山形国際ドキュメンタリー映画祭
Yamagata International Documentary Film Festival略称YIDFF
国籍 日本
格付認定NPO法人
法人番号1390005002679
専門分野教育系
設立日2007年2月1日[1]
代表者伊藤光一郎（理事?）[2]
活動地域山形県
主な事業映画祭の開催
郵便番号〒990-0044
事務所山形県山形市木の実町9-52 木の実マンション201
座標
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯38度15分8.9秒 東経140度20分0秒 / 北緯38.252472度 東経140.33333度 / 38.252472; 140.33333座標: 北緯38度15分8.9秒 東経140度20分0秒 / 北緯38.252472度 東経140.33333度 / 38.252472; 140.33333
事務局員/会員会員数：87(2023年度)[2]
会費有・年会費10000円[3]
外部リンク ⇒http://www.yidff.jp/
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山形国際ドキュメンタリー映画祭（やまがたこくさいドキュメンタリーえいがさい、英: Yamagata International Documentary Film Festival、略称：YIDFF）は、山形市で隔年開催される映画祭、またそれを主催する認定特定非営利活動法人。
概要

1989年に市制施行百周年を控える山形市に発足したやまがた100周年記念事業推進協議会（会長金澤忠雄同市長）が、記念事業の企画を市民代表から募ったところ、「継続的な文化イベントとして映画祭はどうか」との提案があった[4]。この提案を受け、同協議会が上山市牧野に移住し制作活動を行っていたドキュメンタリー映画監督の小川紳介にアドバイスを乞うたところ、小川は希少価値の高い映画祭にするためにアジア地域では初となるドキュメンタリーに特化した映画祭として開催することを勧め、加えて、開催するにあたっては持続的な映画祭とするために行政任せにせず、市民の参加が不可欠であるとの認識を示した[5]。

小川からのアドバイスを踏まえ、山形国際ドキュメンタリー映画祭（YIDFF）は、ベルリン映画祭などに倣って、上映作品について市民が取材して紹介する「デイリー・ニュース」の発行を行うなど、市民参加型の映画祭として1989年に第1回が企画、実施された[5]。以後、この年を起点として隔年に開催されている[6]。

開催時期は、10月初旬の1週間で、山形市中央公民館ホール（az七日町）、山形市民会館、山形美術館、フォーラム山形の4会場に分けて上映される。コンペティションは、インターナショナル・コンペティション部門と、アジアのドキュメンタリー作品を対象としたアジア千波万波部門がある。

第1回から9回までは山形国際ドキュメンタリー映画祭実行委員会と山形市が主催していた。この間、市は開催年に1億円、開催されない年には5千万円の補助をしていた[7]。しかし、事業が赤字を抱えたため、2006年に市から独立し（後述の独立の経緯を参照）、翌年に特定非営利活動法人 山形国際ドキュメンタリー映画祭を設立。第10回から市は共催者となった。また、YIDFFは2013年に税制上の優遇措置が受けられる認定NPO法人に移行している[8]。

2017年11月、山形市はYIDFFを開催し、アジアなどの若手監督の育成に貢献するなど、映像文化を育んできたため、国連教育科学文化機関（UNESCO）に申請していた「ユネスコ創造都市ネットワーク」における映画分野での加盟が認められたと発表した[9][10]。また、翌年8月、YIDFFは米国アカデミー賞の公認映画祭に認定された。これによって、YIDFFで大賞を受賞した作品はアカデミー賞への応募資格を得ることになった[11]。

YIDFFが開催されない中間年には、前年の映画祭で上映した作品の一部を東京で上映する「ドキュメンタリー・ドリーム・ショー 山形 in 東京」が行われている。
独立の経緯

開催以来、山形市はYIDFFの開催に予算を支出してきた。しかし、事業が赤字を抱えていたため、2005年度に市が行財政改革の一環として組織した外部評価委員は、YIDFFを「抜本的な見直しが必要」とC評価を付けた。これを受け、市は2006年4月に映画祭事務局を市の組織から切り離した。また同年10月には、柔軟な事業展開が可能なNPO法人に移行するため、法人化を申請するための設立総会を開き、翌年に法人化が認証された[12][13]。
運営法人の活動

YIDFFは、隔年の映画祭開催のほか、過去に上映された作品のフィルムの貸し出しや市民に映画鑑賞の機会を提供する「山形ドキュメンタリーフィルムライブラリー」の運営、貴重な作品や往年の名優たちが活躍する名作映画など、ドキュメンタリー映画に限らず、映画本来の魅力を伝えるイベント上映を行い、日常的に映画・映像との出会いを提供する活動を行っている[14][15]。また映画祭開催時には「香味庵クラブ」などの、作り手と観客が交流できる場を作っている。

2011年の東日本大震災直後の4月8日から復興支援上映会を避難所で開催し、その後、東北の被災地3県を巡回する無料上映会「シネマエール東北」に合流、映画の力で被災者を元気にしようと、避難所や集会所で邦画やアニメなどを上映した[16]。

2017年度の映画祭に向けた広報活動として、2016年9月には市民による実行委員会や県内各地の広報協力者、チケット販売協力者によるプレイベント「やまがたの山語り 山の恵みの映画たち 2016」、2016年11月にはこれまで映画祭作りに携わってきたボランティアや観客との交流イベント「私のドキュやま 大芋煮会ー映画祭を語るー」を開催した[17]。

このほか、Webサイトは定期的に更新し、メール配信サービス「YIDFFニュース」は日本語版と英語版を月一回配信している。海外の映画祭事情も取り上げている。さらにTwitterやFacebookでの情報発信、ラジオ出演、雑誌連載など、宣伝活動は多岐にわたる。
映画祭の役割

2015年のインターナショナル・コンペティション部門で大賞「ロバート・フランシス・フラハティ賞」を獲得したポルトガルのペドロ・コスタ監督は、「この映画祭はすべての映画作家のなかで伝説的な存在だ。映画が芸術以上の存在であり、さまざまな人の心に触れることができる存在だと考えさせてくれる」と述べている[18]。

しかし、YIDFFは映画関係者からの評判は高いもの、市民からみるとハードルが高いという意見もある。このような状況をふまえ、2007年に始まった山形と関連づけた特集プログラム「やまがたと映画」や市民と映画を繋げる機会を設けるなどあらゆる活動を行った結果、地元の浸透度合いは、映画祭来場者の居住地調査によると2007年の37%から2017年には45%と10ポイント近く増え、インターナショナル・コンペティションでも地元客が8割を占めた作品があり、徐々にメインプログラムにも浸透している様子がうかがえると山形新聞は報じている[19]。

また近年の映画祭においては、上映プログラムに広告を掲載したりするなど飲食店の紹介を充実させ、山形産の果物や酒文化を味わえるカクテルミーティングを共催するなど、県外客が山形滞在を楽しめるような企画も出てきている[20]。