市場デリバティブ（しじょうデリバティブ）または 上場デリバティブ とは取引所に上場されているデリバティブのこと[1]。対となる言葉は店頭デリバティブ[1]。
目次

1 日本における例

1.1 金融商品取引所

1.1.1 大阪取引所[2]

1.1.2 東京金融取引所[3]


1.2 商品取引所

1.2.1 東京商品取引所[4]

1.2.2 大阪堂島商品取引所[5]



2 日本の法律上の用語

2.1 市場デリバティブ

2.2 上場デリバティブ


3 出典

日本における例
金融商品取引所

金融商品取引法の規制の範疇。
大阪取引所[2]

日経225先物・オプション

長期国債先物・オプション（東京証券取引所より2014年に移管）

有価証券オプション

東京金融取引所[3]

ユーロ円3ヵ月金利先物・オプション

くりっく365

くりっく株365

商品取引所

商品先物取引法の規制の範疇。
東京商品取引所[4]

金先物・オプション

大阪堂島商品取引所[5]

米穀先物

日本の法律上の用語
市場デリバティブ

金融商品取引法においては用いられている[6]が、商品先物取引法においては（金融商品取引法上の用語引用として以外は）用いられていない[7]。
上場デリバティブ

法律上の用語としては用いられていない[8]。
出典^ a b “ ⇒わが国デリバティブ市場の規模と構造 ─1998年デリバティブ・サーベイの集計結果─”. 日本銀行 金融市場局. 2019年7月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年7月11日閲覧。 PDF1ページ目下部（脚注1）
^ “ ⇒商品一覧｜日本取引所グループ”. 日本取引所グループ（引用者注: 日本取引所グループは大阪取引所の親会社）. 2019年7月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年7月11日閲覧。
^ “ ⇒上場商品概要｜事業内容について｜東京金融取引所とは｜株式会社 東京金融取引所”. 東京金融取引所. 2019年4月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年7月11日閲覧。
^ “ ⇒上場商品一覧”. 東京商品取引所. 2018年8月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年7月11日閲覧。
^ “ ⇒業務規程”. 大阪堂島商品取引所. 2019年7月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年7月11日閲覧。 1条(PDF3ページ目)
^ “金融商品取引法”. 日本国総務省. 2019年7月11日閲覧。
^ “商品先物取引法”. 日本国総務省. 2019年7月11日閲覧。
^ 日本国総務省の提供する、e-Gov法令検索 https://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0100/search の「法令用語」検索機能を用い、結果が存在しない（=法律上の用語として用いられている可能性が低い）ことを確認（2019年7月11日検索実行）

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