山澤 逸平生誕 (1937-03-01) 1937年3月1日
死没 (2018-11-16) 2018年11月16日（81歳没）
母校東京都立日比谷高等学校
一橋大学大学院経済学研究科
博士課程
指導教員小島清
他の指導教員山田勇
磯野修
他の指導学生奥田英信
竹中平蔵
中村洋
浜矩子
江上美芽
中北徹
受賞日経・経済図書文化賞
外務大臣表彰
正四位瑞宝中綬章
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山澤 逸平（やまざわ いっぺい、1937年3月1日 - 2018年11月16日）[1]は、日本の経済学者。一橋大学名誉教授。
人物

東京府東京市芝区生まれ。一橋大学経済学部や大学院・経済学研究科教授、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授、国際大学学長、朝日新聞社外委員、APEC賢人会議日本代表等を歴任。日経・経済図書文化賞受賞、外務大臣表彰受賞、瑞宝中綬章受章[2][3]。

奥田英信（一橋大学名誉教授）[4]、竹中平蔵（慶應義塾大学名誉教授、経済財政担当大臣、総務大臣）、中村洋（慶應義塾大学教授）、浜矩子（同志社大学名誉教授）、江上美芽（ユタ大学併任教授）、中北徹（東洋大学名誉教授）などは山澤ゼミナール出身[5]。

公益財団法人日本国際フォーラム参与[6]、政策委員[7]。2014年、瑞宝中綬章受章。2018年11月16日死去。叙正四位[8]。
学歴

1943年 目黒区鷹番国民学校（現目黒区立鷹番小学校）入学

1955年 東京都立日比谷高等学校卒業

1960年 一橋大学経済学部卒業（磯野修ゼミナール）

1962年 一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了（山田勇ゼミナール）

1963年 シカゴ大学大学院経済学研究科留学（1966年3月まで)[9]

1968年 一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位修得（小島清ゼミナール）

1984年 一橋大学経済学博士。博士論文は「日本の経済発展と国際分業」

職歴

1968年 一橋大学経済学部専任講師

1971年 一橋大学経済学部助教授

1976年から1977年までタンマサート大学経済学部客員教授

1978年 一橋大学経済学部教授

1988年から1989年までシェフィールド大学経営学部客員教授

1995年から1996年までバーミンガム大学日本研究センター客員教授

1998年 一橋大学大学院経済学研究科教授

1998年 日本貿易振興会理事及びアジア経済研究所所長兼務

2000年 一橋大学定年退職、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授（- 2003年）、一橋大学名誉教授

2004年 国際大学学長（-2007年）

著書
単著

『日本の経済発展と国際分業』（東洋経済新報社, 1984年）

『国際経済学』（東洋経済新報社, 1986年／第2版, 1993年／第3版, 1998年）

『アジア太平洋経済入門』（東洋経済新報社, 2001年）

APEC : new agenda in its third decade, (Institute of Southeast Asian Studies, 2012)

共著

（山本有造）『長期経済統計 : 推計と分析(14)貿易と国際収支』（東洋経済新報社, 1979年）

編著

『APECの新展開――大阪会議に向けて』（アジア経済研究所, 1995年）

Asia Pacific Economic Cooperation (APEC): Challenges and Tasks for the Twenty-first Century, (Routledge, 2000).

『UNCTADの新発展戦略』（アジア経済研究所, 2001年）

共編著

（池間誠）『資源貿易の経済学』（文真堂, 1981年）

（田中拓男）『貿易日本の活路――市場開放と企業戦略』（有斐閣, 1984年）

（野原昂）『アジア太平洋諸国の貿易と産業調整』（アジア経済研究所, 1985年）

（豊田俊雄）『発展途上国――成功と挫折』（洋販出版, 1985年）

（平田章）『発展途上国の工業化と輸出促進政策』（アジア経済研究所, 1987年）

The Economic Development of Japan and Korea: A Parallel with Lessons, co-edited with Chung H. Lee, (Praeger, 1990).

（平田章）『先進諸国の対発展途上国貿易政策』（アジア経済出版所, 1990年）

（平田章）『先進諸国の産業調整と発展途上国』（アジア経済研究所, 1991年）

（平田章）『日本・アメリカ・ヨーロッパの開発協力政策』（アジア経済研究所, 1992年）

Trade Policies Towards Developing Countries, co-edited with Akira Hirata, (St. Martin's Press, 1993).

（三和総合研究所）『アジア太平洋2000年のビジョン』（東洋経済新報社, 1993年）

（鈴木敏郎・安延申）『APEC入門――開かれた地域協力を目指して』（東洋経済新報社, 1995年）

（今井健一）『中国のWTO加盟――グローバル・エコノミーとの共生を目指して』（アジア経済研究所, 2001年）

（天川直子）『21世紀の開発戦略――グローバリゼーション下の発展途上国の経験と展望』（アジア経済研究所, 2002年）

（平塚大祐）『日・ASEANの経済連携と競争力』（アジア経済研究所, 2003年）

（馬田啓一・国際貿易投資研究会）『通商政策の潮流と日本：FTA戦略とTPP』（勁草書房, 2012年）

（馬田啓一・国際貿易投資研究会）『アジア太平洋の新通商秩序：TPPと東アジアの経済連携』（勁草書房, 2013年）

訳書

S・B・リンダー『国際貿易の新理論』（小島清との共訳, ダイヤモンド社, 1964年）

ピーター・ドライスデール『アジア太平洋の多元経済外交』（石垣健一・平田章との共訳, 毎日コミュニケーションズ, 1991年）

脚注[脚注の使い方]^ “Professor Emeritus Ippei Yamazawa, former IUJ President, passed away”. 2018年11月29日閲覧。
^ 「春の叙勲 中綬章以上と在外邦人、外国人叙勲の受章者一覧」『読売新聞』2014年4月29日朝刊
^ “平成26年春の叙勲 瑞宝中綬章受章者”. 内閣府. p. 21 (2014年4月29日). 2015年4月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年3月17日閲覧。
^ 「昭和56年 学位授与・単位修得論文一」一橋研究
^ 「昭和61年度 博士課程単位修得論文・修士論文一覧」
^ “ ⇒評議員、役員等”. 日本国際フォーラム. 2014年2月25日閲覧。
^ “ ⇒委員”. 日本国際フォーラム. 2014年2月25日閲覧。
^ 『官報』7416号、平成30年12月25日
^ [1]

先代
山田勝久アジア経済研究所所長
1998年 - 2003年次代
藤田昌久

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