「東京空襲」はこの項目へ転送されています。東京初空襲については「ドーリットル空襲」をご覧ください。

テレビドラマについては「東京大空襲 (テレビドラマ)」をご覧ください。
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焦土と化した東京。本所区松坂町、元町（現在の墨田区両国）付近で撮影されたもの。右側にある川は隅田川、手前の丸い屋根の建物は両国国技館。空襲前（左）と空襲後（右）の航空写真。左の縦に流れる川が隅田川、右上の川が荒川3月10日未明空襲後の浅草松屋屋上から見た仲見世とその周辺東京を空襲しているB-29爆撃機（1945年のものであるが詳細な日時は不明）東京市（当時）の空襲被害状況をまとめた地図（戦災概況図）[1]。空襲日ごとの罹災地域が分かる。1945年12月、戦災の概況を復員帰還者に知らせるために第一復員省が作成した。

東京大空襲（とうきょうだいくうしゅう）は、第二次世界大戦（太平洋戦争）末期にアメリカ合衆国により行われた、東京都区部に対するM69焼夷弾などの焼夷弾を用いた大規模な戦略爆撃の総称。日本各地に対する日本本土空襲、アメリカ軍による広島・長崎に対する原爆投下、沖縄戦と並んで、東京の都市部を標的とした無差別爆撃によって、市民に大きな被害を与えた。爆撃被災者は約310万人、死者は11万5千人以上[注 1][注 2]、負傷者は15万人以上、損害家屋は約85万戸以上の件数となった[4]。
概要

東京都は1944年（昭和19年）11月24日から1945年（昭和20年）8月15日まで[5]合計106回もの空襲を受けたが、特に1945年（昭和20年）3月10日、4月13日、4月15日、5月24日未明、5月25日?26日の5回は大規模だった。

その中でも「東京大空襲」と言った場合、死者数が10万人以上の1945年（昭和20年）3月10日の夜間空襲（下町空襲。「ミーティングハウス二号」[6]。Meetinghouse 2[7]）を指す（79年前）[注 3][9][10][11]。この3月10日の空襲だけで、罹災者は100万人を超え[10]、死者は9万5千人を超えたといわれる[12]。なお、当時の新聞報道では「東京大焼殺」と呼称されていた[4]。
対日戦略爆撃計画
焼夷弾爆撃有効度別地域アメリカ軍による空襲計画の地図（米軍報告「東京-川崎-横浜都市複合体に対する空襲攻撃の効果」）

1942年にはナパームを使ったM69焼夷弾が開発され、1943年の国防研究委員会(NDRC) 焼夷弾研究開発部のレポートでは、住宅密集地域に焼夷弾を投下して火災を起こし、住宅と工場も一緒に焼き尽くすのが最適の爆撃方法であるとした上で、空爆目標の日本全国20都市を選定、さらに東京、川崎、横浜など10都市については焼夷弾爆撃の有効度によって地域を以下のように区分した[13][14]。

最有効地域1:都市中心部商店街地域、密集地域、住宅工場混在地域で一マイル四方あたりの人口密度9万1000人、都市人口の25%を占める地域。この地域は一平方マイルあたり6トンの焼夷弾で焼き尽くすことが可能。

有効地域2:港湾施設、倉庫、貨車操車場などもある住宅地域、住宅工場混在地域、工場地域で一マイル四方あたり人口密度5万4000人、都市人口の46%以上を占める地域。これは一平方マイルあたり10トンの焼夷弾で焼き尽くすことが可能。

非有効地域:最有効地域1、有効地域2以外の郊外の住宅地域や防火設備の整ったオフィス街を含む工場地帯。

空爆目標の日本全国20都市主要部はM69焼夷弾1700トンで焼き尽くすことが可能。

大規模攻撃報告書

日本本土に対する空襲作戦は、綿密な地勢調査と歴史事例の研究を踏まえて立案されていった。その過程はアメリカ経済戦争局の1943年2月15日付報告書「日本の都市に対する大規模攻撃の経済的意義」に詳しい。

アメリカ軍は早くから江戸時代に頻発した江戸の大火や1923年の関東大震災の検証を行い、火元・風向き・延焼状況・被災実態などの要素が詳細に分析されていた。その結果、木造住宅が密集する日本の大都市は火災に対して特に脆弱であり、焼夷弾による空襲が最も大規模な破壊を最も効果的に与えることができると結論されていた。

具体的な空襲対象地域の選定に際しては、人口密度・火災危険度・輸送機関と工場の配置などの要素が徹底的に検討され、それを元に爆弾爆撃有効度が計算されて一覧表が作成された[13]。ここで特に重視されたのは人口密度だった。当時の東京各区の人口は浅草区の13万5000人が最大で、これに本所区・神田区・下谷区・荒川区・日本橋区・荏原区が8万人台で次いでいた。このうち荏原区は他から離れた郊外に位置するためこれを除き、替わりに人口7万人台の深川区の北半分を加えた都心一帯が、焼夷弾攻撃地域第一号に策定された[13]。
使用爆弾日本にも投下されたM50焼夷弾の原型であるイギリス軍の4ポンド焼夷弾（六角形をした金属製の棒状のもの）、この写真のように小型の焼夷弾を多数収束して投下したM69焼夷弾（新潟県立歴史博物館蔵）

アメリカ陸軍航空隊の伝統的なドクトリンは軍事目標に対しての精密爆撃であり、第二次世界大戦が始まった当時は航空機から投下する焼夷弾を保有していなかった。焼夷弾の開発に迫られたアメリカ軍はアメリカ陸軍航空軍司令官ヘンリー・アーノルド大将自らイギリスに飛んでイギリス軍の焼夷弾と、イギリス軍がロンドン空襲において回収していたドイツ軍の不発弾（900gマグネシウム弾）を譲り受けて焼夷弾の開発を開始した[15]。