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性的対象化（英: sexual objectification）は、他者を性欲充足の道具として扱うことである。性的モノ化、性的客体化、性的物象化ともいう。広義の「対象化」とは、他者をその個性や尊厳を無視して消費財や手段として扱うことである。
人をモノとして扱う（モノ化）

「モノ化」(objectification)とは、人間・人(person)をモノ(thing)として扱うこと、またモノとして見ること[1]、本来モノではないもの(人間など)を、何らかの目的のための道具として使用するプロセスのことである[2][3]。

アメリカのピッツバーグ大学心理学科助教授のエドワード・オレーク(Edward Orehek)とケーシー・G・ウィーバーリング(Casey G. Weaverling)の2017年の研究論文によると、モノ化(客観化)は避けられず、結果の是非は「人が奉仕する目的とその目的を果たすことを望むかどうか」にかかっているとされる[4][2]。

「モノ化」がよく言及されるのは、「性的モノ化」というフェミニズムの文脈である。しかし「モノ化」自体は性的な場面だけに生じることではない。「企業が従業員を交換可能な機械として扱う」といった場面でも「モノ化」が起きていると言える。道具としての有用さで他人を評価することは仕事や恋愛などでも日常的に行われており、「モノ化」自体は良くも悪くもない[2][3]。

例えば、医者は仕事において医学的知識や技術によって評価されるが、性的魅力で評価されたり、性的誘惑に応じるよう期待されると、自己を否定されたように感じる。

しかし、この医者が自分の配偶者の性的目標のため役立ちたいときは、性的魅力によって評価されることでむしろ自己肯定感が高まる。

このように「モノ化」の問題は、モノ化する側とモノ化される側の双方の願望が食い違うことで生じるものだと言える[2][3]。

「モノ化」論において最も重要な論者の一人に哲学者・倫理学者のマーサ・ヌスバウムが挙げられる。ヌスバウムは「モノ化」に複数の意味があることを指摘しつつ、そのなかで「モノ化」の特徴を真に定義づけるのは「道具性」(instrumentality)であるとした。「道具」は売買や交換ができるため、「モノ化」は「所有」と結びついているとも指摘される[2][3]。

極端な例は奴隷

プロスポーツなどでチーム同士が選手を交換する

「彼は私のもの」「私の子供」などと言うような親密な関係性

などにも、関与と所有が含まれている。「所有」されること全般が一様に悪いのではなく、「モノ化」される当人がその目標に関して道具として奉仕することを望むか否か、ということが「モノ化」の善悪評価にとって重要となる[2][3]。
性的モノ化（性的対象化）
性的対象化の理論

性的対象化の理論はその前提として、女性は自らの容姿に対する見解を周囲の視線に応じて決定するという説を支持していた。そして、この「周囲の視線」には個人的な体験のみならずメディアも含まれていると考えた[5]。女性は実際に経験したものと合理的に予測されるものとを含めた周囲の視線に迎合して、自らを観賞対象として社会化してしまう。フェミニストらにとっては、これこそが自発的性対象化の原因であった[6]。女性は周囲の人々の視線を考慮して自らの容姿をコントロールする。ここでは、他の女性もそうしているであろうことはいうまでもない。こうして性的対象化と自発的性対象化とはジェンダーロールを助長し、性の不平等の一因にもなっていると見られている[7]。
ラディカル・フェミニストの主張

京都女子大学現代社会学部教授の江口聡は、性的モノ化(sexual objectification、性的客体化・物象化)は、1970年代以降の第二波フェミニズムの中心的キーワードの一つとしている[注釈 1]。性犯罪、セクハラ、売買春、ポルノ、美人コンテスト、各種の性の商品化など、フェミニズムがとりあげた数多くの「女性」問題において、男性中心的な社会慣行（家父長制、パターナリズム）における女性の隷属的地位を説明する概念として知られる。「モノ化」の語の広範な使用にもっとも強い影響力をもったのはラディカル・フェミニストの代表格であるアメリカのキャサリン・マッキノンだが、ポルノや性暴力、（なんらかの意味で強制的な)売買春、強制的結婚などが女性を非人間化しているという論点は、第二波フェミニズムの共通の理解である[1]。

日本国内では1990年代に「性の商品化」が盛んに議論された。商品化とは女性のセクシュアリティがモノ化されたのちに、さらに市場で流通するという現象のこと[1]。なお、売買春の「性の商品化」批判は1939年の第二次世界大戦開戦前から存在しており、主に「道徳的・モラル的にいけないことである」という理由で、日本キリスト教婦人矯風会等の性 ･ 結婚思想の基軸となってきた[8]。

大阪電気通信大学教授でポルノ・買春問題研究会(APP研)の中里見博によると、一般にポルノグラフィは「性的に露骨なもの」「性的に露骨で、淫らで、反道徳的な表現物」と定義されるが、キャサリン・マッキノンとアンドレア・ドウォーキンは、このような定義を批判した。モラルや道徳が理由ではなく、人権侵害にあたるかが重要であり、ポルノグラフィとは「性的に露骨で、かつある集団（女性や子供など）を従属的・差別的・見世物的に描き、現にその集団に被害を与えている表現物」だとする。ポルノ・買春問題研究会では、性平等的な表現は「エロティカ」と定義しているが、この定義についても様々な議論がある[注釈 2]。なお、1993年12月に国連総会で採択された「女性に対する暴力の撤廃に関する宣言」では、暴力を物理的・領域的なものに限定していない[9]。