太平洋戦争激化に伴い、4月 - 9月にかけて、全国紙の朝日・毎日・地方紙の大阪新聞の3社と持ち分統合を行う。この間、7月26日に起きた松山空襲により社屋が全焼したが、タブロイド判の新聞を2ページ発行することで休刊をしなかった。

1986年 - 日刊新愛媛の廃刊により県内一紙体制となる[3]。

2003年4月 - 月刊誌「アクリート（共生）」を創刊（2018年3月号終刊）[4]。

2005年 - マスコットキャラクター「ピント」を採用。「愛媛新聞東京ビル」完成。「愛媛新聞アクリートくらぶ」発足。

2006年 - 創刊130周年を迎えた。

2007年 - 愛媛新聞旅行が営業開始。

2009年 - 本社ビル完成。

2014年 - 「愛媛新聞電子版」サービス開始

2017年 - 購読料金のクレジットカード払いを開始。

2018年 - 社是・行動指針・スローガンを発表。

2022年9月29日 - 通算発行号数5万号を達成[2]。

1970 - 1980年代前半は坪内グループの日刊新愛媛と熾烈な部数競争を展開し、一時は日刊新愛媛の後塵を拝した。海外・全国ニュースは基本的に共同通信社の配信記事を使うが、一部では時事通信社の配信記事も使うことがある。
姉妹紙

1946年 - 「南海タイムス」創刊。1947年までは愛媛新聞社が新聞印刷の発行業務を代行[3]。

1949年 - 「夕刊エヒメ」創刊。1950年に「夕刊愛媛新聞」に改題し、1952年に愛媛新聞本体と合併（実質的なセット版化）。さらに1982年4月に「夕刊えひめ」に再度改題した後、1992年3月で夕刊を休刊[3]。

1982年 - 「夕刊宇和島」を愛媛新聞子会社「宇和島新聞社」より創刊。1992年、夕刊えひめの休刊とともに朝刊紙「うわじま」に変更した後、2002年9月に休刊。宇和島新聞社も清算となった[3]。

番組表

局名は紙面表示によるもの。2023年5月に紙面が刷新され、収録局が一部変更された。番組表は休刊日（元日以外）を含め、巻末にまとめて掲載されており、最終面に愛媛県内の民放・NHKの地上波とNHKの衛星放送のメインテレビ欄、その次のページで第2テレビ面として周辺県の地上波民放、民放キー局系を含むBS・CS、県内ケーブルテレビ局のコミュニティーチャンネル、ラジオ局の番組表が収録されている。
最終面

フルサイズ（左から）

南海テレビ、テレビ愛媛、あいテレビ、愛媛朝日、NHK総合、NHKEテレ


ハーフサイズ（上から）

NHK BS、BSプレミアム4K


中面

テレビ（第2テレビ面）TSCせとうち、RCCテレビ、広島テレビ、広島ホーム、TSSテレビ、BS日テレ、BS朝日、BS-TBS、BSテレ東、BSフジ、WOWOWプライム・ライブ・シネマ、BS11、TwellV、BSよしもと、NHK BS8K