心臓移植
治療法
同所性心移植
診療科循環器学
ICD-9-CM37.51
MeSHD016027
MedlinePlus003003
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心臓移植（しんぞういしょく、英: Heart transplantation）または心移植（しんいしょく）とは、重症心不全など他に代替治療手段の無い末期心疾患に罹患している患者である移植希望者（レシピエント）に対し、脳死状態にある臓器提供者（ドナー）の体から提供された心臓を移植する手術である[1][2]。レシピエントの心臓を摘出してドナーの心臓を移植する術式（同所性心移植）が一般的であるが、レシピエント心を残し、ドナー心は別の場所に移植する術式（異所性心移植）も存在する。移植後は拒絶反応、感染症を予防するために種々の薬剤を服用する必要があるが、救命と余命の延長、クオリティ・オブ・ライフ（QOL）の向上を図り、最終的に社会復帰が期待できる治療法である[3]。
歴史

心移植の研究の歴史は20世紀初頭から始まった。1905年にフランスの外科医アレクシス・カレルらが仔犬の心臓を成犬の頚部に血管吻合して移植したのが最初の動物実験例である[4][5][注釈 1]。当初はこのように異所性心移植の研究からスタートしたが、第二次大戦後に本格的な心移植の試みが始まり、スタンフォード大学のノーマン・シャムウェイ（英語版）らのグループの精力的な研究により1960年代には犬の同所性心移植での長期生存に成功した[6]。そして1964年にミシシッピ大学病院でジェームズ・ハーディ（英語版）がチンパンジーから成人への心移植を試み、初の人間に対する異種移植による心移植となった[5][注釈 2]。

以後研究が重ねられ、1967年に南アフリカ・ケープタウン大学のクリスチャン・バーナードが、交通事故の女性から心停止後に人工心肺にのせて心臓の摘出・移植を行い、移植を受けた患者は18日間生存。これが初の人間同士による心移植の臨床例となった[4][5][7][注釈 3]。

1968年には22カ国で100以上の心臓移植手術が行われたが、当時の技術力では長期生存率が極めて低く、1969年（昭和44年）に行われた座談会における和田寿郎（後述の日本初の心臓移植手術をした医者）の発言によると「（昭和44年7月2日現在で）世界全体で135例ぐらい人間の心臓移植は行われた」が「手術後1年以上生存しているレシピエントは3人」という状況で[8]、その後急速に下火となった。そうした中でもアメリカではスタンフォード大学医学研究所を中心に地道な基礎的研究や手術法の開発が続けられ、1979年頃にはアメリカ国内で30-40例の移植手術が実施され生存率も高くなった[9]。また並行して1970年代後半からは脳死の合意を作る努力がなされ、1981年にアメリカで、1983年にイギリスで脳死の判定基準が認められ、脳死下の臓器提供が合法化された[3]。心移植の手術成績は当初は不良であったものの、免疫抑制剤のサイクロスポリンの登場や心筋保護法の進歩により成績は著しく向上し、特に末期心不全患者の外科治療として定着するに至った[10]。
日本の心臓移植の歴史

日本においてはバーナードの第1例目の移植の1年後、1968年に札幌医科大学の和田寿郎により、国内第1例目・世界で30例目となる心移植が行われ[3]（和田移植）、患者は術後83日間生存した。患者の死後、脳死判定や移植適応に関する疑義が指摘され、和田は殺人罪で告発される事態となった。最終的には証拠不十分で不起訴[5]となるも、それ以降日本では臓器移植、特に脳死移植に対する不信感のために国民の合意が得られるのに時間を要し、世界では急速に移植医療が発展する中、日本の心移植適応患者は渡航移植以外の移植の道は約30年間にわたって閉ざされた[11]。

1990年代になってようやく脳死からの臓器移植を実現するために関連学会も含めた議論が始まり、1992年1月の脳死臨調の答申[12]を経て1997年10月に「臓器の移植に関する法律」（臓器移植法）が施行され、心臓移植適応患者の日本臓器移植ネットワークへの登録が開始された[3]。そして1999年2月に国内2例目、同法下では初となる心移植が行われた[10]。

その後2008年5月にトルコ・イスタンブールにて、国際移植学会が「臓器取引と移植ツーリズムに関するイスタンブール宣言」[13]を発表し、「臓器取引と移植ツーリズムは、公平、正義、人間の尊厳の尊重といった原則を踏みにじるため、禁止されるべきである。移植商業主義は、貧困層や弱者層のドナーを標的にしており、容赦なく不公平や不正義を導くため、禁止されるべきである」「国外患者への治療は、それによって自国民が受ける移植医療の機会が減少しない場合にのみ許容される」といった趣旨が明文化された[14]。これを受けて、2009年7月に臓器移植法が改正（2010年7月施行）され、本人の意思が不明な場合でも家族の書面による承諾で脳死臓器提供ができるようになり、日本国内での脳死臓器提供数が増加、また小児（15歳未満）のドナーからの心移植が国内でも実施できるようになった。
各国の心臓移植実施体制
臓器移植ネットワーク

臓器移植においてはドナーから摘出された臓器をどのようにして公平に、かつ最適なレシピエントに移植するかという臓器の配分の問題が重要である。そのため、世界の各国・地域で臓器移植のためのネットワークの整備が進んでいる。主なネットワークとして、米国の全米臓器分配ネットワーク機構（United Network for Organ Sharing、UNOS）、ヨーロッパ（特にドイツ・ベルギー・オーストリアなど）のユーロトランスプラント（Eurotransplant）、イギリス・アイルランドのUKトランスプラント、デンマーク・フィンランド・アイスランド・ノルウェー・スウェーデンなど北欧諸国のスカンジナビアトランスプラント（de:Scandiatransplant）などがある。心移植は脳死ドナーからの臓器提供が必要であり、脳死判定、臓器摘出のタイミングが重要な問題となるため明確な脳死基準が求められるが、こうしたネットワークや関連学会を中心として移植に関わるシステムの整備が進んでいる。またこれらは日本臓器移植ネットワークを中心とした日本における臓器移植のシステムを構築する際にも参考にされている[5]。
米国における心臓移植

米国で心移植が実施出来るのは、上記のUNOSのメンバー施設に限られる[15]。UNOSの患者選択基準では、余命1年以内、手術不可能な重症狭心症、難治性の心室性不整脈、切除不可能な心臓腫瘍の患者が対象となる。移植の適応患者は多いが、実際の移植心の提供の割り当てはUNOSの優先順位基準に従って血液型、体格、ドナー病院からの距離で決まる。
日本における心臓移植実施体制

本節では日本における心移植の実施体制について述べる。
レシピエントの移植適応条件