平賀譲
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平賀 譲
(ひらが ゆずる)

渾名平賀不譲(ひらが ゆずらず)
生誕1878年3月8日
日本東京府
死没 (1943-02-17) 1943年2月17日(64歳没)
日本東京都
所属組織 大日本帝国海軍
軍歴1901年 - 1931年
兵科造船科
技術科
最終階級 海軍技術中将
出身校第一高等学校
東京帝国大学
除隊後三菱造船技術顧問
東京帝国大学総長
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平賀 譲(ひらが ゆずる、1878年明治11年〉3月8日 - 1943年昭和18年〉2月17日[1])は、日本の海軍軍人(海軍造船官)、造船学者華族。学位は工学博士1919年文部大臣)。最終階級は海軍技術中将位階勲等爵位従三位勲一等男爵東京帝国大学十三代総長。

大正時代から昭和初期にかけて海軍艦政本部で艦艇設計に従事し、妙高型重巡洋艦などの画期的な重武装艦を設計したことで知られる。
生涯
生い立ち

1878年明治11年)3月8日東京府(現・東京都)生まれ。本籍広島県広島市。父・百左衛門は芸州藩士から維新政府に仕えた主計官。兄・徳太郎も海軍軍人(海兵18期、最終階級は海軍少将)。

横須賀鎮守府から海軍大学校など父の転勤にともなって神奈川小学校、戸部小学校、横須賀汐入小学校を経て、泰明小学校高等科に1年半ばかり在籍した。1890年、東京府尋常中学校(現・東京都立日比谷高等学校)入学。

1895年3月31日、東京府尋常中学校卒業。日清戦争のおり海軍兵学校を目指すも近視もあって体格検査で落第する。同年9月11日、第一高等学校工科に入学。

1898年7月8日、東京帝国大学工科大学造船学科(現・東京大学工学部システム創成学科)入学。同年7月10日、第一高等学校工科卒業。

1899年4月1日、母親、さらに父親も亡くしていたため、給費付きの海軍造船学生試験に応募し採用となる。
海軍造船官

1901年6月27日、海軍造船中技士(中尉相当)。同年7月10日、東京帝国大学工科大学造船学科首席卒業。同年7月17日、横須賀海軍造船廠に着任。

1903年9月28日、海軍造船大技士(大尉相当)。1904年1月15日、呉海軍工廠造船部々員。1905年1月27日、イギリス駐在を命じられる。同年2月8日、結婚[2]。同年2月28日、横浜発、アメリカ経由でイギリスへ向かう。同年4月7日 ロンドン着。同年10月1日、グリニッジ王立海軍大学校造船科修学開始。1908年6月30日、グリニッジ王立海軍大学校造船科卒業。同年10月1日、帰朝を命じられる。出発まで、イギリス・イタリア・フランスの諸造船所を見学する。同年12月12日、日本郵船丹波丸でロンドン発。1909年1月26日、横浜に帰着。同年2月3日、海軍艦政本部々員。同年9月25日、東京帝国大学工科大学講師。

同年10月1日、海軍造船少監(少佐相当)1912年8月5日 横須賀海軍工廠造船部々員。同年8月16日、東京帝国大学工科大学講師解嘱。同年8月16日、製図工場長、新造主任。戦艦「山城」、巡洋戦艦「比叡」、二等駆逐艦」を担当。

同年12月1日、海軍造船中監(中佐相当)。1913年6月10日、造船工場長兼任。1916年、4月7日、造船工場長兼務を免ぜらる。5月5日、海軍技術本部々員、造船監督官。海軍技術本部第四部に勤務、八八艦隊主力艦の基本計画を担当。5月18日、臨時海軍軍事調査会委員。

1917年 4月1日 海軍造船大監(大佐相当)1918年10月19日、東京帝国大学工科大学(後に工学部)教授兼任。1919年3月8日、文部大臣より工学博士の学位を受く。同年9月22日、法令改正により海軍造船大監あらため海軍造船大佐。1920年10月1日、海軍艦政本部再編、海軍技術本部々員あらため海軍艦政本部々員。同年12月1日、第四部長に山本開蔵就任に伴い、計画主任を命ぜらる。

1922年6月1日、海軍造船少将。海軍艦政本部出仕。引き続き第四部に勤務。同年7月1日、海軍艦政本部技術会議々員。1923年10月1日 計画主任を解任。同日、主としてワシントン条約下の列強建艦状況調査のため、欧米各国に出張を命ぜらる。同年11月22日 日本郵船ロンドン線の香取丸にて横浜発。1924年8月3日 横浜に帰着。以後約1年、不遇の日々を送る。同年12月18日、皇太子(即位前の昭和天皇)、東郷平八郎元帥海軍大将、財部彪海軍大臣、鈴木貫太郎井出謙治軍事参議官に対して講話を行い、皇太子から各種質問を受ける[3]1925年2月3日、海軍大臣に「欧米視察所見」を提出。同年6月3日 海軍技術研究所造船研究部長。同年12月7日 海軍技術研究所所長兼造船研究部長、艦政本部技術会議々員。1926年11月1日、造船研究部長の兼務を解かる。

同年12月1日、海軍造船中将。1928年4月10日、官制改正により、海軍艦政本部技術会議々員あらため海軍技術会議議員。同年8月 ワシントン海軍軍縮条約によって廃艦が決まった駆逐艦「夕立」を実験艦として海上曳航抵抗実験を実施。


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