山火事
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2020年、米国アリゾナ州の山火事米国の南カリフォルニアの森林火災を捉えた衛星写真2003年10月).mw-parser-output .side-box{margin:4px 0;box-sizing:border-box;border:1px solid #aaa;font-size:88%;line-height:1.25em;background-color:#f9f9f9;display:flow-root}.mw-parser-output .side-box-abovebelow,.mw-parser-output .side-box-text{padding:0.25em 0.9em}.mw-parser-output .side-box-image{padding:2px 0 2px 0.9em;text-align:center}.mw-parser-output .side-box-imageright{padding:2px 0.9em 2px 0;text-align:center}@media(min-width:500px){.mw-parser-output .side-box-flex{display:flex;align-items:center}.mw-parser-output .side-box-text{flex:1}}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .side-box{width:238px}.mw-parser-output .side-box-right{clear:right;float:right;margin-left:1em}.mw-parser-output .side-box-left{margin-right:1em}}ポータル 災害

山火事(やまかじ、英語:wildfire)とは、自然界における火災日本語での総称。でなく、平坦な土地の森林草原で発生・延焼する場合も含み、その対象に応じて森林火災(しんりんかさい)、山林火災(さんりんかさい)、林野火災(りんやかさい)、原野火災(げんやかさい)などともいう[1]。乾燥や強風といった条件が重なると火災旋風に発展することもある[2]

地球温暖化により頻度および規模が増大しており各地で大きな被害を出しているほか、山火事の多発が地球の大気中で温暖化ガスである二酸化炭素(CO2)を増やしたり、北極南極の氷や永久凍土の融解を促したりして温暖化を加速させる一因になっている[3][4]
原因
自然発火

落雷火山噴火などによる自然発火。特に落雷による山火事は1975年以降、毎年2‐5%のペースで増加している[5]。病害虫による立ち枯れや熱波などで乾燥した樹木の枯れ枝や枯れ葉は、摩擦により発火を起こすことが報告されている[6][7][8]

猛禽のトビ、フエナキトビ、チャイロハヤブサは、雷などで自然発火した火を別のところに運び延焼を起こし、逃げる小動物を狩る習性がありファイアホーク(Firehawk)と呼ばれる[9]
人的要因
失火、放火

人間の手によるたき火野焼き(火入れ)、焼畑農業、ゴミなどの野外焼却タバコの不始末、火遊びなどによる失火、あるいは放火等が主因である[10][11][12]

その他、電力会社が敷設する電線ショートによる発火、航空機墜落蒸気機関車の煙突から出る火の粉による火災もある(「物的損害」も参照)[13][14]
地球温暖化

アメリカ合衆国の2017年調査では気候変動によって件数と範囲が増加傾向にあることが示された。 イーストアングリア大学などの研究チームが2020年に発表した分析でも、地球温暖化が山火事の激化要因であることが示唆されている[15]。過去40年間で山火事の発生件数は10倍以上に膨れ上がっており、その背景は地球温暖化の進行で山が高温、乾燥状態になるためと分析されている[15]

国連気候変動枠組み条約のフィゲレス事務局長は、 気候変動と山火事の関連性について「もちろん、確実にある。いまだ(二つの間の)直接的なつながりは解明していないが、明らかなのは、現代の科学が熱波が増加しており、それが今後も続くと示していることだ」と答えた[16]
対処C130ハーキュリーズによる難燃剤(英語版)の散布
消火

航空機ヘリコプターによる散水や消火弾の投下、消防車による放水の他に、樹木を帯状に伐採して防火帯を形成して自然鎮火を待つといった方法がある。

アメリカ合衆国オーストラリアなどでは、落雷などにより自然に発生した山火事は自然のサイクルの一現象としてとらえ、人命に影響しない限りむやみに消火しないといった方策をとる場合もある。またロシアには、地元当局に森林火災の消火を義務づけないことを決めた政令を定めている[17]。これは 消火のための予算不足が理由で、火災が人家などに危害を及ぼさず、消火にかかる費用が森林消失で予想される損失を上回る場合は、地元自治体は火災を監視するだけで、消火しなくてもよいとしている。
空中消火陸上自衛隊によるバンビバケット[18](空中消火用水のう(英語版)[19])を用いて空中消火訓練を行っている様子。


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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