「高等工業学校」とは異なります。
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出典検索?: "工業高等学校"
工業高等学校（こうぎょうこうとうがっこう、英語: technical high school）または工科高等学校（こうかこうとうがっこう）[1]とは、主に工業や産業についての専門技術や知識を習得することを目的とする高等学校。ISCEDではレベル3Cに位置づけられる[2]。狭義には「工業に関する学科」（工業科）を中心に学科が構成されている専門高等学校を指し、広義には「工業に関する学科」や「工業の課程」を設置する高等学校全般を指す。狭義の場合には、名称に「工業」が含まれていることが多く、一部では名称を総合技術高等学校（そうごうぎじゅつこうとうがっこう）に名称を改めている。航空高等学校や自動車工業高等学校の名称の高校も過去にあった。 地域の産業技術の次世代の担い手になる有為の人材を育成することを主眼にして、工業、産業の技術習得に関する教育課程を編成している。教育活動の対象となる専門分野には、さまざまなものがあり、教育課程は、各地域特有の産業分野の後継者の育成を念頭においたものも見られる。 資格取得や検定取得に熱心な高校が多いのが特徴で、取得した資格や技能は就職活動や将来の生業において大きな糧となる[3]。商業高校が明治期に福澤諭吉（慶應義塾大学創設者）の簿記講習所以降、簿記教育と簿記検定試験を重視してきたのと同様に、工業高校も各種検定試験合格へ力を入れている。資格試験においては令和2年より所定の単位を修めれば実務経験無しでも卒業後の二級建築士試験を受けられるようになった。このほかにも電気工事士など実技がある試験では、学校に機材が揃っており教員の指導を受けられるため有利である[注 1]。また授業として測量や電気工事の実習を行うため、雇用側にとっては資格を取得しただけの者よりも使いやすいという利点がある。 工業高等学校は学区の規制を受けないため学区内に普通高校の理数科が無い地域[注 2]では理数科の代わりとなっていることがあり、普通科より入学難易レベルの高い高校も存在する。また一部の工業高等学校では、高等専門学校（高専）に不合格になった受験生が多く集まる場合もある。これは高専が工業を中心としたカリキュラムを組むことがほとんどなことから、高専を第一志望、工業高等学校を第二志望にしている受験生が多いことに起因し、高専に通学することが地理的に難しい地域ではこのような事態が起こる。 工業高等学校や工業科を置いている高校のほとんどが、社団法人「全国工業高等学校長協会」（全工協会、全工協）の会員校となっており、資格取得や各種検定において強い影響力を持っている。各種検定や全国製図コンクール
概要
学区の規制を受けず県全域から生徒を集められるため、部活動においても有力な選手を集めることが出来る。全日本バレーボール高等学校選手権大会においては都城工業高等学校や坂出工業高等学校など公立校が上位に入っている。
かつての荒れているイメージが保護者にあるため進学に影響している[3]。 工業高等学校の中にはデザイン、アート、イラスト、映像（動画）、インテリアなど美術（工芸）を専門とする美術系の学科もあり、芸術高等学校の美術科に近い教育内容を提供している。 例えば、東京都立工芸高等学校では「マシンクラフト科」、「グラフィックアーツ科」の工業系2学科に加え、「アートクラフト科」、「インテリア科」、「デザイン科」の美術系3学科を設置している。 公立の高校では原則男女の制限はない。[注 3]機械や電気、情報など工業系の学科では男子が多く集まるのに対し、デザイン、イラストなど美術系の学科は女子が多く集まる。私立高校では男子校として募集している高校も多い。 文部科学省の学校基本調査によれば、工業科の学科数（学校数）、工業科で学ぶ生徒数および全高校生に占める比率は次のようになっている（学校基本調査[1]
美術系の学科
男女比の傾向
学科数（学校数）と生徒数の推移
生徒数のグラフの色は、は5年ごと、はその他の年のデータを示す。
表の見方
学科数（全日･定時）：工業科を全日制課程と定時制課程をそれぞれ1と数えたときの学科数。総合学科や普通科の工業専攻コースは含まれていない。
学校数（比率）：上記の学科数から全日制・定時制併設校の数を差し引いた実際の学校数、および全高等学校に占める比率
生徒数（比率）とグラフ：工業科に在籍する生徒数、および全高校生に占める比率とそのグラフ。
工業科の学科数（学校数）と生徒数の推移年度学科数（全日･定時）学校数（比率）生徒数（比率）とグラフ男子女子全日制定時制
昭和30年度（1955年）394?237,328人（9.2%）??167,970人69,358人
昭和35年度（1960年）644（全397･定247）?323,520人（10.0%）320,775人2,745人239,868人83,652人
昭和40年度（1965年）925（全654･定271）?624,105人（12.3%）614,233人9,872人524,247人99,858人
昭和45年度（1970年）923（全657･定266）715校（14.9%）565,508人（13.4%）550,570人14,938人491,237人74,271人
昭和50年度（1975年）918（全680･定238）736校（14.9%）508,818人（11.8%）490,742人18,076人464,676人44,142人
昭和55年度（1980年）852（全648･定204）686校（13.2%）474,515人（10.3%）456,243人18,272人444,571人29,944人
