山岳救助（さんがくきゅうじょ、英語：mountain rescue）とは、登山等で何らかの理由により山岳部で遭難をした者を捜索・救助する活動である。

本稿においては、概ね日本での事項について記載する。

通常は麓で救助隊を編制し安全なルートから救助に入るが、対象者の位置が不明な場合は複数の捜索隊を編成し、登山届や携帯電話の位置情報を元に捜索を行う。上空から要救助者を捜索し、医療機関に搬送する時間を短縮するために、ヘリコプターを用いることが多い。着陸するスペースがない場合には、ホイストで救助員が降下し、担架等に載せてヘリコプターに収容する。気流や天候の乱れが多いため、ホバリングさせるのが困難な場合が多い。警察や消防のヘリが動員されるが、警察は、警ら活動・犯人追跡、消防防災ヘリコプターは空中消火・救助活動・救急搬送・災害地の被災画像転送などの任務も併任しており、山岳救助に特化している例は少ない。

登山者が多い山では民間企業が自治体から救助業務を請け負っていることもある。国際的な団体として国際山岳救助委員会（ICAR）がある。遭難者を移送する訓練

日本においては、警察の山岳警備隊、消防の山岳救助隊、航空自衛隊の航空救難団救難隊、地理に詳しい消防団、山小屋や山岳会などで構成する山岳遭難防止対策協会等が救助活動を行っている。

警察は警察法、消防は消防組織法に基づいて遭難者捜索及び救助活動を行っている。自衛隊は、自衛隊法に基づき、都道府県知事の災害派遣要請等を受け、捜索・救助活動に参加する。遭難の通報は、110番にかかってくることもあれば、119番にかかってくることもあるが、110番にかかってきたから警察が動くわけでも、119番にかかってきたから消防が動くわけでもない。発生地域や気象、部隊配置を検討して、より適当と思われる部隊に出動命令が下り、その他の部隊も必要に応じて、次の命令に備え出動準備を行っている。
警察滋賀県の消防防災ヘリコプターによる山岳救助の例（伊吹山にて）

山岳警備隊は都道府県警察の地域部または生活安全部地域課に属する警察官で構成される。救助要請数や地理事情により、各都道府県によって編成・運用方法に差異がある。

警視庁や埼玉県警察などは、人口が散開し警察署より遠い山間部の集落に複数の駐在所と交番を配置させ、普段は駐在所で通常の警察業務として警らや登山届出書の受付、地域住民との交流をこなし、それらが連携し山岳警備隊を編成し、要請があった場合には出動を行う。刑事・交通・生活安全事案など通常の警察業務の対応、花火やバーベーキュー等のレジャー客のトラブルへの対応等、少ない人員で多種多様な事件を処理しなければならないため、隊員を兼務する駐在所員は一定の経験と知識が無ければ勤まらない。更に山岳事故の前線本部として、自治体・消防署・各駐在所と本署の担当部署と上級部署との連絡・調整を取りまとめ、時には現場からの要請に基づいてヘリコプターによる救助を要請し、時には事件性の有無を判断し、関係者全員に対して事情聴取を行い報告書を作成・提出し、時には行方不明者の家族や所属組織、死亡事故の被害者遺族への連絡対応を行い、複数事案があった場合は同時に処理をしなければならない。

3,000m級の飛騨山脈を抱えている富山・岐阜・長野の3県警は、主に夏期に専門部隊を配置している。

警視庁は、第七機動隊に山岳救助レンジャー部隊が設置されている。

ヘリコプターによる救助は警備部の都道府県警察航空隊が対応するが、複数機が配属されても、山岳救助に耐えうる機体のみ利用している。救助要請を受ける通信指令センターも地域部または生活安全部地域課に属する。

2023年9月に、北アルプスの難所「不帰嶮」で「助けて助けて」声は聞こえるが、救助ヘリコプターからは姿見つからなかった山岳遭難があった[1]。警察では、登山者はヘッドライトかレスキューミラーを携帯し、遭難した場合にはヘリコプターに光を当てるようにアドバイスしている。
消防御在所岳で滑落した山岳遭難者を救出する三重県の消防防災ヘリコプター

消防の山岳救助隊は特別救助隊（レスキュー隊）が兼任していることが多い。普段は、通常のレスキュー業務を行う傍ら、地元山岳会の講習に出かけて山の特性を把握し、山火事の防止活動や、隊の中で救助トレーニングを重ね、山岳遭難の一報に備えている。活動する際は消防防災ヘリコプターの支援を受けて活動する。

東京消防庁の山岳救助隊は、東京都西部の山岳地帯を抱える八王子消防署（八王子特別救助隊が兼務）、 青梅消防署（青梅特別救助隊が兼務）、秋川消防署（秋川第2小隊が兼任）、奥多摩消防署（奥多摩第1小隊が兼任）の4消防署に置かれ、山岳救助車や各山岳装備を保有している。普段は火災の消火活動や通常の災害救助活動を行っており山岳救助が発生すると山岳救助車で出動する。北九州市消防局や埼玉西部消防局、相模原市消防局、札幌市消防局なども同様の体制を取っている。

静岡市消防局、姫路市消防局、阿蘇広域消防本部、秦野市消防本部などでも特別救助隊等として火災や救助事案に出場するが山岳救助事案発生時は山岳救助の専任隊として活動している。

東京消防庁の山岳救助隊はスイフトウォーターレスキュー（急流救助）にも対応している。これはレジャー客が中州に取り残された玄倉川水難事故を転機として急流救助に対応できる知識・技術を持ち、専門の資機材を装備している[2]。