山口高等商業学校
（山口高商）
創立1905年
所在地山口県山口町
（現・山口市）
初代校長松本源太郎
廃止1951年
後身校山口大学
同窓会鳳陽会

山口高等商業学校（やまぐちこうとうしょうぎょうがっこう）は、1905年（明治38年）4月に設立された旧制専門学校で、略称は山口高商（-こうしょう）である。

なお、本項目は改称後の「山口経済専門学校」（-けいざいせんもんがっこう）についても記述する。
概要

山口高等学校（旧旧山高）を改組して全国3番目[1]の官立高等商業学校として発足した。本科の他、東亜経済研究科・貿易別科・特設予科を設置した。

1919年に山口高等学校（再興山高）が設立されるまで、山口県下唯一の高等教育機関であり、3次にわたり大学昇格運動を展開したが実現に至らなかった。

同年設立の長崎高商と並び「アジアで活躍する人材」の育成を標榜し、特に東アジアとの関係を重視した。

教員の大半は東京商科大学・京都帝国大学経済学部・神戸商業大学の出身者によって占められていた。

第二次世界大戦中の1944年4月に山口経済専門学校（山口経専）と改称した。

新制山口大学経済学部の構成母体になった。

卒業生により同窓会「鳳陽会」（ほうようかい）が組織され、山口大経済学部の同窓会として継承されているが、その名称は山口高商の寄宿舎「鳳陽寮」（ひいては上田鳳陽）にちなむものである。

沿革
前身諸校と設立の経緯「山口高等学校 (旧制)」も参照

山口高等商業学校は、他の官立高商と異なり、旧制高等学校である旧・旧制山口高等学校を前身としている点に特徴がある。前身校たる「旧旧山高」は、1815年（文化12年）に上田鳳陽により開設された私塾「山口講堂」を淵源とし、1866年に尋常・高等の2つの中等科を設置する官立の山口高等中学校として発足、1894年9月、山口高等學校と改称したものである。この際、従前の本科を基礎に専門学部を置かず大学予科のみを設置、尋常科は山口縣立山口中學校として分離された。

山口高商は、1905年2月25日の勅令第40号「山口高等學校ヲ山口高等商業學校ト改稱スルノ件」にもとづき、同年5月、旧旧山高を高等商業学校に改組・転換する形で全国3番目（後出）の官立高等商業学校として発足し、修業年限3年の本科を設置した。旧旧山高の廃止（1906年）後も高商に在籍していた山高生は校内に併設された大学予科に収容されたが、これら予科生の卒業を待って1907年7月大学予科も廃止となり高商への移行が完了[2]、1907年5月には開校式を挙行した。
教育・研究の拡充

山口高商の教員は、先行の東京高商（のち東京商大）・京都帝大法科（のち経済学部）の出身者によって大半と占められており、その後、（官立）神戸商大出身者も増加した。

本校は設立当初から「滿韓地方ノ實業ニ從事」する人材の育成を標榜し、第二外国語科目として「清・韓」2言語の選択を指定、1907年以降は満韓・清韓方面の修学旅行が開始され、生徒には報告書の提出が義務づけられた。1908年4月には中国人留学生を対象として修業年限1年の特設予科が設置されたが、3年後の1911年10月、修学旅行をめぐる清国留学生の同盟休学事件が起こったため廃止となっている[3]。

第一次世界大戦開始後、日本の近隣アジア諸国への経済進出が本格化すると、高商各校ではこれらの地域での貿易実務者の養成に力を入れたが、山口高商においても1915年4月、本学卒業者を対象に「対支商業」に必要な知識の修得を目的とする、修業年限1年の「支那貿易講習科」を設置、1918年には「支那貿易科」と改称した。さらに1929年には、日本の市場圏拡大を背景に、中等学校卒業者を対象に中国・南アジア・南米の市場開拓に従事する人材の速成教育を目的とする、修業年限1年の「貿易別科」が設置された。

教育の拡充とともに研究活動も進展がみられた。1908年には各地の商品見本を学外にも公開する「商品陳列室」が竣工し、同年より1920年に至るまで生徒による内外各地の実地調査制度が行われた。また1917年2月には学内研究団体として東亜経済研究会が発足し、同年5月より機関誌『東亞經濟研究』の刊行が開始され、次いで1927年10月に発足した山口高商商学会を刊行主体として『山口商學雑誌』が創刊された。以上の動きと並行して研究拠点の整備も進み、1921年7月には商業研究所が設置され、その後「調査部」（1922年）⇒「調査課」（1926年）と改称された。

これらの動きとともに山口高商は旧制大学への昇格運動をすすめた。設立直後の1905年には早くも大学昇格運動が起こっているが、大正期に入り高等教育拡充の動きが本格化すると、1918年、山口高商は商科大学への昇格運動（第2次）を進めたが実現しなかった[4]。
戦時体制下での改編

1930年代以降、山口高商は満蒙進出という日本の国策に迎合する動きをみせることとなった。1933年4月には調査課を拡充して「東亜経済研究所」を設置、同所は以後1940年前後に至るまで高商各校で本格化するアジア調査・研究機関の設立の嚆矢となった[5]。