平等主義（びょうどうしゅぎ、英: egalitarianism[1], equalitarianism, equalism、仏: egalitarisme）とは、特定の資格・能力・責任・義務を有する範疇内の人間達、もしくは全ての人間（万人）が法的・政治的・経済的・社会的に公平・同等に扱われるようになることを志向する思想・信条・主張のことである。

自由主義などと共に、近代における人権概念を支える主要な柱である一方、人権概念そのものが、そもそも平等主義に立脚している（そうでなければ、「人権」という概念そのものが成立しない）。その点で、平等主義は近代政治社会思想における他の一切の思想・信条・主張に対して優越しており、近代政治社会思想の根幹を成している。そして、当然のことながら民主制と不可分な関係にある。
概要

平等主義はその性格上、常に階級や差別、格差、差異、区別の存在が前提となり、それに対する「反発」や「負い目」として成立する。そうした（人間の）個体間の相互性や同等性に対する理解・尊重・同情・畏怖・懸念・猜疑・危機感などの積み重ねにより、古来より人間社会における普遍的な社会道徳・社会規範として醸成されてきた発想が、いわゆる「黄金律」であるが、平等主義はその「黄金律」が敷衍化・過激化した一形態であるとも言い換えることができる。裏を返せば、人間の間に絶対的・根源的な差異・区別を設けることの困難さ、個体間の能力差の僅少さこそが、平等主義が生じる背景となっていると言える。

階級・差別・格差・差異・区別によって生じる利益・特権、或いはそれらを支えている伝統・慣習・宗教・道徳・規範・規則、更には、それらによって支えられている社会秩序を維持しようとする守旧派と、それに反発する平等主義勢力との対立は、人類の歴史上、様々な場面で見られる普遍的なものであり、近代政治学における、右翼・保守と左翼・革新の対立にも受け継がれている。

国家や社会の多数派が格差・不公平・被差別を感じる状態に陥った場合、新興勢力がその多数派を味方として取り込む（糾合する）べく平等主義的なレトリックを駆使することで、社会改革・革命的事態が発生・進行する。このように全ての国家・社会には、常に（多数派が公平感・平等感を感じられるような）平等主義へと促されていく潜在的圧力がかかり続けている。
歴史
近代以前
ギリシャ・ローマ

古代ギリシャのポリス・アテナイでは、早い時期に王政が打倒され、貴族による支配が続いていたが、重装歩兵として兵役義務を果たす自由市民たちの発言力の高まりや、交易・貨幣経済によって生じた市民間の貧富格差に対する不満などを背景として、紀元前594年の「ソロンの改革」を皮切りに、「クレイステネスの改革」における「デモス」（区）、「オストラシズム」（陶片追放）、「五百人評議会」の確立などを経ながら、徐々に貴族政治から、民主政治へと移行していくことになった。紀元前5世紀になると、ペルシア戦争における一大決戦であった紀元前480年のサラミスの海戦で、三段櫂船の漕手として活躍した下層市民の発言力も高まり、紀元前462年にはエピアルテス（英語版）やペリクレス等によって、アレオパゴス会議（元老院・貴族院）の権限の多くが、「民会」や「民衆裁判所」に委譲されるなど、アテナイの民主政は極致に達した。

古代ローマにおいても、紀元前509年の王政打倒による共和政への移行後も、貴族（パトリキ）が仕切る元老院による支配が続いていたが、重装歩兵を担う平民（プレブス）の発言力の高まりを受け、

紀元前494年 - 平民（プレブス）の権利保護のための「護民官」の設置

紀元前444年、紀元前444年-紀元前394年、紀元前391年-紀元前367年 - 平民（プレブス）が就任可能な高位である「トリブヌス・ミリトゥム・コンスラリ・ポテスタテ」を、執政官の代替として設置

紀元前367年 - リキニウス・セクスティウス法により、平民（プレブス）枠を設けた上で、「執政官」を復活

紀元前287年 - ホルテンシウス法により、身分平等な「トリブス民会」を最高立法機関として認定

といった具合に、民主化が進展して行くことになった。

また後には、領土の拡大に伴い、属領の外国人の往来、彼らとの交流・混淆が増え、万民法も誕生・発達した。
キリスト教

閉鎖的な選民宗教であるユダヤ教に立脚していた古代イスラエルでは、長年の周辺民族・国家との対立・混淆、忠誠心を欠いた自民族に対する歴代の預言者達による数々の叱責、神殿や戒律に依拠する既得権益層（サドカイ派・ファリサイ派）に対する不満の蓄積、神（ヤハウェ）の至高性・卓越性追求（神は他民族をも救う）の果てに、ついにユダヤ民族の特権性の破棄（新しい契約）を宣言するナザレのイエスが登場することになった。

初期キリスト教の代表的な使徒（伝道者）であったパウロらは、異邦人（他民族）へと布教していくにあたり、ユダヤ教徒（ユダヤ民族）の要件・義務とみなされていた、割礼等の戒律・慣習の遵守を、保守派の反対を説得し大幅に破棄・簡素化させた[2]。これによりキリスト教は異邦人（他民族）への布教が容易になり、周辺各地に広く普及していく一方で、ユダヤ教とは完全に分離・分裂していくことになった。
イスラム教

開祖ムハンマドらの初期のイスラム教共同体（ウンマ）から発展して成立した、最初のイスラム系王朝であるウマイヤ朝では、アラブ人優遇政策を採り、同じイスラム教徒（ムスリム）であっても、非アラブ人はマワーリー（被征服民）としてジズヤ（人頭税）が課される等、差別待遇が成されていた。これがウマイヤ朝が打倒される一因となり、その力を借りて覇権を奪取した続くアッバース朝では、そうした差別は撤廃された。これは「アラブ帝国」としてのウマイヤ朝から、真の「イスラム帝国」であるアッバース朝への脱皮を果たした歴史的事件として、俗に「アッバース革命」と呼ばれる。
インド（仏教など）

古代インドでは、紀元前10世紀頃のアーリヤ人侵入以降、そのバラモン階級が伝統的に祭祀・思想の一切を取り仕切ってきたが、紀元前6世紀頃から、中心地であるガンジス川流域において、非バラモン階級の出家者（沙門）達が、従来のバラモン教的伝統に囚われない自由思想家として登場・活躍するようになり、唯物論も含む様々な思想が説かれるようになった。（参考: 六師外道）

その内の1つであった仏教では、開祖であるゴータマ（釈迦）によって、人間は出自ではなくその行い（身口意の「三業」の善し悪し）によって判断されなくてはならないとして、カーストの階級による区別・差別が否定され、徹底した平等主義が説かれ、また実践された[3]。

初期仏教では、僧伽（僧団）に属する出家者（比丘・比丘尼）が涅槃到達・解脱のための修行を行いつつ、在家信徒へ智慧・徳を与え、その見返りとして在家信徒が食物・物品を彼らに提供するという共存関係で成り立っていたが、この関係は在家信徒側に不満・疎外感を蓄積させていく格好となり、やがて衆生救済に励む「菩薩」信仰を派生させ、大乗仏教という仏教改革・革新運動成立の1つの要因・背景となった。そうして成立した大乗仏教の経典においては、『維摩経』『勝鬘経』のように在家信徒を題材として扱ったり、『法華経』『涅槃経』のように仏性・如来蔵思想が強調されるなどして、在家信徒を含む平等主義がより強調されるようになって行った。

（更に後の仏教においては、大衆的な宗教であるヒンドゥー教の台頭に伴い、それに対抗していくために、土俗の様々な呪術を取り入れたり、現世利益を強調する一方、そうした中で僧侶側の理論・行法の高度化・秘術化、大衆との差異化の探求も進み、それらが結合して密教が成立していくことになった。）
中国（儒家・墨家など）

古代中国では、春秋戦国時代に登場した諸子百家によって様々な思想が説かれたが、その内の1つである儒家では、開祖である孔子によって、「仁」（人間愛）が最重要徳目として説かれた。また孟子は、全ての人間が善性の萌芽を備えているとして「性善説」を説き、同時に、人民の生活を顧みてその信任・支持を得ることができないような天子は天命を失っているのであり、新たな天子に取って代わられるのが当然だとする「易姓革命」論を唱えた。

また墨家では、孔子の「仁」が近親者に向けられた差別的な愛であるとして、徹底した平等愛としての「兼愛」が説かれた。

秦朝末期に起きた、史上初の農民反乱である陳勝・呉広の乱の首謀者・陳勝が、決起するに当たり発した言葉は「王侯将相いずくんぞ種あらんや」であった。
近代以降
黎明期

上記の古代ギリシャや古代ローマの伝統、及びそれらと中世キリスト教神学で紡がれてきた自然法思想を継承する形で、また、15世紀から17世紀にかけての、

大航海時代以降の欧州外の植民地と通商の拡大、欧州外の人々との接触の増加

宗教改革に伴うキリスト教の分裂・権威失墜

上2つが絡んだ紛争・戦争・革命の発生

科学革命と理性主義の台頭

といった社会環境の変化などを背景として、17世紀から、「自然・理性」を前面に出した「公正・合理的」な社会像を模索する思想的営みが活発化し、一方ではフーゴー・グローティウスが自然法と万民法の概念を絡めてあるべき公平な国際的法秩序（国際法）を説いたり、他方ではトーマス・ホッブズ、ジョン・ロックらによって、仮想的な自然状態において万人が元来保有していたと想像される自己保存的・自在的な権利・能力としての自然権（＝人権）概念（と、それを束ねて秩序付ける自然法概念、そしてそれを実現・強化するための社会契約）といった発想が提示され、「理性的な公平さ」や「個人の自由・平等の尊重」を旨とする、近世・近代的な自然法・自然権（人権）思想、法・政治・社会思想が醸成されていくことになった。

18世紀に入ると、ジャン＝ジャック・ルソーや、トーマス・ペインが、ロックの自然状態の議論を引き継ぎ、啓蒙思想的・自然主義的な平等主義・自由主義の喧伝役となって、アメリカ独立やフランス革命の理念形成に影響を与えた。

また、ロックを源流とするモラルセンス学派の系譜を引き継いだデイヴィッド・ヒュームや、アダム・スミス等によって、（経験主義と相性が良い）感情・共感・是認を基礎とした感情主義的な道徳哲学も醸成され、ジェレミ・ベンサムの功利主義にも影響を与えた。

他方で、イマヌエル・カントは、純粋理性の実践的使用（実践理性）において、理性的存在者の幸福には自由と共に平等がアプリオリに要請されることを論証したり、定言命法・義務論的な道徳法則を通して理性的存在者が互いの人格の尊重を目的として結合する「目的の国」を主張するなど、超越論哲学（先験哲学）・批判哲学という独自の枠組み・切り口から、近代的な自由・平等・個人主義を擁護した。
税・経済

1775年からのアメリカ独立戦争は、課税等の手続きに関する植民地民の不満が契機となった。

1789年からのフランス革命は、不平等な重税に耐えられなくなった第三身分（平民）達の反発が契機となった。自由・友愛と並んで、平等が革命の三大理念の１つとなった。議会で急進派（ジャコバン派）が議場左側に陣取ったことが、「左翼」の語源となった。

19世紀には、市場経済（資本主義経済）による民衆の疲弊を背景として、プロレタリアート（労働者）による社会支配を掲げる社会主義・共産主義・マルクス主義が台頭し始めた。

1917年に起きた、労働者の疲弊・不満を契機としたロシア革命は、1922年に、世界初の社会主義国家であるソビエト連邦を誕生させるに至った。