情報通信技術　じょうほうつうしんぎじゅつ、英: Information and Communications Technology、略称：ICT）とは、情報技術（IT）を拡張した用語であり、ユニファイド・コミュニケーションの役割を強調し[1]、電話線やワイヤレス信号による通信とコンピュータ、そして主要な企業アプリケーション、ミドルウェア、ストレージ、視聴覚システムなどを統合し、ユーザーが情報をアクセス、保存、送信、操作できるようにする技術である[2]。

「ICT」という用語は、単一の配線またはリンクシステムを介する、コンピュータネットワークの、視聴覚ネットワークや電話網への技術的収束を指す単語としても使われる。配線や、信号分配、管理を単一のシステムに統一し、それを用いて電話網をコンピュータネットワークシステムに統合することには大きな経済的誘因がある。ICTは包括的な用語であり、その中にはラジオやテレビ、携帯電話、コンピュータ、ネットワークハードウェア、衛星システムなどのようなあらゆる通信機器と、テレビ会議や遠隔学習というような様々なサービスや機器を含む[3]。

ICTは幅広い分野であり、そのコンセプトも進化している[4]。デジタル形式で電子的に情報を保存、検索、操作、受信するすべての製品（例: パソコン、テレビ、電子メール、ロボットなど）がこの分野に含まれる。対人コミュニケーション技術とマスコミュニケーション技術の理論的な違いは、哲学者のPiyush Mathurによって定義されている[5]。21世紀のICT専門家のためのコンピテンシーを記述し、管理するモデルの一つにSkills Framework for the Information Age（英語版）がある[6]。
語源

「情報通信技術」という言葉は、研究者の間で1980年代から使われている[7]。「ICT」という略語は、1997年にデニス・スティーヴンソン（英語版）によるイギリス政府への報告書の中で使用された後[8]、2000年にイギリスの教育カリキュラムで使用されたことで広く知られるようになった。しかし、2012年に、王立学会は「あまりに多くの否定的意味合いを含む」として、イギリスの学校における「ICT」という用語の使用を中止すべきであると勧告した[9]。イギリスの教育カリキュラムでは2014年から「コンピューティング」という単語が使われるようになったが、これはカリキュラムにプログラミングが追加されたことを反映したものである[10]。

この言葉のバリエーションは世界中に広まっている。国連は、「国連ICTタスクフォース（英語版）」と、内部に「ICT局」を設立した[11]。
収益

2017年には全世界で3.8兆米ドルがITに費やされていると推定され[12]、2009年以降は年率最大5%で増加している。2018年のICT全体の成長率は5%と推定されている。新技術の分野（IoT、ロボット工学、AR・VR、AI）では、最大の成長率である16%が予想されている[13]。

アメリカ連邦政府の2014年度IT予算は820億ドル近くであった[14]。企業収益に対するIT費用の割合は、2002年以降50%増加しており、IT予算を圧迫している。現在の企業のIT予算を見てみると、75%が「電源を入れっぱなしにする」ための経常出費、25%が技術開発のための新たな取り組みにかかる費用である[15]。

IT予算の平均的な内訳は以下の通り[15]。

31% 人件費（内部）

29% ソフトウェア費用（外部、購買部門）

26% ハードウェア費用（外部、購買部門）

14% 外部サービス費用（外部、サービス）

2022年には6兆米ドル強が費やされると推定されている[16]。
技術的容量

世界の保存できる情報の技術的容量は、1986年の2.6エクサバイト（最適圧縮）から、1993年に15.8エクサバイト、2000年に54.5エクサバイト超、2007年に295エクサバイト（最適圧縮）、2014年に約5ゼタバイトと増加してきた[17][18]。2007年の数字はCD-ROMを地球から月まで重ねた分の1.25倍、2014年の数字は印刷した本を地球から太陽まで重ねた分の4,500倍に相当する情報量である。世界の一方向の放送ネットワークで受信できる情報の技術的容量は、1986年は432エクサバイト（最適圧縮）、1993年は715エクサバイト（最適圧縮）、2000年は1.2ゼタバイト（最適圧縮）、2007年は1.9ゼタバイトであった[17]。世界の双方向の通信ネットワークで交換できる情報の実効容量は、1986年は281ペタバイト（最適圧縮）、1993年は471ペタバイト、2000年は2.2エクサバイト（最適圧縮）、2007年は65エクサバイト（最適圧縮）[17]、そして2014年には約100エクサバイトであった[19]。世界の汎用コンピュータによる情報計算の技術力は、1986年の3.0×10^8 MIPSから2007年は6.4×10^12 MIPSに増加している[17]。
OECD加盟国のICTセクター

下表は2013年の総付加価値に占めるICTセクターのシェアの割合順にOECD加盟国を並べたものである[20]。

順位国ICTセクター（%）相対サイズ
1 韓国10.710.7 
2 日本7.027.02 
3 アイルランド6.996.99 
4 スウェーデン6.826.82 
5 ハンガリー6.096.09 
6 アメリカ5.895.89 
7 インド5.875.87 
8 チェコ5.745.74 
9 フィンランド5.605.6 
10 イギリス5.535.53 
11 エストニア5.335.33 
12 スロバキア4.874.87 
13 ドイツ4.844.84 
14 ルクセンブルク4.544.54 
15 スイス4.634.63 
16 フランス4.334.33 
17 スロベニア4.264.26 
18 デンマーク4.064.06 
19 スペイン4.004 
20 カナダ3.863.86 
21 イタリア3.723.72 
22 ベルギー3.723.72 
23 オーストリア3.563.56 
24 ポルトガル3.433.43 
25 ポーランド3.333.33 
26 ノルウェー3.323.32 
27 ギリシャ3.313.31 
28 アイスランド2.872.87 
29 メキシコ2.772.77 

ICT Development Index

世界各国のICTの利用、アクセス状況はICT Development Index（英語版）によってランク付けし、比較することができる[21]。2014年、ITU（国際電気通信連合）はIDIの最新ランキングを発表し、デンマークが1位、韓国が2位であった。ITUは、「ランキングの上位30か国には生活の質が高く高所得な、ヨーロッパや他の地方の国、つまりオーストラリアやバーレーン、カナダ、日本、マカオ（中国）、ニュージーランド、シンガポール、アメリカといった国が含まれている。また、今年調査を行ったほとんどの国でIDIの向上が見られた。」と発表している[22]。
WSISプロセスとICT開発の目標