履歴書（りれきしょ 英語：resume, resume）は、学業や職業の経歴など人物の状況を記した書類のことで、就職や転職時に選考用の資料として用いられる。昭和30年頃までは特定の用紙はなく、必要事項を全て筆で縦書きしていた(履歴書用紙が出来た時期や詳細は不明)。

また、学歴や職歴によって給与や資格などを決定する手続き（査定）において、それを証明する各種の書類とともに提出する。多くの企業では応募時の提出を求めているが、企業側で用意した独自の書類（エントリーシートなど）に履歴書と同等の内容を記入させる企業もあり、必ずしも履歴書が必要とは限らない。
様式

履歴書は採用する企業によって様式が指定されていることもある。国によってはアンコンシャス・バイアス（無意識の偏見）を排除するため、性別、年齢、人種の記入や顔写真の添付などを法律で禁じている[1]。

日本では2020年まで日本産業規格（JIS）で様式例が定められ、多くのメーカーがこれを参考にした記入欄を設けた履歴書を販売していた[1]。しかし、様式例にあった性別や年齢、顔写真の欄が偏見を助長するとして2020年にJIS規格の履歴書から様式例が削除され、企業側では新しい履歴書の基準や採用方法が模索されている[1]。履歴書として市販のものを用いるのではなく、ウェブサイト上からダウンロードしたものや、Microsoft WordやPDFなどのファイルフォーマットを指定する企業も増えている。

アメリカ合衆国およびカナダの英語圏地域にて用いられるレジュメ（フランス語：Resume）日本では英文履歴書とも呼ばれ、日本では履歴書に近く、カリキュラム・バイティーまたは、カリキュラム・ビタエ（ラテン語：Curriculum Vitae[2]）が日本で言う職務経歴書に近いものとなる[3]。

芸能人では『芸歴書』と称するところもある。
日本の履歴書

日本ではJIS Z 8303「帳票の設計基準」の附属書にある様式例に準じた履歴書用紙が市販品として流通している（なお2020年にJIS Z 8303の様式例から履歴書が削除された[4]）。JIS Z 8303にはあくまで帳票を作成する際の様式の例として掲載されており、個人に使用を義務づける法令は存在しない。JIS準拠の他に、一般用・転職用・パート／アルバイト用などの様々な様式がある[5]。

通例、履歴書を作成する時は、市販の履歴書用紙に必要事項を記入し、上半身を写した証明写真（縦4センチ・横3センチが一般的）を貼付することが多い。用紙サイズはB4タイプ（二つ折りにしてB5サイズ）が主流だが、A4タイプのものもある。

選考で不採用となった場合、不採用を伝える旨の書面と共に、履歴書を志望者に返却する場合はあるものの、法律で義務づける根拠がないため、募集時に「履歴書は返却しない」（廃棄する）旨を提示する事業所も存在するが、記載された個人情報が漏洩し悪用される危険性もあるため問題視されている。また、選考を辞退した場合も、志望者本人に返却する場合があり、どちらにしても履歴書の返却は、法律で義務付けられていない。

個人情報の保護に関する法律施行後は、履歴書を就業利用以外に利用したり、漏洩した場合安全管理措置義務違反として行政処分の対象となるが、故意に返却しない行為は処分の対象にならない[6]。
記載事項の例

用途によっては、以下に示した例の他に特技や趣味などの欄を設けた様式を使用したり、就職活動では大企業や中堅企業でエントリーシートと呼ばれる独自の様式を使用する場合があり、印鑑も必要とする場合がある（インキ浸透印による押印は不可とする企業も多い）。

氏名、ふりがな

性別（記入を求めない場合もある[7]）

生年月日、満年齢

郵便番号、現住所

電話番号（固定・携帯電話）

電子メールアドレス（記入欄のない場合もある）

連絡先（現住所以外に連絡を希望する場合のみ記入）

学歴、職歴

資格、免許（運転免許証など）、検定○級（英検）、TOEIC○点など（資格名以外にも、認定団体の名称を書くことが多い）