この項目では、経済学者の小野善康について説明しています。法学者の小野善康については「小野善康 (法学者)」をご覧ください。

小野善康生誕 (1951-01-06) 1951年1月6日（73歳）
東京都
国籍 日本
研究機関（機関）東京工業大学
内閣府経済社会総合研究所
大阪大学
研究分野マクロ動学
国際経済学
産業組織論
母校東京工業大学
影響を
与えた人物浄土渉
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小野 善康（おの よしやす、1951年1月6日[1] - ）は、日本の経済学者。大阪大学名誉教授。同大退職後は、大阪大学特任教授（常勤）。学位は、経済学博士（東京大学）。専門はマクロ動学、国際経済学、産業組織論。内閣府の経済社会総合研究所長を歴任。菅直人元首相の経済政策のブレーン[2][3][4]。
経歴

1969年3月 私立武蔵高校卒業

1973年3月 東京工業大学工学部社会工学科卒業

1979年3月 東京大学大学院経済学研究科博士課程修了、東京大学経済学博士（「寡占理論」）

1979年4月 武蔵大学経済学部専任講師

1980年9月 - 1981年7月 ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス研究員 (British Council Scholar)[5]


1981年4月 武蔵大学経済学部助教授

1984年10月 大阪大学社会経済研究所助教授

1985年9月 - 1987年8月 プリンストン大学研究員 (国際文化会館　新渡戸フェロー)[5]


1990年9月 大阪大学社会経済研究所教授

1996年4月 東京工業大学工学部教授

1996年5月 東京工業大学大学院社会理工学研究科教授

1999年4月 大阪大学社会経済研究所教授

2009年4月 大阪大学社会経済研究所所長[6]

2010年2月 内閣府参与

2010年10月 内閣府経済社会総合研究所所長、大阪大学フェロー

2013年1月 大阪大学社会経済研究所教授

2016年4月 大阪大学社会経済研究所特任教授、大阪大学名誉教授[7]

発言

円高対策について、2010年10月16日の産経新聞のインタビューに答えて「雇用を増やすことによって輸入が増えて、経常黒字が減り円安になる」と発言した[8]。

同インタビューで政府発表の「完全失業率」をベースに「例えば消費税2%分で5兆円以上の財政資金となり、160万人もの給与分に相当する。これだけ雇用が増えれば、現在5%台の失業率は2.8%程度まで低下する計算で、景況感は大きく変わってくる」と述べた。

著書

『寡占市場構造の理論』東京大学出版会 1980

『国際企業戦略と経済政策 対外事業と規制の経済学』東洋経済新報社 1985

『貨幣経済の動学理論 ケインズの復権』東京大学出版会 1992

『不況の経済学 甦るケインズ』日本経済新聞社, 1994年

『現代経済学入門 金融』岩波書店, 1996年

『景気と経済政策』岩波新書, 1999年

『国際マクロ経済学』岩波書店 1999

『景気と国際金融』岩波新書 2000年

『誤解だらけの構造改革』日本経済新聞社 2001年

『節約したって不況は終わらない。日本経済に答えはある』ロッキング・オン, 2003年

『不況のメカニズム ケインズ『一般理論』から新たな「不況動学」へ』中公新書, 2007年

『成熟社会の経済学 長期不況をどう克服するか』岩波新書 2012

『エネルギー転換の経済効果』岩波ブックレット、2013

『資本主義の方程式 経済停滞と格差拡大の謎を解く』中公新書, 2022年

共編著・一部担当