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18世紀の不等角投影図、 ポール・ロワイヤル修道院(Port-Royal-des-Champs)

建築図面または建築ドローイング(Architectural drawing)あるいは建築家のドローイング(Architect's drawing)とは、建築物のうち建物（または建築プロジェクト）に関する技術的な図面である。
概要

日本では建築確認申請が制度化され、その提出書類には当該に建てられる建築図面添付も求められる。建築物、もしくは工作物ともに案内図、付近見取り図、配置図、敷地求積図、平面図、立面図、断面図等、確認申請に必要な書類・図面について、建築基準法施行規則に基づく必要図面が正副各1部必要となる。また合併浄化槽を設置する場合排水処理関係書類として図面の添付が必要となる。

内容は[1]や[2][リンク切れ]などを参照。
詳細

各図面の記載事項も、例えば配置図ならば敷地の一辺の長さから外壁ライン、敷地内と敷地外の高さ関係、最高高と軒先高、前面道路の名称からその道路の中心線や中心レベルと道路幅、KBMと設計GLとの関係、排水の経路と放流先から枡の位置、竪樋の位置とその直径など、必要要素事項を網羅する必要がある。これは道路ならば、当該敷地は道路に2メートル以上の長さで接してないといけない（狭隘道路、2項道路参照）、などの多数に及ぶ各種法令の確認が必要とされるためである。ただし、現在では簡素化も図られている。[3]

そして[4]のように、建築基準法第6条第1項第4号に掲げる建築物について（4号特例/4号確認、施行令10条4号に規定される特例）、建築士の設計に係るものについては、規則第1条の3第5項第2号により一部の図書（建築図面）及び明示すべき事項についての省略規定が設けられている。但し4号確認には立面図および断面図、床面積求積図、地盤面算定表、各伏図を添付する必要はなくまた、配置図に下水管などや、各階平面図に筋交の位置及び種類、通し柱及び防火設備の位置並びに延焼の恐れのある部分の外壁構造を明示する必要が生じていないが、例えば木造2階建ての一戸建て住宅で、防火、準防火地域の外にあれば施行令10条3号のいわゆる3号特例、防火、準防火地域の内側にあれば4号特例となる結果で受ける制限が大幅に異なってくるため、4号では法第22条、23条は審査対象であり、延焼ラインの表現は必要になるなど3号特例では各必要のなかった建築図面や資料が4号特例で必要になる場合も生じる。

建築図面の作成には特定の視点（間取り図、断面図など）、用紙サイズ、測定単位と縮尺、アノテーション、相互参照などいくつかの決まり事がある。従来の図面は紙とインクあるいは似たような材料を使って作成されており、コピーが必要であればすべて手作業で行う必要があった。20世紀になると、トレーシングペーパーが使われるようになったことで、大量のコピーも機械を使って効率的に処理することができるようになった。
種類

建築図面の種類について、日本では国土交通省官庁営繕部及び地方整備局等営繕部が官庁施設の営繕を実施するための基準として制定した『建築工事設計図書作成基準』によると、下記の通り。
表紙 - 建築図面はひとつに冊子として綴じるので、表紙と目録が必要になる。

図面目録 - 図面枚数が少ない場合は表紙と組み合わせることができる。

特記仕様書 -

敷地案内図 - 尺度は、特定行政庁で定めている場合は、それによる。

敷地求積図 - 敷地面積の根拠図になる。三斜計算で表す。

敷地現況図 - 敷地の現況と配置計画後の敷地形状が大きく異なる場合等に作成する。尺度及び方位は配置図と合わせる。

配置図 - 尺度は1/100又は1/200であるが、1/300、1/500又は1/600を用いることもできる。

面積表及び求積図 - 敷地以外の平面積を求積し、リスト化しておく。

仕上表 - 内部仕上表

平面図 - 尺度は1/100又は1/200。

立面図 - 尺度は1/100又は1/200。

断面図 - 尺度は1/100又は1/200。断面を表す部分位置を平面図に示す。

矩計図 - 尺度は1/30又は1/50であるが、1/2、1/3、1/5、1/10又は1/20を用いることもできる。

平面･断面･部分詳細図 - 尺度は1/30又は1/50であるが、1/2、1/3、1/5、1/10又は1/20を用いることもできる。

展開図 - 尺度は1/30又は1/50。詳細図と組み合わせることができる。

天井伏図 - 尺度は1/100又は1/200

建具位置図 - 尺度は1/100又は1/200。平面図と組み合わせることができる。

建具表

工作物等詳細図 - 詳細図と組み合わせることができる。

外構詳細図 - 詳細図と組み合わせることができる。

植栽図 - 詳細図と組み合わせることができる。

仮設計画図 - 仮設計画を指定明示する場合に作成する。

構造関係共通事項

基礎伏図 - 尺度は1/100又は1/200であるが、1/10、1/20、1/30又は1/50を用いることもできる。

各階床伏図 - 尺度は1/100又は1/200であるが、1/10、1/20、1/30又は1/50を用いることもできる。小屋伏図を含む

軸組図 - 尺度は1/100又は1/200であるが、1/10、1/20、1/30又は1/50を用いることもできる。

部材断面リスト図 - 尺度は1/30又は1/50であるが、1/2、1/3、1/5、1/10又は1/20を用いることもできる。

構造詳細図 - 尺度は1/30又は1/50であるが、1/2、1/3、1/5、1/10又は1/20を用いることもできる。標準的な仕様については、特記仕様書、構造関係共通事項等、その他の図面等への記載をもって代えることができる。

使用構造材料一覧表 - 標準的な仕様については、特記仕様書、構造関係共通事項等、その他の図面等への記載をもって代えることができる。

基礎・地盤説明書 - 基礎伏図、各階床伏図等、その他の図面等への記載をもって代えることができる。

施工方法等計画書 - 特記仕様書、構造関係共通事項等、その他の図面等への記載をもって代えることができる。

この他に、住宅設計のケースで日本では見取図に代わって、かつてはさらに詳細にわからせる紙細工をつくっていた。今日ではこの遺風が茶室設計にだけ見られる。それは重ね図(一名押絵図)及び起こし図(一名倒し図) と呼ばれる展開図である。つくり方は前者では厚紙の上に押絵式に建てたいと思う姿を色つきの押絵を貼って、薄く綿を入れ、その上を紙ではさみ描かれ、その輪郭が切りぬかれて糊ばりとなる。後者はそれより簡単で形を厚紙に描き、色彩をつけ、その輪郭をハサミで切りぬく。樹木は植えつける位置(紙または厚紙は敷地の縮尺となっている) に根もとだけを糊づけとし、樹体は浮かして自由に一株ずつ超こして見られる、つまり一株ずつ起こしてゆくとその奥に進んでいって植えられている木もわかり、重ねて見ると枝の重なりが眺められるわけである。姿を倒す(または起こす)方向は東西南北別々とする。ただし製作費も設計科とは別のケースがある。

図面のサイズは、入手可能な材料および持ち運びに便利なサイズを反映している - ロールアップまたは折り畳み、テーブルにレイアウトする、または壁に固定する。ドラフトプロセスは現実的に実行可能であるサイズの制限を課されるかもしれないが、サイズは地域の用法に従って、一貫した用紙サイズシステムによって決定される。通常、現代の建築現場で使用される最大の用紙サイズは、ISO A0（841 mm×1,189 mmまたは33.1 in×46.8 in）、または米国ではArch E（762 mm×1,067 mmまたは30 in×42 in）、またはLarge Eサイズである。