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出典検索?: "役種" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2018年10月）

役種（やくしゅ）とは、軍人の現役・予備役・退役・後備役・国民兵役（以下、現役以外を「予備役等」という。）などの種別をいう。なお、予備役等にある軍人は在郷軍人とも呼ばれる。士官・准士官・下士官・兵卒・海軍予備員によって異なる。

予備役等の者を部隊に充員することやその影響については「動員」の記事に詳しい。
概説

各国の法令上の定義によって異なるが、一般的に現役とは平時常備軍に勤務している軍人の分類をいう。現役を退くと予備役等に編入され、平時に勤務することはなくなるが、有事には召集を受けて、軍務に服することはありうる。

予備役等を設けることで、平時には少ない経費で軍隊を運営しつつ、有事には大量の動員を可能とすることができるため、国民皆兵制度創設の頃から置かれるようになる。

予備役等は後方警備などの任務に就くことが多いが、スイス軍や即応予備自衛官制度のように第一線で活躍することが期待されることもある。また、日露戦争中の沙河会戦では梅沢道治少将率いる近衛後備混成旅団が劣悪な環境の中で奮戦をして名を上げた。
自衛隊

自衛隊においては、現役の自衛官（常備自衛官）以外に、志願者によって即応予備自衛官および予備自衛官（以下「予備自衛官等」という）が置かれている。徴兵制の軍隊においては、予備役の人数は現役の数倍に達することが通常である。志願制の軍隊においても予備役は現役と比べて半数から同数程度（国によっては現役を上回る員数）を維持している国が多いにもかかわらず、予備自衛官等の人数は常備自衛官の約20%と非常に少ないものとなっている。

国内外の有事や大規模な自然災害の際に大量動員が必要な陸上自衛隊での創設が最も早く、陸上自衛隊創設の年である昭和29年に、予備自衛官制度が置かれる。平時にも艦船・航空機を運用するため高充足率や高い技術性が求められる海上自衛隊および航空自衛隊においては導入は遅く、海上自衛隊では昭和45年に、航空自衛隊では昭和61年12月に導入される。

一般的な予備役制度では、大佐以上を含めて予備役に編入されるが、予備自衛官制度では2佐（大隊長級、艦長級）以下の自衛官に限っている。また、即応予備自衛官制度では、2尉（小隊長級）以下1士以上に限られている。

予備自衛官はその指定に係る自衛官の階級名に「予備」の、即応予備自衛官は「即応予備」の文字を冠した呼称を用いる（自衛隊法第69条の2第1項および75条の8）。

日本陸海軍においては、予備役にある軍人は応召したとしても、特別の措置がなければ予備役のまま在隊しているものとして扱われていた。他方、防衛招集、国民保護等招集および災害招集の招集命令により招集された予備自衛官は、辞令を発せられることなく、招集に応じて出頭した日をもって、現に指定されている階級の自衛官となるものとされている（自衛隊法第70条）。

昭和29年：予備自衛官制度導入

昭和33年：昇進開始

昭和36年：分割招集実施

昭和46年：准尉採用開始

昭和49年：予備自衛官き章制定

平成9年：即応予備自衛官制度導入

平成13年：予備自衛官補制度導入

平成13年：予備自衛官災害派遣導入

2004年（平成16年）7月1日：医師、歯科医師および薬剤師以外の2等陸佐（大隊長級）・2等海佐（艦長級）・2等空佐および3等陸佐（中隊長級）・3等海佐（艇長級）・3等空佐が予備自衛官に志願できるようになる。